燃焼設備の空気比改善につながる、以下の制御装置等を導入するもの。 ・燃料・空気流量比率設定調節装置：燃料流量測定装置（瞬間流量、積算流量）、燃料流量調節装置、燃焼用空気流量測定装置、燃焼用空気流量調節装置から構成され、供給する燃料流量に伴って空気流量をカスケード制御する装置。 ・自動燃焼制御装置：炉内ガス、排ガス中の残存酸素濃度、温度等を計測し、流量、空気比設定を含む総合的な燃焼制御装置。

燃焼設備の空気比改善につながる、以下の分析装置等を導入するもの。 ・酸素濃度分析装置：ボイラー、工業炉等の排ガス出口における残存酸素濃度を分析する装置。 ・燃焼排ガス分析計：ボイラー、各種工業炉、その他燃焼装置の排ガス成分（O2、CO2、CO等）を分析し、燃焼管理する携帯用分析計。

燃焼設備の熱効率向上につながる、以下の設備を導入するもの。 ・燃焼用空気予熱設備：多管型熱交換式、プレート型熱交換式、ヒートパイプ型熱交換式等又は蓄熱式熱回収装置で廃熱を回収し、燃焼用空気を予熱するもの。

燃焼設備の熱効率向上につながる、以下の送風装置を導入するもの。 ・容量可変燃焼用空気送風装置：回転数制御装置（インバーター化等可変可能な機器）による送風量制御が可能な送風装置。 ・燃焼負荷適正空気量送風機：ボイラー、工業炉等の燃焼装置に設置され、最適空気量で運転し、熱効率を向上させる送風機（ダンパーレス）。

燃焼設備の熱効率向上につながる、以下の廃熱回収式燃焼装置を導入するもの。 ・リジェネレイティブ・バーナー、セルフリジェネバーナー、トリジェネシステム、レキュペレイティブ・バーナー、レキュペレータ付きラジアントチューブ・バーナー、リジェネレイティブラジアントチューブバーナー：例えばリジェネレイティブ・バーナーは燃焼部（バーナー）と蓄熱部（リジェネレータ）が一体構成された構造で、基本的に本バーナー2本を1ペアとして使用し、一方で燃焼している時、反対側のバーナーで蓄熱する。この燃焼・蓄熱を交互に切替えることにより、排熱の約85％以上を回収できる。

燃焼設備の熱効率向上につながる、以下の制御装置を導入するもの。 ・順序燃焼制御装置：複数のバーナーを定められたタイムスケジュールにより順番に燃焼制御を行う装置。高速噴流による炉内の雰囲気攪拌効果を併用するとより有効。

燃焼設備の熱効率向上につながる、以下のアトマイズ装置を導入するもの。 ・蒸気アトマイズ、ガスアトマイズ装置：重質油、低質油の燃焼性向上のため、バーナー内に蒸気又はガスを噴霧する装置。

燃焼設備の熱効率向上につながる、以下の高効率バーナーを導入するもの。 ・酸素燃焼バーナー、酸素富化燃焼バーナー：燃焼用空気の代わりに純粋酸素を用いたり、燃焼用空気に酸素を混合したりすることにより、排ガスによる熱損失の低下、燃焼温度の上昇を図り伝熱効率が上がる。付帯設備として、燃料流量測定装置（瞬間流量、積算流量）、燃料流量調節装置、燃焼用空気流量測定装置、燃焼用空気流量調節装置がある。 ・高面負荷ガスバーナー：予混合式ガス燃焼バーナーとして、管巣燃焼を形成する高面負荷ガスバーナーを用いることで、火炎温度を下げ、低NOx化、排ガス温度低下が図れる。

燃焼設備の熱効率向上につながる、以下のヒータを導入するもの。 ・浸漬ヒータ：溶融金属中に浸漬させ、溶湯内部から直接加熱するもの。

燃焼設備の熱効率向上につながる、以下の燃焼装置を導入するもの。 ・流動層燃焼装置：完全燃焼させるために固体、粉体を流動層で燃焼させるもの。

燃焼設備の熱効率向上につながる、以下の酸素分離装置を導入するもの。 ・高効率酸素分離装置：圧力スウィング吸着（PSA）式酸素発生装置、分離膜式酸素発生装置、深冷分離式酸素発生装置。

燃焼設備の熱効率向上につながる、以下の流量計を導入するもの。 ・燃料（気体、液体）用流量計：個々の燃焼バーナーに装備して流量を測定し、燃焼設備の熱効率を管理するための計測器。

燃焼設備の通風装置において、以下の関連装置を導入するもの。 ・自動通風計測制御装置：圧力検出装置による炉圧測定から通風量を計算し、これにより自動的にハイレスポンスダンパー等の炉圧制御装置により通風量を自動的に制御するもの。

燃焼設備の通風装置において、以下の関連装置を導入するもの。 ・付着物除去装置：ダクト内及び配管に付着したスス等を蒸気噴射等により除去するもの。

燃焼設備の通風装置において、以下の排気ファンを導入するもの。 ・排気量可変排気ファン：回転数制御装置（インバーター化等可変可能な機器）による排気量を圧力信号により制御するもの。

燃焼設備の通風装置として、以下の装置を導入するもの。 ・工業炉用脱湿送風装置：冷凍除湿した空気を再熱（予熱）する機構を有する送風装置。

燃焼設備の燃焼管理のために、以下の測定装置を導入するもの。 ・流量（瞬間流量、積算流量）測定装置：熱設備の燃料消費量のトレンドを監視するなど、最適な燃焼を管理する装置。 ・燃焼用空気流量測定装置、燃料／空気流量調整装置：プロセス値に合わせて燃焼用空気供給量を制御するもの。

燃焼設備の燃焼管理のために、以下の制御装置を導入するもの。 ・自動燃焼制御装置：炉内ガス、排ガス中の残存酸素濃度、温度等を計測し、流量、空気比設定を含む総合的な燃焼制御装置。 ・高度空気比制御装置：制御対象ごとに空気比パターンを燃焼条件に合わせて選択し、コンピュータによりリモート制御するもの。より高度なシステムでは、複数設備全体の総合制御も可能なものもある。

ボイラーとして、以下の高効率型を導入するもの。 ・高効率蒸気ボイラー：燃料の燃焼を熱源として水を加熱して蒸気を発生させ、その蒸気を他に供給する装置。燃焼排熱を空気又は給水予熱に利用する、排ガス中の潜熱を回収する等により効率を高めたもの。 ・高効率温水ボイラー：燃料の燃焼を熱源として温められた熱媒水と給水管の水とを熱交換させ、その温水を取り出して利用する装置。熱交換器等により効率を高めたもの。 ・廃熱利用ボイラー：他プロセスの排ガスの顕熱を利用したもの。

燃焼設備の燃焼効率向上につながる、以下の設備を導入するもの。 ・ボイラー排ガス顕熱回収装置：排ガスの顕熱によるボイラー給水予熱装置（エコノマイザー）、燃焼用空気予熱装置（空気予熱器）がある。大型ボイラーの場合には併用が有効。 ・分散ボイラーシステム：2缶以上のボイラーが分散設置されている場合に工場の負荷に応じて運転台数や燃焼負荷調整をコンピュータにより最適運用するシステム。

燃焼設備、またはそれを代替する設備として、より排出係数が低い燃料としてバイオマス燃を使用した設備等を導入するもの。

燃焼設備、またはそれを代替する設備として、より排出係数が低い燃料等（水素燃料、再生可能エネルギー由来の電力等）を使用した設備等を導入するもの。

ボイラーや冷温水発生機等の燃焼装置（バーナー）は、空気比（＝実空気量／理論空気量）が大きくなると、燃焼に寄与しない空気（酸素、窒素）が増え、この空気の昇温に熱量を奪われ排気量も増えるため、燃焼温度や燃焼効率の低下につながるので、燃料消費量に応じて空気比を調整（最適化）を行い、エネルギー消費量やCO2排出量の削減を図る。

効率の良いボイラーを優先的に運転させ、ボイラーシステムの効率を上げることで燃料の消費を抑え、温室効果ガスの低減を図る。

燃焼管理の向上につながる、以下を実施するもの。 ・燃料を燃焼する場合には、燃料の粒度、水分、粘度等の性状に応じて、燃焼効率が高くなるよう運転条件に関する管理標準を設定し、適切に運転する。

蒸気ボイラーの運転圧力設定を二次側機器への必要供給圧力以上に上げて運転している場合があり、熱源エネルギーを過剰に消費している。このため、二次側負荷の状況に応じて運転圧力を調整し、過剰圧力による過剰燃料消費を抑制することで、燃焼エネルギー消費量、熱損失によるエネルギー消費量やCO2排出量の削減を図る。

燃焼設備等の運用改善につながる、以下を実施するもの。 ・燃焼設備、ボイラー設備の効率の改善に必要な事項の保守及び点検に関する管理標準を設定し、これに基づき定期的に保守及び点検を行い、良好な状態に維持すること。

単位発熱量当たりのCO2発生量の多い石炭、石油などの燃料からCO2発生量の少ない天然ガスへの燃料転換を行う。 石炭から都市ガスへ燃料転換を行うとCO2発生量は約60％に、重油、灯油などから都市ガスへ転換を行うと約75％に減らすことができる。

燃利用設備における効率的な熱回収につながる、以下の熱交換器を導入するもの。 ・蓄熱式熱交換器：セラミック製、ステンレス製、メタルハニカム、セラミックハニカム、メタルボール（ナゲット）、セラミックボール（ナゲット）、回転式蓄熱熱交換装置セラミック製のもの。 ・ヒートパイプ式高効率熱交換器：ガス／ガス式熱交換器として排ガス－燃焼用空気などの熱交換に使用するもの。

燃利用設備における効率的な熱回収につながる、以下の装置を導入するもの。 ・被加熱材料顕熱回収装置：材料予熱等に使用するため、被加熱処理材の顕熱を冷却工程で回収する装置。

蒸気利用設備の乾き度改善につながる、以下の配管・継手等を導入するもの。 ・蒸気配管の断熱強化器：蒸気配管・継ぎ手・バルブ・スチームトラップ等の蒸気配管系について、JIS-A9501の規格以上で施工される保温。

蒸気利用設備の乾き度改善につながる、以下のドレンセパレーターを導入するもの。 ・高効率スチームドレンセパレーター：蒸気輸送配管系及び蒸気利用設備の蒸気入り口に汽水分離効率の高いドレンセパレーターを設置し、ドレンミストを強制分離排除する設備。

工業炉の炉壁面の放射率向上につながる、以下の乾燥装置を導入するもの。 ・遠赤外線塗装乾燥装置・高性能遠赤外線乾燥装置：遠赤外線を照射することにより被塗装物の焼き付け、乾燥を行う装置であって、複数の温度センサーにより炉内温度を計測し、照射量を自動制御する機能、空気攪拌機構、自動調整装置を有するもの。

工業炉の炉壁面の放射率向上につながる、以下の塗装を実施するもの。 ・炉内壁面輻射増進塗装の塗布：炉内壁面に炭化珪素系又はジルコニア系塗料等耐熱・高輻射材料を塗布し、熱放射率を上げたもの。

燃利用設備の熱伝達率の向上等につながる、以下の装置を導入するもの。 ・炉内攪拌装置：炉内の高温あるいは加温ガスを攪拌・循環し、伝熱効果を高める装置。 ・噴流加熱装置：排気ガスを被加熱物に直接噴射し又は近距離から加熱することにより加熱時間を短縮できるもの。 ・高効率ラジアントチューブバーナー：電気加熱の代替として高い効率を有するもの。

燃利用設備の熱伝達率の向上等につながる、以下の熱交換器を導入するもの。 ・燃焼用空気等予熱用熱交換器：多管型熱交換式、プレート型熱交換式、ヒートパイプ型熱交換式等又は蓄熱式熱回収装置で廃熱を回収し、燃焼用空気を予熱するもの。洗浄装置付きが有効。 ・蓄熱式熱交換器：セラミック製、ステンレス製、メタルハニカム、セラミックハニカム、メタルボール（ナゲット）、セラミックボール（ナゲット）、回転式蓄熱熱交換装置セラミック製のもの。

燃利用設備の熱伝達率の向上等につながる、以下の設備を導入するもの。 ・液中燃焼バーナー：液相の被加熱物の中で燃焼を行うバーナー。 ・直火式繊維乾燥装置：スチーム乾燥の代替として、熱風発生バーナー等を用いて直火乾燥をする装置。 ・直火式乾燥装置：燃焼排ガスを直接乾燥に利用するもの。

多重効用缶として、以下の高効率型を導入するもの。 ・高効率多重効用缶：複数の蒸発缶と真空系を用いた溶液又は懸濁液中の水分を蒸発させる高効率濃縮設備。用途により三重効用から七重効用化の間で最適化したもの。 ・MVR型（自己蒸気機械圧縮型）多重効用缶：複数の蒸発缶と真空系を用いた溶液又は懸濁液中の水分を蒸発させる高効率濃縮設備で、蒸発したベーパー（蒸気）を機械的に昇圧（昇温）し、蒸発缶の熱源として再利用する。自己熱再生型で蒸気の持つ蒸発潜熱を再利用できるシステム。

蒸留装置として、以下の高効率型を導入するもの。 ・多重効用型蒸留装置：蒸留塔を低圧、高圧の塔に分割し、高圧側の塔頂蒸気を低圧側の原料予熱、再沸器の熱源又はその他の回収熱源として利用するもの。 ・MVR型（自己蒸気機械圧縮型）蒸留装置：蒸留塔の塔頂から出るベーパー（蒸気）を機械的に昇圧（昇温）し、塔底の再沸器の熱源として利用する。自己熱再生型で蒸気の持つ蒸発潜熱を再利用できるシステム。

加熱設備において熱の複合利用の改善等につながる、以下の排熱利用設備を導入するもの。 ・排熱利用原材料乾燥・予熱装置：溶解炉、焼成炉、加熱炉等の排ガスで投入原料を乾燥・予熱するもの。

加熱設備において熱の複合利用の改善等につながる、以下の脱水乾燥機を導入するもの。 ・高熱減圧脱水乾燥機：加熱昇温しながら減圧（真空吸引）脱水するもの。

加熱設備において熱の複合利用・加熱制御の改善等につながる、以下の乾燥装置を導入するもの。 ・エアレス乾燥装置：密閉フード内でスクリュー型等の圧縮機を用いて被乾燥体からの発生蒸気を加圧昇温して、乾燥用蒸気として再利用する装置。

加熱設備において加熱制御方法の改善等につながる、以下の自動制御システム・制御装置等を導入するもの。 ・熱設備エネルギー利用効率化自動制御システム：加熱炉、熱処理炉、ボイラー等のエネルギー使用予測及び管理を行うためのコンピュータによる監視・制御システム。 ・ヒートパターン制御装置：バッチ炉では処理ごとにヒートパターンを選択設定できるもの。連続炉では処理材の切り替えに伴い炉長方向の温度プロファイル（ゾーン温度）を材料移動にしたがって順次設定できるもの。

加熱設備において加熱工程の短縮・省略化につながる、以下を実施するもの。 ・プロセス・工程改善：プロセス省略化、プロセス低温化、プロセス統合化、プロセス低圧化。

加熱設備において加熱工程の短縮・省略化につながる、以下の塗装方式を導入するもの。 ・ウェットオンウェット式塗装方式：ウェットオン塗装により、従来の塗装方法に比べエネルギー消費原単位の向上及びVOC排出量の削減を可能にする塗装方式。

加熱設備の断熱向上につながる、以下の断熱強化、保温を実施するもの。 ・熱輸送管断熱強化：大径管の内面断熱のセラミックファイバー等軽量・高断熱保温材、軽量キャスタブルによる断熱強化。また、小径管の外部保温材としてグラスウール、ロックウール、セラミックファイバー等の軽量・高断熱保温材による断熱強化。 ・スーパーインシュレーション：低輻射率材積層断熱、真空断熱。 ・金型断熱保温：鍛造プレス、ゴム・プラスチック射出成型プレス等、金型を使用して加圧成型するプレスの金型から設備への熱伝導損失を防止するため断熱保温を図るもの。 ・高露点密閉フード：蒸気加熱密閉フードの断熱を高め、出入口をエアカーテンにより気密性、補助空気流による死角排除、排気部2重構造などにより排気露点以上の内表面温度としたもの。 ・射出成形機（インジェクションマシン）のシリンダーの断熱保温：プラスチック射出成形機の押出しスクリューシリンダー表面からの放散熱を低減するため断熱・保温強化を図るもの。

燃利用設備の熱損失の防止につながる、以下の開口部の縮小や密閉装置の導入を実施するもの。 ・親子扉：大型加熱炉、鍛造炉において親扉の他に材料寸法に合わせた子扉の設置。 ・スロート部カーテン装置：スロート部に複数段の金属鎖、耐熱クロス等の仕切りカーテン又は仕切り板を設け、その仕切り間に空気又は排ガスを噴出することにより炉内熱ガスの流出及び放射損失の低減させるもの。また、乾燥炉では、エアカーテンも有効。

熱媒体輸送管の合理化につながる、以下の熱回収装置を導入するもの。 ・蒸気ドレン等の熱回収装置：蒸気ドレンや缶水ブロー水の熱を回収することにより熱損失を低減するもの。

熱媒体輸送管の合理化につながる、以下の蒸気ロス軽減設備を導入するもの。 ・高性能スチームトラップ：オリフィス自己調整式の連続排出方式フロート型。 ・高性能ドレンサイホン：乾燥用高速回転蒸気シリンダーからのドレン排出装置であって、シリンダー内滞留ドレン量と排出時随伴蒸気量を少なくできるもの。 ・クローズド式ドレン回収システム：高温ドレンを開放せず直接ボイラーに回収し、再利用するシステム。

乾燥装置として、以下の被加熱材の予備処理を行うものを導入するもの。 ・省エネルギー型乾燥装置：被乾燥物の特性、必要温度に応じて、マイクロ波、170℃以上の排ガス循環乾燥炉、熱媒利用空気予熱式、吸着剤利用乾燥空気を使用する乾燥機、赤外線乾燥、ヒートポンプ式乾燥装置等が有効。

キルンとして、以下の被加熱材の予備処理を行うものを導入するもの。 ・カウンターカートキルン：被加熱物をキルン内で往復させ、被加熱物の顕熱を回収し、予熱に利用するもの。

温水供給装置として、以下の蓄熱装置を導入するもの。 ・蓄熱式冷温水供給装置：冷却、加温工程において負荷変動による熱源機の効率低下を防ぐため、蓄熱槽を介して冷水、温水を供給する装置。熱源機容量の小型化に有効。

熱搬送・利用システムとして、以下の蓄熱装置を導入するもの。 ・高性能蓄熱材料による熱搬送・利用システム：熱利用工場で余剰に発生した熱を、高性能の蓄熱材料に蓄熱し、自動車、車両、船舶等で熱の需要先に運び利用するもの。

低温加熱システムとして、以下の真空蒸気方式を導入するもの。 ・真空蒸気方式低温加熱システム：温水の代わりに大気圧力以下の真空蒸気を加熱源として利用するシステム。

工業炉として、以下の高効率型を導入するもの。 ・高効率燃焼式工業炉：燃料の燃焼を熱源として加熱する方式の炉。高い廃熱回収率をもつリジェネレーティブバーナや高効率レキュペレータ、及びセラミックファイバー等の軽量・低熱伝導断熱材等により効率を高めたもの。

炉壁面の放射率向上につながる、以下を実施するもの。 ・炉内壁面輻射増進塗装の塗布：炉内壁面に炭化珪素系又はジルコニア系塗料等耐熱・高輻射材料を塗布し、熱放射率を上げたもの。

工業炉の断熱向上につながる、以下の設備を導入するもの。 ・高性能炉壁断熱材：セラミックファイバー等の軽量・低熱伝導断熱材。 ・低放射遮熱塗料の塗布：セラミックファイバー等の軽量・低熱伝導断熱材。

燃利用設備の効率向上につながる、以下のヒートポンプ式熱源装置を導入するもの。 ・高効率チリングユニット：冷暖房に利用する電気式ヒートポンプで、圧縮機の性能向上や熱交換性能を向上させたもの。 ・高効率ターボ冷凍機：高効率なヒートポンプ方式の冷凍機。圧縮系をインバーター駆動するものでは、冷却水温度が低い場合には更に高効率である。

燃利用設備の効率向上につながる、以下のヒートポンプ式熱源装置を導入するもの。 ・高効率ガスヒートポンプエアコン：ガスエンジン駆動のヒートポンプで冷暖房を行うとともに、暖房時にはエンジンからの廃熱を利用して冷媒を加熱するシステム。 ・高効率ヒートポンプ給湯機：自然冷媒（CO2）や新冷媒（R32等）を用い、電動ヒートポンプサイクルにより高温沸き上げが可能である、高効率な給湯機。ヒートポンプユニットと給湯ユニットで構成される。 ・高効率高温水ヒートポンプ：ヒートポンプ方式で、水等の2次媒体を加熱する熱源・空調機。 下水熱や工場排水等の未利用熱を熱源水として活用することが有効。 ・高効率循環加温ヒートポンプ：循環式の供給が可能なヒートポンプ方式。 ・高効率熱風ヒートポンプ：ヒートポンプ方式で、高温の熱風を発生させる装置。 ・高効率蒸気発生ヒートポンプ：ヒートポンプ方式で、蒸気を発生させる熱源装置。

ヒートポンプ式熱源装置として、以下の高効率型を導入するもの。 ・低GWP冷媒・自然冷媒ターボ冷凍機：従来は冷媒にHFC等が使用されるケースが多いが、低GWP冷媒や自然冷媒である水等を使用したターボ冷凍機。

燃利用設備の熱の有効利用につながる、以下の空気熱源設備・システムを導入するもの。 ・地中熱利用ヒートポンプシステム：年間を通じて温度変化の小さい地中熱を、熱交換用のパイプを通じ、または直接的に熱源の一部として使用するヒートポンプシステム。

加熱装置として、以下の高効率型を導入するもの。 ・蒸気再圧縮加熱装置：加熱用蒸気使用設備から排気する低圧化した蒸気を圧縮機等で再加圧して、同じ工程で再利用するシステム。

溶剤回収装置として、以下の高効率型を導入するもの。 ・熱回収型密閉式溶剤回収装置：利用後のガス状の溶剤ガスを再循環窒素ガスとともに溶剤回収装置に導入し、液化窒素の冷熱を利用して密閉状態で溶剤の回収を行うもの。

冷却塔として、以下の高効率型を導入するもの。 ・冷凍機内蔵冷却塔：中低温の冷水を供給する設備として、空冷チラー冷凍機と密閉式冷却塔で構成され、中間期・冬期は、負荷側に冷水を供給し、夏期は台数制御による空冷チラーを稼動して適温の冷水を供給するもの。

触媒利用装置として、以下の高効率型を導入するもの。 ・高性能触媒利用装置：触媒を用いて製造プロセス、廃水処理プロセス、廃ガス処理プロセス、廃ガス回収プロセスの低温化、低圧化、高効率化ができるもの。

廃液・廃ガス処理設備として、以下の高効率型を導入するもの。 ・高性能膜分離装置：ガス又は液体の高度精製、高純度水の製造、廃液・廃ガス高度分離処理用などに利用するもので、多孔質膜を透過させ、各種成分や粒子を高性能に除去するもの。 ・特殊廃液濃縮処理システム：低温蒸発サイクルとヒートポンプ加熱装置を組み合わせた減圧蒸留装置、又は低温蒸発サイクルと温水・低圧蒸気を加熱源とした減圧蒸留装置により特殊廃液を濃縮処理するシステム。

脱臭装置として、以下の高効率型を導入するもの。 ・高効率脱臭装置：リジェネ式脱臭装置（2つのバーナーと蓄熱材を交互に使用して脱臭燃焼するもの）、吸着式濃縮脱臭装置（低濃度臭気物を吸収材に付着させ、高濃度化した後、燃焼処理するもの）、触媒燃焼式脱臭装置（触媒を用いることにより低温度で脱臭処理するもの）。

流体利用装置として、以下の高効率型を導入するもの。 ・超臨界流体利用装置：超臨界状態の流体の持つ高い反応速度と選択性を利用して、製造プロセスの簡素化、低温化、高効率化、廃棄物処理プロセス・廃水処理プロセスの低温化、完全無害化を行うもの。

燃利用設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・バイオ技術利用装置：微生物、酵素、細胞を用いて生化学反応を行わせ製造プロセス、廃棄物処理プロセス、廃水処理プロセスの簡素化、低温化、高効率化を図るもの若しくは微生物、酵素、細胞から産出される有用物質を用いることにより製造プロセスの簡素化、低温化、高効率化を図るもの。

熱利用設備、またはそれを代替する設備として、より排出係数が低い燃料等（バイオマス燃料、再生可能エネルギー由来の電力等）を使用した設備等を導入するもの。

燃焼排ガスから廃熱を回収して燃焼用空気の予熱等に使用することにより、熱効率を向上させて省エネ化を図る。 燃焼設備の排ガス温度、廃熱回収率について管理標準を設定し、その燃焼設備の熱効率を向上させることで省エネ化を図る。

蒸気圧力の上昇や蒸気配管の保温等により熱損失を低減し、蒸気輸送中の乾き度の低下（潜熱の減少）を防止することで蒸気消費量を低減する。

熱利用設備の熱伝達率の向上につながる、以下を実施するもの。 ・シミュレータによる解析からプロセスの工業最適条件を見いだすこと。

炉等で必要な温度・圧力等を把握し、適正に管理することで、無駄なエネルギー消費を減らし、省エネルギー化を図る。

加熱制御方法の改善につながる、以下を実施するもの。 ・加熱等を行う設備は、被加熱物又は被冷却物の量及び炉内配置について管理標準を設定し、過大負荷及び過小負荷を避ける。

加熱制御方法の改善につながる、以下を実施するもの。 ・複数の加熱等を行う設備を使用するときは、設備全体としての熱効率が高くなるように管理標準を設定し、それぞれの設備の負荷を調整する。

加熱工程の短縮・省略化につながる、以下を実施するもの。 ・加熱を反復して行う工程においては、管理標準を設定し、工程間の待ち時間を短縮する。

加熱工程を把握し、スケジュールを管理することなどにより稼働の効率性を改善して、省エネルギー化を図る。

配管は、保温されている状態でも外部への放熱を完全に防ぐことはできないため、不要系統への蒸気供給を廃止し、放熱する面積を減らすことで省エネ化を図る。

加熱、熱処理等を行う工業炉において、設備の構造、被加熱物の特性、加熱、熱処理等の前後の工程等に応じて、熱効率を向上させるように管理標準を設定し、ヒートパターン（被加熱物の温度の時間の経過に対応した変化）を改善することで省エネ化を図る。

ボイラーの運用改善につながる、以下を実施するもの。 ・ボイラーへの給水は、伝熱管へのスケールの付着及びスラッジ等の沈澱を防止するよう水質に関する管理標準を設定し、水質管理を行う。なお、給水水質の管理は、日本産業規格Ｂ8223（ボイラーの給水及びボイラー水の水質）に規定するところ（これに準ずる規格を含む。）により行う。

複数の加熱等を行う設備を使用する際には、設備全体としての熱効率が高くなるよう管理標準を設定し、それぞれの設備の負荷を調整することで省エネ化を図る。

セントラル熱源等でのエネルギーの消費は、全体の40%を占めるといわれている。その能力・効率低下の有無を確認し、エネルギー損失の防止に努める。

廃熱回収設備の断熱性向上につながる、以下を実施するもの。 ・熱輸送管の断熱強化：大径管の内面断熱のセラミックファイバー等軽量・高断熱保温材、軽量キャスタブルによる断熱強化。また、小径管の外部保温材としてグラスウール、ロックウール、セラミックファイバー等の軽量・高断熱保温材による断熱強化。

蓄熱装置として、以下の高効率型を導入するもの。 ・熱回収用蓄熱槽：熱回収型ヒートポンプと同時設置される冷水蓄熱槽、温水蓄熱槽、潜熱蓄熱槽、排水貯留槽。

被加熱物の排熱有効利用につながる、以下の廃熱回収装置を導入するもの。 ・被加熱材料顕熱回収装置：材料予熱等に使用するため、被加熱処理材の顕熱を冷却工程で回収する装置。

被加熱物の排熱有効利用につながる、以下の高効率型を導入するもの。 ・カウンターカートキルン：被加熱物をキルン内で往復させ、被加熱物の顕熱を回収し、予熱に利用するもの。

廃熱回収設備において運用改善につながる、以下を実施するもの。 ・排ガスの廃熱の回収利用は、排ガスを排出する設備等に応じ、廃ガスの温度又は廃熱回収率について管理標準を設定して行う。管理標準は、別表第２(Ａ)に掲げる廃ガス温度及び廃熱回収率の値を基準として廃ガス温度を低下させ、廃熱回収率を高めるように設定すること。

廃熱回収設備において運用改善につながる、以下を実施するもの。 ・蒸気ドレンの廃熱の回収利用は、廃熱の回収を行う蒸気ドレンの温度、量及び性状の範囲について管理標準を設定して行う。

廃熱回収設備において運用改善につながる、以下を実施するもの。 ・加熱された固体若しくは流体が有する顕熱、潜熱、圧力、可燃性成分等の回収利用は、回収を行う範囲について管理標準を設定して行う。

廃熱回収設備において運用改善につながる、以下を実施するもの。 ・排ガス等の廃熱は、原材料の予熱等その温度、設備の使用条件等に応じた適確な利用に努める。

廃熱回収設備の性能低下の防止につながる、以下を実施するもの。 ・廃熱利用の効率を維持するための事項に関する定期的な保守及び点検を行う。

コージェネレーション設備として、以下の高効率型を導入するもの。 ・エンジン式コージェネレーション設備：ガスエンジン、ディーゼルエンジンを原動機とし、軸動力を発電機・圧縮機等の駆動力として利用すると共に、エンジン冷却水と排ガスから排熱を回収して熱源として利用するものの。特に動力又は電力需要とともに主として温水需要が大きい場合に有効。 ・ガスタービン式コージェネレーション設備：ガスタービンを原動機とし、軸動力を発電機・圧縮機等の駆動力として利用するとともに、排ガスから排熱を回収して熱源として利用するもの。特に動力又は電力需要と共に主として蒸気需要が大きい場合に有効。また、需要バランスが不規則な場合には、蒸気をタービン発電機で電気に変換できるものが有効。

コージェネレーション設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・燃料電池コージェネレーションシステム：原動機の代わりに燃料電池を使用して電力及び温水又は蒸気を発生させ利用するもの。電力需要と共に温水又は蒸気需要が大きい場合に有効。

コージェネレーション設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・工場内蒸気最適運用システム：複数の蒸気圧を持ち、蒸気の低圧化に対して背圧タービンによる電気回収及び動力回収、全体の蒸気バランスをとるために蒸気を使い切る復水タービンで電力回収するように全体の蒸気バランスをコントロールするシステム。小規模の場合にあっては、容積型回転膨張機が有効。

コージェネレーション設備、またはそれを代替する設備として、より排出係数が低い燃料等（バイオマス燃料、再生可能エネルギー由来の電力等）を使用した設備等を導入するもの。

タービンとして、以下の高効率型を導入するもの。 ・多段抽気型蒸気タービン：2又は3つの異なる圧力の蒸気を抽出する機構を有するもの。

コージェネレーション設備の排気・廃熱の有効利用につながる、以下の設備を導入するもの。 ・排気再燃バーナー、追い焚きバーナー：ガスタービン排ガスの残存酸素を利用し、燃料を燃焼させ、排ガスを再加熱し、排熱回収蒸気量を増加させるもの。 ・高効率熱交換器：コージェネレーション設備の排熱を効率よく温水や蒸気等に変換、また気体の加熱に利用するため、伝熱面積を増加させた熱交換器。

コージェネレーション関連設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・コージェネレーション設備負荷率改善装置：総合的な効率向上のために設備負荷率を改善する場合に系統連系保護装置、負荷率改善高速電力制御システム、負荷率改善見なし逆潮流制御システム、超高速切り替えスイッチが有効。

コージェネレーション設備の運用改善につながる、以下を実施するもの。 ・コージェネレーション設備に使用されるボイラー、ガスタービン、蒸気タービン、ガスエンジン、ディーゼルエンジン等の運転の管理は、管理標準を設定して、発生する熱及び電気が十分に利用されるよう負荷の増減に応じ総合的な効率を高めるものとする。また、複数のコージェネレーション設備の並列運転に際しては、個々の機器の特性を考慮の上、負荷の増減に応じて適切な配分がなされるように管理標準を設定し、総合的な効率の向上を図る。

コージェネレーション設備の運用改善につながる、以下を実施するもの。 ・コージェネレーション設備に使用されるボイラー、ガスタービン、蒸気タービン、ガスエンジン、ディーゼルエンジン等の運転の管理は、管理標準を設定して、発生する熱及び電気が十分に利用されるよう負荷の増減に応じた総合的な効率を高めるものとする。また、複数のコージェネレーション設備の並列運転に際しては、個々の機器の特性を考慮の上、負荷の増減に応じて適切な配分がなされるように管理標準を設定し、総合的な効率の向上を図る。

コージェネレーション設備において、より排出係数が低い燃料等（バイオマス燃料、再生可能エネルギー由来の電力等）への転換を実施するもの。

抽気タービン又は背圧タービンをコージェネレーション設備に使用するときは、抽気タービンの抽気圧力又は背圧タービンの背圧の許容される最低値について、管理標準を設定して行う。

コージェネレーション関連設備の性能低下の防止につながる、以下を実施するもの。 ・総合的な効率を高い状態に維持するための定期的な保守及び点検を行う。

ヒートポンプ空調システムとして、以下の高効率型を導入するもの。 ・高効率チリングユニット：冷暖房に利用する電気式ヒートポンプで、圧縮機の性能向上や熱交換性能を向上させたもの。 ・高効率ターボ冷凍機：高効率なヒートポンプ方式の冷凍機。圧縮系をインバーター駆動するものでは、冷却水温度が低い場合には更に高効率である。

空調システムとして、以下の高効率ヒートポンプ空調システムを導入し、電化するもの。 ・高効率チリングユニット：冷暖房に利用する電気式ヒートポンプで、圧縮機の性能向上や熱交換性能を向上させたもの。 ・高効率ターボ冷凍機：高効率なヒートポンプ方式の冷凍機。圧縮系をインバーター駆動するものでは、冷却水温度が低い場合には更に高効率である。

熱有効利用空調システムとして、以下の高効率型を導入するもの。 ・熱回収型ヒートポンプ方式熱源装置：ヒートポンプサイクルにより冷暖房を行う際に冷房排熱又は温度差エネルギーを回収して蓄熱槽に蓄え、暖房に利用するもの。 ・高効率吸収式冷凍機・冷温水機：二重効用型や三重効用型など、従来型に比べて同量の冷温水を得るための燃料消費量が少ない冷凍機又は冷温水機。

熱源装置として、以下の高効率型を導入するもの。 ・低GWP冷媒空気調機器：より温室効果の低い冷媒を用いた空調機器の使用により漏洩したフロン類による温室効果を軽減することができる。

空調システムとして、以下の高効率型を導入するもの。 ・蓄熱式空気調和システム：蓄熱槽を介することにより空気調和用熱源機の負荷変動を小さくし運転効率の向上が図れるもの、又は、工場の温排熱、冷房排熱の回収利用が図れるもの。

空気調和設備として、以下の高効率型を導入するもの。 ・放射空気調和設備：空気の対流によって熱を伝えるのではなく、遠赤外線の放射によって人体と天井・床・壁との間で直接熱を移動させることで冷暖房を行うもの。

空気調和設備・換気設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・変風量･変流量システム：空調負荷に応じてエリア別、時間帯別に風量・流量を最適に制御するシステム。可変速のポンプやファンと組み合わせて省エネを図る。

空気調和システムとして、以下の高効率型を導入するもの。 ・デシカント空気調和システム：空気中の湿分を乾燥剤により直接吸湿することにより処理するシステム。過冷却・再熱方式に比べて高効率であり、乾燥剤の再生に排熱、太陽熱を利用できる場合にはより有効。

空気調和設備・換気設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・大温度差・変流量制御熱搬送システム：大温度差のとれる熱源機、熱交換器等により空気調和の熱媒体（水又は空気）の循環温度差を拡大することにより搬送動力を低減させるシステム。また、負荷に応じた変流量制御装直（VAV制御装置、VWV制御装置）を組み合わせるとより有効。

空気調和設備・換気設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・空気調和用搬送エネルギー効率化システム：熱媒体を液とガスの比重差で自然に循環させるもの、複数の空気調和ユニットを直列に配置し熱媒体を段階的に利用するもの。

空気調和システムとして、以下の高効率型を導入するもの。 ・外気冷房空調システム：中間期や冬期に冷房需要が多い場合で、外気温度が室温より低い場合には、冷凍機を運転せずに送風運転のみを行う外気冷房システム。 ・クールチューブ：外気を地中ダクトで導入し、地中熱により外気負荷を削減する外気供給方式。

空気調和設備・換気設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・水加湿による調湿方式：気化式加湿等、蒸気を使用せず水利用により加湿する方式で、中間期や冬期に冷房が必要でかつ加湿が必要な場合には冷房負荷を軽減することが出来る。

加湿器として、以下の高効率型を導入するもの。 ・二流体加湿器：水と圧縮空気の2種類の流体をノズルから噴射し、平均粒子径10μm前後に微細化した水粒子を空気中に噴射して加湿する機器。コンプレッサにより電気で作った圧縮空気で噴霧して蒸発気化させるため、沸騰で気化させる蒸気加湿に比べて加湿エネルギーが低減できる。

空気調和設備・換気設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・全熱交換器：排気熱の顕熱と潜熱を給気に回収し、外気負荷を削減する。

空調システムとして、以下の高効率型を導入するもの。 ・置換換気空調システム：工場内に設置している設備等から発生する上昇気流を利用して、工場内温度よりやや低い温度の空気を低速で吹き出す換気・空調システムで、従来のミキシング空調方式より給気温度を高く設定できるため省エネ運転となる（高天井空間の工場空調に適する）。

空気調和・熱源設備の最適制御につながる、以下の高効率型を導入するもの。 ・空気調和設備の最適起動停止制御：室内温度を予測し、空気調和が必要となる時間に最適な環境となるように空気調和設備を起動するシステム。予冷予熱時間の適正化を図ること。なお、最適起動中は外気導入を制限すること。また、停止時は、使用終了時刻まで室内温度条件が満足していることを条件として、できるだけ早く空調運転を停止する。

空気調和・熱源設備の最適制御につながる、以下の高効率型を導入するもの。 ・クリーンルーム局所クリーン化技術：作業エリアの局所クリーン化を行うため、クリーンルーム全体のクリーン度の適正化とともにクリーンエア循環ファンの電力消費量を低減する技術（SMIF）。

空気調和用搬送動力の低減につながる、以下の高効率型を導入するもの。 ・ブースターポンプシステム：主立管の距離が上層まで長い場合は、ブースターポンプを設置して下層動力を減らすシステム。 ・水－水熱交換器：送水回路に熱交換器を使用し、開放回路から密閉回路へ変更することにより、搬送動力の低減を図る装置。

空気調和設備・換気設備の制御装置等において、以下の高効率型を導入するもの。 ・ペリメータレス空気調和方式：ペリメータでの負荷をインテリア側に侵入させないようにした空気調和方式。同時冷暖房による混合ロスの防止が目的。

空気調和設備・換気設備の制御装置等において、以下の高効率型を導入するもの。 ・エアコン室外機への水噴霧装置：空調機の室外機に水を噴霧して冷却する装置で、冷房時にヒートポンプの効率を向上することができる。

空気調和・熱源設備の最適制御につながる、以下の高効率型を導入するもの。 ・熱源台数制御：複数台の冷凍機等が設置されている場合に、事業場の負荷に合わせて最適な台数を選択し制御すること。

空気調和・熱源設備の最適制御につながる、以下の高効率型を導入するもの。 ・空調デマンド制御：空調負荷に応じて工場一般空調の圧縮機をオンオフ制御する装置。

空気調和・熱源設備の最適制御につながる、以下の高効率型を導入するもの。 ・タスク・アンビエント制御：作業（タスク）のための空調とそれを取り巻く環境（アンビエント）の空調を分けて制御することで、空調用消費電力を低減する。

空気調和設備・換気設備、またはそれを代替する設備として、より排出係数が低い燃料等（バイオマス燃料、再生可能エネルギー由来の電力等）を使用した設備等を導入するもの。

換気設備として、以下の高効率型を導入するもの。 ・可変風量換気装置：給排気風量をインバーターによりファンの回転数を制御して可変にする換気装置。 ・局所排気システム：喫煙場所や燃焼器具、複写機等の空気汚染源に対し、局所排気を行い空調負荷の低減を図るシステム。

換気量最適化につながる、以下の高効率型を導入するもの。 ・CO2又はCO濃度による換気制御システム：CO2又はCO濃度を計測し換気ファンの台数や回転数を制御し、設定されたCO2又はCO濃度になるよう換気量を制御するシステムで、駐車場等の換気に有効である。 ・温度センサーによる換気制御システム：電気室や機械室等の換気に使用。上限・下限の温度を設定しておき、超過した時に換気ファンの運転／停止を行うシステム。

換気量最適化につながる、以下の高効率型を導入するもの。 ・余剰排気の最適利用システム：余剰空気を駐車場や機械室、電気室等に排気し、専用換気ファンの運転を削減するシステム。

空気調和・熱源設備の最適制御につながる、以下を実施するもの。 ・予冷予熱時外気取入制御：予冷予熱時に外気取り入れを停止すること。 ・ナイトパージ制御：冷房時期の日の出前に内外温度を比較し、外気導入する。朝の立ち上がり負荷が抑えられ、夜間のOA負荷が多いビルに有効。 ・外気導入量の適正化制御：室内CO2センサーにより外気導入量を適切に制御すること。

（1）冷温水出口温度の適正化：熱源設備の出口温度の設定を、冷房負荷ピーク時以外の冷房時期、暖房負荷ピーク時以外の暖房時期など、基準値を2～3℃程度緩和（冷水の場合は高く、温水の場合は低く）するなど、季節やビルの使用状況（冷暖房負荷）から判断し、冷温水出口温度のきめ細かい設定を行い、熱源設備の効率を向上させる。 （2）冷却水設定温度の適正化：冷却水設定温度を、冷房負荷ピーク時とそれ以外の冷房軽負荷時期で変更するなど、きめ細かい調整を行い、熱源設備の機器効率を向上させる。殆どの事務所ビルで実施が可能であり、特に冷房軽負荷期や、冬期・中間期などにおいても冷房需要がある場合に大きな効果が期待できる。

空気調和用搬送動力の低減につながる、以下を実施するもの。 ・水・空気搬送ロスの低減：圧力の適正化、自動制御装置の最適化。

冷凍機等の熱源機器が複数設置され、熱負荷に応じて運転台数が最適になるように台数制御されているビルの場合、竣工引渡し時の設定のまま運転されている場合が少なくない。冷暖房負荷の大小に関係なく、初期設定のまま台数運転していると、搬送エネルギーの電力量に無駄が生じている場合がある。このため、気象条件や曜日、時間帯によるビルの冷暖房負荷に応じて適切に熱源運転台数が増減するよう運転発停順位を調整し、高効率運転とすることで、熱源設備のエネルギー消費量やCO2排出量の削減を図る。

冷（温）水の往還温度差は5℃程度が標準的＊であり、温度差が5℃未満の場合は、過剰流量状態となっている可能性がある。さらに、竣工図書から設計条件の温度差と流量を確認し、現状と比較した上で、流量調整の要否を判断し、過剰流量と判断される場合は、ポンプの吐出バルブの開度を絞ったり、インバータ制御の設定値を変更し、冷温水流量の適正化を図る。＊5℃以上の大温度差を設定している場合あり。

蓄熱システムの空調時間帯運転実績や夜間運転実績、シミュレーションなどにより負荷予測を行った上で、必要となる夜間蓄熱量を把握し、空調時間帯運転を最小限とする。さらに、空調機供給水量と出口温度の適正化（冷水の場合は高く、温水の場合は低く）を図り、蓄熱効率や蓄熱槽からの熱損失の改善を図る。

密閉式冷却塔などは、運転時間の経過とともに熱交換器銅管外面や内面にスケール（カルシウムやマグネシウムなどの堆積物）が付着して冷却能力を大幅に低下させる。冷却能力を低下させる理由は、熱交換器に使用されている配管等に対し、スケール・シリカ等の汚れ自体は1/100から1/1000の熱伝導率しか有していないためであり、付着量が少なくても熱交換効率に大きな影響を与える。このため、熱交換効率の改善と、それに伴う冷却塔ファンや冷却水ポンプの消費電力量の削減を図るため、定期的に熱交換器のスケール除去を行う。

冷却塔充填材は、冷凍機で使用し、温度上昇した冷却水を外気で冷やすための装置の一部であり、冷却水と外気との接触面積を増やす役割を果たす。保守管理が適正に行われない場合は、スケールやスライム（生物膜）が堆積し、熱交換効率の低下とそれに伴う電力消費量が増加する。さらに材質の腐食、水質の悪化やレジオネラ菌の増殖などの問題が発生するおそれがある。こうした熱交換効率の低下や衛生面などの問題を抑制するために、定期的に冷却塔充填材の清掃を行う。

ブローとは、ボイラーに入った硬度分の濃縮を許容限度内に抑えるために、ボイラー内缶水の一部をボイラ底部から排出するもので、ブロー量が過大だと熱損出が大きいとともに、無駄に水を捨てる（余分な給水をする）ことになる。このため、ブロー量と水質管理を行い、ブローによる熱損失や無駄な給水を防ぐ。

冷却塔は年間を通して安定した状態で運転するためには、循環冷却水量の適正な管理と水質の管理が重要である。特に循環冷却水と空気が直接接する開放型冷却塔（密閉型冷却塔は直接接触しない）にあっては、空気中の不純物が循環水系に混入し、冷却水の水質が汚染され、冷却塔の機器効率や冷凍機の熱交換効率などが低下する。さらに、冷却塔での蒸発に伴い、徐々に水中のカルシウム、ケイ酸塩、炭酸塩などの塩類が濃縮し、冷却水系統にスケールが生成、付着し、冷却塔本体や配管系に被害をもたらすとともに、レジオネラ菌の増殖などの問題も発生するおそれがある。このため、冷却水ならびに補給水の水質管理を行うことで、冷却塔などの熱効率の保持や低下防止を図る。

ボイラー等の熱設備のエネルギー利用効率の向上を図るために設置する燃焼制御装置は、ボイラー等が停止し、使用していない時でも常に待機電力を消費している。このため、ボイラー等の停止時間中の電源を遮断し、燃焼制御装置の待機電力の削減を図る。

空調熱源設備・システムの運用改善につながる、以下を実施するもの。 ・空気調和設備の熱源設備が複数の同機種の熱源機で構成され、又は使用するエネルギーの種類の異なる複数の熱源機で構成されている場合は、外気条件の季節変動や負荷変動等に応じ、稼働台数の調整又は稼働機器の選択により熱源設備の総合的なエネルギー効率を向上させるように管理標準を設定して行う。空気調和機設備が同一区画において複数の同機種の空気調和機で構成され、又は種類の異なる複数の空気調和機で構成されている場合は、混合損失の防止や負荷の状態に応じ、稼働台数の調整又は稼働機器の選択により空気調和機設備の総合的なエネルギー効率を向上させるように管理標準を設定して行う。

夏期や冬期に室内温度が過剰に低く、又は高く設定されている場合があり、CO2排出量の増加を招くとともに、こうした過剰な冷暖房は、ビル利用者の環境衛生や健康面においても必ずしも良いサービスとは言えない。このため、ビル利用者の快適性を損わない（合意が得られる）一定の範囲内で冷房又は暖房時の室内設定温度を緩和することにより、熱源設備のエネルギー消費量やCO2排出量の削減を図る。なお、一般的に、冷暖房温度を1℃緩和することで、熱源設備で消費されるエネルギーは約10％削減できると言われている。

空調運転時の出入口ドアの開け放しを防止することで、外気の侵入による空調負荷増加を抑制し、空調のエネルギー消費量の削減を図る。

季節を問わず年間を通して同じ時間帯に空調機を起動させている場合は、冷暖房軽負荷期や中間期では適温確立時刻が予定より早まり、結果的に冷暖房時間の長期化、エネルギー消費の増加につながる。このため、季節、ピーク時期、軽負荷時期や空調機、熱源の運転状況を的確に判断し、起動設定や運用方法を調整することで、空調設備のエネルギー消費量やCO2排出量の削減を図る。

使用頻度の少ない部屋や使用されていない部屋、残業時の非使用室などが無駄に空調されている場合があり、空調エネルギー消費やCO2排出の増加要因となっている。こうした空調が不要な部屋の空調を停止することによって、空調運転時間を短縮し、無駄な空調エネルギー消費量やCO2排出量の削減を図る。

近年、ビル建物自体の高気密化やOA機器などによる室内発熱が増加傾向にあり、インテリアゾーンでは冬期でも冷房が必要な場合が増えている。一方、外部環境の影響を受けやすいペリメーターゾーンでは、冬期は暖房運転をしているため、インテリアゾーンの冷房による冷風とペリメーターゾーンの暖房による温風の間で混合が起こり、冷房負荷、暖房負荷ともに増加する室内混合損失が発生し、空調設備のエネルギー消費の増加につながっている。このため、室内混合損失の発生の大きな影響要因となっているペリメータ機器とインテリア機器の制御温度差（設定温度）や運転方法を見直すことにより、空調・熱源設備のエネルギー消費量やCO2排出量の削減を図る。

給気の冷却除湿や過冷却空気の再加熱により給気などを行う除湿・再熱制御システムは、空気を一度冷却し、再度過熱するため消費エネルギーが多い。また、除湿・再熱制御システムを採用している事務所ビルなどにあっては、冷却除湿と再加熱を通年実施している場合が少なくない。このため、温度・湿度条件が厳しくない期間を見極め、同期間内の再加熱運転を停止することにより、空調設備のエネルギー消費量やCO2排出量の削減を図る。

空調機等のコイル・フィルターの汚れや目詰まりの有無を定期的に監視・点検し、必要に応じて、フィルター交換や洗浄を行い、適正な圧力損失レベルや熱交換効率を確保する。

冷媒等の循環に用いられている配管等から、温室効果を持つ冷媒が漏えいするのを防ぐために、点検・整備を行う。

空気調和・熱源設備の制御装置等の性能低下の防止につながる、以下を実施するもの。 ・自動制御装置の管理等の保守及び点検を行う。

空気調和・熱源設備の制御装置等において、より排出係数が低い燃料等（バイオマス燃料、再生可能エネルギー由来の電力等）への転換を実施するもの。

（1）春や秋には予冷・予熱運転時間を短縮するなど、季節に応じて空調開始時期をこまめに変更するとともに、不在時の空調運転を停止することにより、空調運転時間を短縮し、空調設備のエネルギー消費量やCO2排出量の削減を図る。 （2）間欠運転・換気回数の適正化：建物内の各系統や各室の換気量、換気時間は、竣工引渡し時の設定時のままで運転され続けている場合が少なくない。特に電気室やエレベーター機械室などの共用部の管理諸室における換気運転が過剰となっている場合が多く、こうした過剰換気や無駄な換気運転がエネルギー消費の増加につながっている。このため、送・排風機の運転時間の短縮や間欠運転により、換気設備のエネルギー消費量の削減を図る。

換気設備の性能低下の防止につながる、以下を実施するもの。 ・換気設備を構成するファン、ダクト等は、フィルターの目づまり除去等の定期的な保守・点検により、個別機器の効率及び換気設備全体の総合的な効率の改善を行う。

ヒートポンプ給湯機として、以下の高効率型を導入するもの。 ・低GWP冷媒・自然冷媒高効率ヒートポンプ給湯機：自然冷媒（CO2）や新冷媒（R32等）を用い、電動ヒートポンプサイクルにより高温沸き上げが可能である、高効率な給湯機。ヒートポンプユニットと給湯ユニットで構成される。

給湯設備・システムとして、以下の高効率型を導入するもの。 ・潜熱回収型給湯器：捨てられていた排気ガスから水蒸気と熱を凝縮して熱の回収を行うことで約80℃まで排気の温度を下げ、その回収した熱を給水の予熱として活用する給湯器。 ・ハイブリッド給湯機：高効率ヒートポンプ給湯機と潜熱回収型給湯器を組み合わせた給湯システム。 ・ガスエンジン給湯器：ガスエンジンで発電するとともに、エンジン排熱を給湯ユニットに貯め利用するもの。ガスエンジンユニットと給湯ユニットで構成。 ・潜熱回収型真空加熱温水器：真空加熱式温水器を潜熱回収式にして高効率化を図ったもの。

給湯設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・スケジュール給湯制御システム：カレンダーによるスケジュール給湯制御を行い、夜間・休日などにおいて、給湯器の不使用時の停止並びに設定温度の変更を行うシステム。

水栓として、以下の高効率型を導入するもの。 ・節水型水栓：自動水栓などの節水型の水栓を採用することで、水の消費量の削減を図るもの。

給湯熱媒体輸送管の合理化・最適化につながる、以下を実施するもの。 ・配管部の断熱強化：給湯の熱損失防止のため、熱輸送管部、配管接合部等の断熱を強化すること。

給湯熱媒体輸送管の合理化・最適化につながる、以下を実施するもの。 ・循環給湯から個別給湯への変更：常時給湯循環での熱損失を避けるため需要場所での個別給湯へ変更。

給湯設備、またはそれを代替する設備として、より排出係数が低い燃料等（バイオマス燃料、再生可能エネルギー由来の電力等）を使用した設備等を導入するもの。

自動販売機として、以下の高効率型を導入するもの。 ・省エネ型自動販売機：庫内の高断熱化、高機密化と高効率冷却器、LED照明等の採用により、冷却・加熱装置等の消費電力を削減した自動販売機。

冷蔵庫・冷凍庫として、以下の高効率型を導入するもの。 ・高効率電気冷蔵庫、電気冷凍庫：圧縮機の効率向上、送風機の性能向上、制御関係の効率向上（露付防止ヒータの制御、圧縮機モータの回転数制御等）などにより消費電力を削減した電気冷蔵庫・電気冷凍庫。

ショーケースとして、以下の高効率型を導入するもの。 ・冷凍機内蔵型ショーケース：箱体の断熱性能の向上、熱交換機の効率改善、最適制御（庫内温度の昼夜デマンド制御等）などにより消費電力を削減したショーケース。

冷凍冷蔵設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・高効率コンデンシングユニット：インバーター方式又は5段階以上の容量制御が可能であり、高効率化が図られたコンデンシングユニット。

冷凍冷蔵設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・高効率冷凍冷蔵ユニット：インバーター方式又は5段階以上の容量制御が可能であり、、高効率化が図られた冷凍冷蔵ユニット。

冷凍機として、以下の高効率型を導入するもの。 ・低GWP冷媒・自然冷媒ターボ冷凍機：従来は冷媒にHFC等が使用されるケースが多いが、低GWP冷媒や自然冷媒である水等を使用したターボ冷凍機。

冷凍冷蔵設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・ショーケースの保温装置：ナイトカバー、エアカーテン等により熱の遮蔽を行い、放熱ロスを防止する装置。

冷凍冷蔵設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・空調・冷蔵・冷凍用熱源一体型システム：空調・冷蔵・冷凍用熱源を合体して運転することで、暖房時は廃熱を回収して空調用として活用し、冷房時は空調系統の過冷却冷媒を活用して効率を上げるシステム。

冷蔵庫として、以下の高効率型を導入するもの。 ・高効率制御冷蔵庫：扉の開閉が頻繁に行われる繁忙時間帯には高出力運転を行い、その他の時間帯は低出力運転を行うことで冷蔵庫の消費電力を低減するもの。

冷凍機等の熱源機器が複数設置され、熱負荷に応じて運転台数が最適になるように台数制御されているビルの場合、竣工引渡し時の設定のまま運転されている場合が少なくない。冷暖房負荷の大小に関係なく、初期設定のまま台数運転していると、搬送エネルギーの電力量に無駄が生じている場合がある。このため、気象条件や曜日、時間帯によるビルの冷暖房負荷に応じて適切に熱源運転台数が増減するよう運転発停順位を調整し、高効率運転とすることで、熱源設備のエネルギー消費量やCO2排出量の削減を図る。

冷却水の温度が低いほどチラーの運転効率は向上するが、チラーが安全に運転できる水温には下限がある。そこで主に三方弁又はニ方弁によるバイパス制御が行われている。冷却塔出口の冷却水の設定温度をチラーの許容下限値に設定することで、チラーのエネルギー使用量の削減を図る。

加圧給水方式は、下から水を押上げる方式のため、下層階ほど余計な圧力が加わり、上下階の圧力分布が悪化する。このため、大規模ビルの場合などにあっては減圧弁の抵抗と上下階の最大最小圧力差に相当する水圧がポンプに追加されるなど、搬送エネルギーの損出が少なくない。一方、直結増圧給水方式の場合も、実揚程の高い高層ビルでは速度制御の範囲が狭いことから、ポンプ運転が長いなど、搬送エネルギーを過剰に消費している場合が少なくない。このため、給水負荷の状況に応じて流量や圧力を調整し、ポンプ及びモータの過剰運転を抑制することで、搬送エネルギー消費量やCO2排出量の削減を図る。

給湯温度の設定を衛生上可能な範囲で低く調整することにより、給湯エネルギーの消費量や配管の熱損失の削減を図る。

一般ビル等においては、季節や時間帯により洗面給湯を停止、或いは冬期や早朝のみ給湯する。

空調機等のコイル、フィルターや熱交換素子の汚れは、目詰まりによる機内等の圧力損失を大きくし、風量の低下、冷却・過熱・熱回収能力の低下やインバータ利用の際の回転数増加によるファン動力の増大につながる。 また、熱交換器コイル内側の水に接する面にスケール（カルシウムやマグネシウムなどの堆積物）やヌメリが付着すると、熱交換効率の低下や圧力の増加をまねき、搬送エネルギーの過剰な消費につながりかねない。 このため、コイル、フィルターや熱交換器等の清掃を行い、空調設備エネルギー消費量やCO2排出量の削減を図る。

ボイラーの中では燃料が燃焼し、その熱を水に伝えるが、熱の伝導を悪くするようなススの付着や水の不純物の固形化などは性能低下につながる。 熱源の効率維持のため、ボイラー等の定期的な保守及び点検を実施する。

給湯設備において、より排出係数が低い燃料等（バイオマス燃料、再生可能エネルギー由来の電力等）への転換を実施するもの。

蒸気配管の継手、バルブ、スチームトラップ等の蒸気漏れが生じやすい箇所の保守点検・更新を適切に実施し、蒸気漏えいを防止する。

冷凍冷蔵設備において、以下を実施するもの。 ・フロン排出抑制法に基づく点検の実施等による漏えい防止を行う。

自動販売機は、客の有無にかかわらず照明を点灯させていることがある。 夜間営業がない場合には、夜間、休日等のタイマーによる消灯を実施し、省エネルギー化を図る。

変圧器として、以下の高効率型を導入するもの。 ・高効率変圧器：低損失磁性体材料を使用した変圧器及び低損失構造の変圧器（モールド変圧器等）。

受変電・配電設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・負荷電圧安定化供給装置：高い電圧による負荷中心点への配電、系統インピーダンスの低減によっても、なお、電圧降下が大きいか許容電圧変動範囲に収まらない場合に負荷時タップ切換変圧器、負荷時電圧調整器、誘導電圧調整器等の電圧調整装置により安定した電圧で供給する装置。

受変電・配電設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・変圧器の台数制御装置：変圧器の負荷率を監視し、系統の並列、解列により無負荷損の削減と負荷率が向上するように変圧器の台数を制御する装置。

変圧器使用の適正化につながる、以下を実施するもの。 ・変圧器設備容量の適正化：電力使用量、負荷率等に見合った設備容量に変更すること。

配線設備として、以下の高効率型を導入するもの。 ・400ボルト級配線設備：工場低圧動力装置、空気調和、衛生動力機器、エレベータ電源、照明負荷等に対する電気供給のための配線設備で、400ボルト級の三相4線式配線方式のもの。

受変電・配電設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・自然由来ガス絶縁媒体を使用したガス絶縁開閉装置：受配電設備等に使用されている電力用開閉装置として、絶縁媒体としてSF6を用いたガス絶縁開閉装置が多用されているが、84kV以下の定格電圧領域においては、乾燥空気などの自然由来の気体を絶縁媒体として用いるものが実用化されている。 ・自然由来ガス絶縁媒体を使用した高電圧ガス遮断器：受配電設備等に使用されている高電圧ガス遮断器として、絶縁媒体としてSF6を用いたものが多用されているが、84kV以下の定格電圧領域においては、乾燥空気などの自然由来の気体を絶縁媒体として用いるものが実用化されている。

電源装置として、以下の高効率型を導入するもの。 ・高効率無停電電源装置：電源周波数及び電圧が安定している状態では商用電源を直接使用し、停電時及び周波数変動時には瞬時にバッテリー電源等の直流をインバーターにより交流に変換して交流電力を供給する無停電電源装置。常時インバーター運転を行わないので変換ロスが低減できる。

電池設備として、以下の高効率型を導入するもの。 ・電力貯蔵用電池設備：電力ピークを抑え、負荷率を向上させるために使用する高効率で大容量な蓄電設備（リチウムイオン電池、ナトリウム硫黄電池、ニッケル水素電池等）。

電気使用設備の力率改善につながる、以下の設備を導入するもの。 ・進相コンデンサ：工場受電端又は設備単休で力率向上の効果のある設備に油入り、乾式等の電力コンデンサ（進相コンデンサ）を設置することにより力率を改善させる。 ・自動力率改善装置：系統の無効電力または力率を測定し、系統力率が100%となるよう、進相コンデンサの投入・開放を自動的に行う力率改善装置。

電動機・電動力応用設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・高効率誘導モータ：ハイグレードの鉄心の採用と巻線の改善や冷却扇の改善により汎用型に比べ損失を低減したもの。 ・永久磁石同期モータ：ロータの内部に永久磁石を埋め込んだ回転界磁式の同期モータ。インバーターと組み合わせて高効率可変速運転ができる。

電動機・電動力応用設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・熱回収式ねじ容積形圧縮機：従来は廃棄されていた圧縮熱を温水として供給可能なねじ容積形圧縮機。コンプレッサの廃熱を温水として回収するために軟水装置から新水を通過させ、70℃の温水をボイラー給水へ戻すことでボイラーの燃料消費量が低減可能。また、直接温水利用することも可能。

回転数制御装置として、以下の高効率型を導入するもの。 ・インバーター制御装置：ポンプ、ブロワー等の流量をインバーターにより制御する装置。より精密な速度制御や頻繁な可逆運転を要求される負荷の駆動には、ベクトルインバーター駆動装置が有効。 ・機械式無段変速装置：モータと一体に組み立てられた無段変速機（リングコーンプーリとベルトで構成されたもの等）。

計測装置として、以下の高効率型を導入するもの。 ・自動計測装置：電気使用量、流量等について超音波等を用いて自動計測する装置。

自動制御装置として、以下の高効率型を導入するもの。 ・デマンドコントロール装置：最大電力を常時監視し、自動的に警報又は負荷の遮断を行う装置。生産ラインに影響の少ない負荷の遮断に有効。

電気加熱設備として、以下の高効率型を導入するもの。 ・高性能アーク炉：高感応答アーク炉、UHPアーク炉、直流アーク炉、排ガスによる原料予熱装置付きアーク炉、炉体旋回式アーク炉。 ・高性能抵抗炉：サイリスタ（又はトライアック）位相制御付き抵抗炉、高性能断熱材使用の炉など。

電気使用設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・高性能電気分解炉・メッキ炉：変圧器一体型整流器、印加電力調整装置が付属し、高電圧対応の電気分解炉、メッキ炉では、シアン浴メッキ炉から塩化浴メッキ炉、サージェント浴炉からフッ化浴メッキ炉への転換が有効。

電気使用設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・アルミドロス有価物回収システム：回転型アーク炉を用い、アルミドロスから高効率にアルミを回収するシステム。

電気使用設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・高性能油圧ユニット：各種設備に多く採用されている油圧装置にインバーター化あるいはその他の回転数制御機能を付加し負荷変動に対応して最適に制御。

電気使用設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・高効率射出成形機：駆動源に高効率モーター、回転数制御装置又は高性能油圧ユニットを使用する射出成形機。

ベルトとして、以下の高効率型を導入するもの。 ・ベルト駆動機器への省エネ型ベルト：ベルトの動力伝達損失（ベルト曲げ応力やベルトが軸受にくい込む際の損失など）を低減する省エネ型のベルト。

（1）不要変圧器の遮断：変圧器負荷が必要となり稼動する時期まで、変圧器用開閉器で遮断する。 （2）不要時間帯の変圧器遮断：夜間又は昼間など未使用時間帯に、一次側の開閉器で遮断し、変圧器の変換損失の低減を図る。

受変電、配電設備において、以下を実施するもの。 ・受変電設備の配置の適正化及び配電方式の変更による配電線路の短縮、配電電圧の適正化等について管理標準を設定し、配電損失を低減する。

受変電、配電設備において、以下を実施するもの。 ・三相電源に単相負荷を接続させるときは、電圧の不平衡を防止するよう管理標準を設定して行う。

取引用電力量計等から得た電力量信号をデマンド監視制御装置に取り込み、需要電力が契約電力を超える恐れがある時に、あらかじめ決めておいた優先順位の低い負荷（照明、空調、ポンプ等）を抑制して需要電力を契約電力以下に抑える。

受変電、配電設備において、以下を実施するもの。 ・その他、電気使用設備への電気の供給の管理は、電気使用設備の種類、稼働状況及び容量に応じて、受変電設備及び配電設備の電圧、電流等電気の損失を低減するために必要な事項について管理標準を設定して行う。

現状の負荷によるコンデンサの必要最小容量を把握し、過剰な容量が系統に接続されている場合は過剰分のコンデンサを系統から切り離す。夜間・休日など負荷容量が極端に少ないときには、負荷断路器にてコンデンサを切り離す。

生産設備に付帯する設備は、主設備の停止時に停止するのを見逃しやすい。とくにファン・ブロワー・ポンプのような回転機械は不要時の停止が見逃されがちなので、主設備の停止時にこまめにスイッチを切るか、無負荷時に自動停止やアラームを発するようにして、無駄なエネルギーの使用を削減する。また、コンプレッサー等の台数制御による稼働台数調整パラメータはアンロード状態に移行後、すぐにOFFするように設定を変更する。

コンプレッサーの吐出圧力を必要以上に余裕をもって設定し、無駄な動力を使用している場合が多いので、吐出圧をできるだけ下げることにより電力使用量を削減する。また、負荷に応じて、運転台数の適正化を行うことや、インバータによる回転数制御機能を持つ機器の回転数の適正化を行うことにより、電動機の負荷を低減する。

電動機・電動力応用設備において、以下を実施するもの。 ・複数の電動機を使用するときは、それぞれの電動機の部分負荷における効率を考慮して、電動機全体の効率が高くなるように管理標準を設定し、稼働台数の調整及び負荷の適正配分を行う。

誘導炉、アーク炉、抵抗炉等の電気加熱設備において、被加熱物の装てん方法の改善、無負荷稼働による電気の損失の低減、断熱及び廃熱回収利用に関して管理標準を設定し、その熱効率を向上させることで省エネ化を図る。

電気使用設備において、以下を実施するもの。 ・その他、電気の使用の管理は、電動力応用設備、電気加熱設備等の電気使用設備ごとに、その電圧、電流等電気の損失を低減するために必要な事項についての管理標準を設定して行う。

電気使用設備において、以下を実施するもの。 ・給排水設備、機械駐車設備等の動力設備は、負荷機械（電動機の負荷となる機械をいう。）、動力伝達部及び電動機における機械損失を低減するように保守及び点検に関する管理標準を設定し、これに基づき定期的に保守及び点検を行う。また、負荷機械がポンプ、ファン等の流体機械の場合は、流体の漏えいを防止し、流体を輸送する配管、ダクトの抵抗を低減するように保守及び点検に関する管理標準を設定し、これに基づき定期的に保守及び点検を行う。

照明器具として、以下の高効率型を導入するもの。 ・LED照明器具：発光ダイオード（LED）を光源に使用した照明器具。小型、長寿命でありLED以外の従来型照明器具の代替として有効。

照明設備において、以下の高効率型を導入するもの。 ・窓際照明の回路分離：昼間の消灯が可能なように、窓際照明回路を分離すること。

照明設備として、以下の設備を導入するもの。 ・光ダクトシステム：ダクト内面を鏡面にし、日射を照明の必要な部屋に伝送するシステム。通常照明を補完し使用する。

自動制御装置として、以下の高効率型を導入するもの。 ・自動点滅装置：タイマー、昼光センサー等による簡易型の自動点滅装置。 ・照明制御システム：タイムスケジュール、昼光利用、人感知等により照明光量を自動的に制御する装置。

照明設備において、以下の導入を実施するもの。 ・タスク・アンビエント照明：作業（タスク）のための照明とそれを取り巻く環境（アンビエント）の照明を分けることで、照明用消費電力を低減する。

エレベータにおいて、以下の高効率型を導入するもの。 ・群管理運転システム：複数台運転時のエレベータの運転台数を最適化するシステム。

エレベータにおいて、以下の高効率型を導入するもの。 ・回生電力回収システム：エレベータのかごの乗員数や上昇・下降により、運転時、モータに負荷がかかると発電する（回生電力）機能を活用し、回生電力を回収するシステム。

エスカレータにおいて、以下の高効率型を導入するもの。 ・自動運転装置：エスカレータ乗り場の手前に光電ポスト等を設置し利用者を感知し自動運転する装置。

事務用機器等として、以下の高効率型を導入するもの。 ・省エネ型電子計算機：プロセッサ、メモリ等の主要部品の性能向上や電源装置の高効率化などにより消費電力を削減した電子計算機。 ・省エネ型磁気ディスク装置：ディスクサイズの小型化などにより消費電力を削減した磁気ディスク装置。 ・省エネ型複写機、複合機、プリンタ：定着器の低熱容量化やスリープ電力の低減等を図った複写機、複合機、プリンタ。

照度を比較的必要としない作業場等の照明の間引き点灯

不使用室（ロッカー室・給湯室等）や昼休みなどの在席率の低い時間帯、就業後の在室者がいなくなったエリアなど、不要時間帯のこまめな消灯や不使用室の消灯を徹底する。照明の遠隔管理装置があるビルの場合は、スケジュールタイマー機能により自動的に不要時間帯の消灯を実施する。昼間、窓際が明るい場合は、窓際の照明を消灯する。最終退出者の消忘れ防止のため、機械警連動の消灯を実施する。

エスカレータにおおいて、以下を実施するもの。 ・時間帯別に利用エスカレータを台数制御すること。

休日・夜間等利用者が少ない時間帯でも、エレベーターを平日と同様の運転をしている場合がある。このため、利用実態に合わせた運転制御を行い、運転時間を低減し、搬送用エネルギー消費量や CO2排出量の削減を図る。

業務終了後など、長時間の待機がわかっている場合には、停止した方が省エネとなる。

プリンター等のOA機器は待機時間もエネルギーを消費している。汎用品では省エネモードへの自動移行となっているので、移行の時間を設定する。

適正な照度を維持するため、照明器具を定期的に清掃する。なお、照明器具の清掃頻度は汚れの状態や建物の用途による。

窓・外壁・屋根・床の断熱性向上につながる、以下の導入を実施するもの。 ・高断熱ガラスによる断熱強化：断熱性の高い窓ガラス（Low-E複層ガラス、真空ガラスなど）の利用等により、窓の断熱を強化し貫流熱及び放散熱を低減すること。 ・高性能断熱材等による断熱強化：断熱性の高い断熱材（押出法ポリスチレンフォーム、グラスウール、真空断熱材など）の利用や断熱材の厚さの増加等により、外壁・屋根・床の断熱を強化し貫流熱及び放散熱を低減すること。

日射遮蔽につながる、以下の導入を実施するもの。 ・選択透過フィルム、ブラインド、熱線反射ガラス等により日射を遮蔽すること。

建築物の断熱性向上につながる、以下の導入を実施するもの。 ・屋上緑化、壁面緑化：蒸散冷却させるために屋上、壁面に植栽を施すこと。

外壁・屋根・窓・床の断熱化・気密化につながる、以下の導入を実施するもの。 ・空調ゾーニングの細分化：同一区画内の部屋などで負荷変動パターンや空調所要時間帯の相違、残業時の空調対策などを考慮して、空調制御ゾーニングの検討を行い、必要に応じて空調機ゾーンあるいは制御ゾーンの細分化を図る。 ・建物・空調エリアの気密化：気密サッシ、風除室、二重ドア、回転ドア、エアカーテン等を使用し気密化すること。

エネルギー管理システム等において、以下のシステムを導入するもの。 ・工場エネルギー管理システム（FEMS）：主要設備ごと、設備群ごと、ラインごと等のエネルギー管理に必要となる設備の監視機能、操作制御機能、記録機能及び設備管理機能等が必要度に応じて組み込まれたもの。

エネルギー管理システム等において、以下のシステムを導入するもの。 ・ビルエネルギー管理システム（BEMS）：空気調和設備、電気使用設備、ボイラー設備、給湯設備等を統合的に管理し、総合した消費エネルギーが最小になるように自動制御する機能を有するもの。

エネルギー管理システム等において、以下を実施するもの。 ・主要設備ごと、設備群ごと、ラインごと等の統合的な省エネルギー制御の実施

エネルギー管理システム等において、以下の設備を導入するもの。 ・ネットワーク対応型製造設備：稼働状況や製造条件のデータ取得が可能であり、その他の設備とのデータ流通が可能なインターフェースを備えるもの。制御装置を介してその他の設備とネットワークで接続した上で、取得、蓄積された設備に関するデータを活用した制御の実施に有効。

エネルギー管理システムやネットワーク対応型機器を活用して機器や設備の適切な保守・更新を行うことで、ダウンタイムの軽減やエネルギー効率の向上を図る。

エネルギー管理システム等において、以下を実施するもの。 ・試作段階において実機を用いずにモデルによるシミュレーション技術を活用し、設計や検証を実施すること。

エネルギー管理システム等において、以下を実施するもの。 ・業務・事業の効率改善に向けたデジタル化、DX化：デジタル化、DX化を進めることで業務・事業全体の効率が改善し、結果として省エネルギー、CO2削減にもつながる。

以下の温室効果ガス低排出車両を導入するもの。 ・低燃費ガソリン・ディーゼル車：動力として内燃機関（ガソリンエンジン、ディーゼルエンジン）を搭載した自動車のうち、低燃費を達成しているもの。 ・天然ガス車：動力として天然ガスを燃料とするエンジンを搭載した自動車。 ・電気自動車、プラグインハイブリッド自動車、燃料電池自動車等：電気自動車はバッテリーに充電した電力を動力源としてモータで走行する自動車。ハイブリッド自動車は動力として内燃機関と電気モータを組み合わせた自動車。燃料電池自動車は搭載した燃料電池で発電し、電動機の動力で走る自動車。

電動車の普及促進につながる、以下の設備を導入するもの。 ・EVの充電設備や充放電設備：社用車や従業員等が通勤等に利用する乗用車としての電動車利用の促進の観点から、事業所に充電設備や充放電設備を導入する。

タービンとして、以下の高効率型を導入するもの。 ・廃圧回収タービン：高圧又は大容量の流体の背圧を膨張タービンを用いて回収するもの。 ・混圧タービン：プロセス側で圧力の異なった蒸気が発生する場合にタービンの途中段から別の外部蒸気を混入させ、1台の蒸気タービンで動力の変換を行えるもの。

未利用エネルギーの活用において、以下の高効率型を導入するもの。 ・発電リパワリング設備：既設の汽力発電設備にガスタービンを付加し発電出力の増加と排ガス廃熱を回収し、既設の汽力発電設備に利用するもの。

ガス分離装置として、以下の高効率型を導入するもの。 ・高効率ガス分離装置：製造工程から発生する副生ガスを回収し純度80％以上のガスを分離するもの（圧力スウィング吸着式、膜分離式、熱スウィング吸着式）。

未利用エネルギーの活用において、以下の高効率型を導入するもの。 ・廃棄物、廃液のガス化・液（油）化・固形燃料化装置：廃棄物、廃液をガス化、液（油）化又は固形燃料化する装置。

未利用エネルギーの活用において、以下の高効率型を導入するもの。 ・廃棄物、廃液のガス化・液（油）化・固形化燃料による熱利用・発電装置：廃棄物、廃液をガス化、液（油）化又は固形燃料化し、ボイラーにて燃焼させることによって蒸気を発生させ動力に利用するもの若しくは発電を行うもの又はガスタービンを用いて発電を行うもの。

再生可能エネルギーの活用において、以下のシステムを導入するもの。 ・太陽光発電システム：太陽光パネルによって太陽光を電気エネルギーに変換して活用するシステム。 ・太陽熱利用システム：吸収式冷凍機、給湯器等の熱源として太陽熱を利用し、空気調和、給湯に利用するシステム。

再生可能エネルギーの活用において、以下のシステムを導入するもの。 ・小水力発電システム：水が高いところから低いところに落ちる高速・高圧の水の流れで水車を回し、発電するシステム。

再生可能エネルギーの活用において、以下のシステムを導入するもの。 ・バイオマス発電システム：木材や植物残さ等のバイオマス（再生可能な生物資源）を原料として発電を行うシステム。バイオマス燃料を直接燃焼して蒸気タービンを回す直接燃焼方式、燃料を熱処理することでガス化し、ガスタービンを使って燃焼させることで発電を行う熱分解ガス化方式、燃料を発酵させるなど、生物化学的にガスを発生させ、そのガスをガスタービンで燃焼させて発電する生物化学的ガス化方式がある。

再生可能エネルギーの活用において、以下のシステムを導入するもの。 ・温度差エネルギー利用システム：工場近傍にある工場温排水、下水、河川水、海水、地下水、温泉水等の温度差エネルギーを効率の良いヒートポンプで回収し、プロセス冷却・加温、空気調和、給湯に利用するシステム。状況により熱回収率及びシステムの運転効率の向上を図り得る蓄熱槽の設置が有効。

未利用エネルギー・再生可能エネルギーの活用において、以下の設備を導入するもの。 ・その他の未利用エネルギー・再生可能エネルギー活用設備：上記以外の未利用エネルギー（副生ガス等）、再生可能エネルギーの有効活用により、燃料等の使用を削減するもの。

未利用エネルギー・再生可能エネルギーの活用につながる、以下を実施するもの。 ・オフサイトからの再生可能エネルギー電力の調達 ・オフサイトからの再生可能エネルギー熱の調達