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ネットde研究成果報告会

環境研究総合推進費では、研究活動の内容や成果を社会・国民に対してわかりやすくご説明する場として、毎年3月頃にその年度の研究終了予定課題の研究成果報告会を開催しています。

ここでは、研究成果報告会での発表の模様や発表内容を、発表用のスライドや資料などを通じてご紹介しています。

平成27年度報告会平成26年度報告会  ・平成25年度報告会  ・平成24年度報告会  ・平成23年度報告会  ・平成22年度報告会

平成27年度 研究成果報告会NEW

研究の対象分野

gazou
○戦略的研究開発
領域 (戦略専門部会)
gazou
○全領域共通・領
 域横断  (第1部会)
gazou
○脱温暖化社会
  (第2部会)
gazou
○循環型社会
  (第3部会)
gazou
○自然共生型社会
  (第4部会)
gazou
○安全が確保され
る社会  (第5部会)




課題番号課題名研究代表者
所属名・氏名
実施期間(年度)発表情報
戦略的研究開発領域(戦略専門部会)2研究プロジェクト
S-9 アジア規模での生物多様性観測・予測・評価に関する総合的研究 矢原 徹一
( 九州大学 )
H 23 〜H 27 本研究では、アジアにおける生物多様性の現状を評価し、その損失を防ぐための政策提言を行うことを目標として、種・遺伝子多様性、森林・陸水・生態系に関する、アジア規模での生物多様性観測を実施する。定点調査地・・・ 概要
報告スライド
資料
S-11 持続可能な開発目標とガバナンスに関する総合的研究−地球の限られた資源と環境容量に基づくポスト2015年開発・成長目標の制定と実現へ向けて− 蟹江 憲史
( 慶應義塾大学 )
H 25 〜H 27 2015 年に迎えるミレニアム開発目標(MDGs)の達成期限を前に、ポスト2015 年目標に関する政策論議が高まりつつある。リオ+20 では、持続可能な開発目標(SDGs) 策定へむけたプロセスが合意・・・ 概要
報告スライド
資料
課題番号課題名研究代表者
所属名・氏名
実施期間(年度)発表情報
全領域共通・領域横断(第1部会)5研究課題
1-1302 プラットフォーム化を目指した日常行動に関わるLCAデータの整備と教材開発 花木 啓祐(栗栖 聖)
( 東京大学 )
H 25 〜H 27 家庭部門での環境負荷削減に向け、Life Cycle Assessment に基づく市民の環境意識醸成が求められる。従来のLCA 教育の取組みは継続性が担保できない等、問題点も多い。そのため、大人が行・・・ 概要
報告スライド
資料
1-1303 生態系サービスのシナジーとトレードオフ評価とローカルガバナンスの構築 齊藤 修
( 国際連合大学 )
H 25 〜H 27 生態系サービスとは人間が生態系から得ている恵みの総称であり、供給サービス、調整サービス、文化的サービスなどで構成される。各サービスは個別に発揮されるのでなく、サービス間にはトレードオフを含む相互連関が・・・ 概要
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資料
1-1304 「レジリエントシティ政策モデル」の開発とその実装化に関する研究 竹内 恒夫
( 名古屋大学 )
H 25 〜H 27 東日本大震災を契機に自律的なエネルギーシステムや減災をめざす地域づくりが喫緊の課題となり、また、水災害、熱中症や農作物高温障害等の気候変動に伴うとみられる災害が顕在化し、行政的にも、突発的、長期的な様・・・ 概要
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資料
1RF-1501 社会・生態システムの統合化による生態系サービスの自然的・社会経済的価値の予測評価 武内 和彦
( 東京大学 )
H 27 〜H 27 我が国を中心に、長期的には同様の変化が予想されるアジア地域も視野に入れながら、生態系レベルの事象に焦点をあて、社会・生態システムの統合モデルを構築するとともに、それを用いた生態系サービスの自然的・社会・・・ 概要
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資料
1RF-1502 アジア地域における持続可能な消費・生産パターン定着のための政策デザインと評価 平尾 雅彦
( 東京大学 )
H 27 〜H 27 国連で合意されている持続可能な開発目標(SDGs)を達成するためには、持続可能な消費・生産パターン(SCP)への転換が不可欠である。アジア各国でのSCP定着のためには国毎に異なる政治・経済・社会に即し・・・ 概要
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資料
課題番号課題名研究代表者
所属名・氏名
実施期間(年度)発表情報
脱温暖化社会(第2部会)6研究課題
2-1301 コジェネレーションネットワーク構築のためのCO2削減・経済性・政策シナリオ解析 近久 武美
( 北海道大学 )
H 25 〜H 27 コジェネレーションはビルや住宅に設置可能な省エネルギー性の高い発電・熱供給機器である。しかし、電力系統を維持する電力会社との協調の重要性を認識した研究はほとんど見当たらず、普及が進まない一因となってい・・・ 概要
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資料
2-1302 再生可能エネルギー技術の価値評価と導入戦略のための基盤構築 本藤 祐樹
( 横浜国立大学 )
H 25 〜H 27 再生可能エネルギー技術は、地域の特性を生かし、その導入に伴い発生する正負の価値を考慮して、長期的な視点に立って導入を進めることが必要である。本研究では、国や地域における再生可能エネルギー技術の導入戦略・・・ 概要
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資料
2-1303 将来の温暖化条件下でのフロン対策強化によるオゾン層の脆弱性回避に関する研究 秋吉 英治
( (国研)国立環境研究所 )
H 25 〜H 27 2011 年春季に北極でオゾン層の大規模破壊が観測された。大気中のフロン・ハロンなどオゾン破壊物質(ODS)濃度が依然高く温室効果ガス(GHG)が増加する今後10〜20 年の期間はオゾン層の脆弱な期間・・・ 概要
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資料
2-1304 温暖化予測に関わる北極域土壌圏の炭素収支の時空間変動 串田 圭司
( 日本大学 )
H 25 〜H 27 北極圏は、温暖化の影響を地球上で最も強く受ける地域である。北極圏の土壌は、地球大気の二酸化炭素全体の2倍の炭素を持つ土壌有機物を含む。土壌有機物の分解が進むと大気の二酸化炭素濃度上昇をもたらす。どの程・・・ 概要
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資料
2RF-1303 低炭素と経済活性化を両立する生活・行動様式と地域環境デザイン方策の提案 平野 勇二郎
( (国研)国立環境研究所 )
H 25 〜H 27 低炭素社会を実現する上で、大量生産・大量消費社会における浪費型の生活・行動様式から低炭素型の生活・行動様式へ転換することが重要課題である。本研究では、まず消費行動に伴うライフサイクル全体での・・・ 概要
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資料
2RF-1304 水蒸気量変動の気候変化に関する研究 藤田 実季子
( (国研)海洋研究開発機構 )
H 25 〜H 27 大気中の水蒸気の変化は気候感度における最大のフィードバックであり、その変動は地球全体の水/エネルギー循環に大きく影響を及ぼすため、高精度かつ長期間の水蒸気の絶対量及び時空間変動の観測は大変重要である。・・・ 概要
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資料
課題番号課題名研究代表者
所属名・氏名
実施期間(年度)発表情報
循環型社会(第3部会)13研究課題
3J142001 廃CRT ファンネルガラス等の無害化技術の実証化研究 門木 秀幸
( 鳥取県衛生環境研究所 )
H 26 〜H 27 廃CRT ファンネルガラスは、高濃度の鉛を含有し、現在CRT 原料へ水平リサイクルされている。しかし、世界的に見ても、CRT テレビの生産量は将来減少すると考えられ、現在の水平リサイクルは持続不可能で・・・ 概要
報告スライド
資料
3K133002 水素を利用したチタン合金切削屑の高効率再資源化技術の実用化研究 近藤 勝義
( 大阪大学 )
H 25 〜H 27 チタン合金部材の切削時に発生するmm 単位の切粉表面には切削油が付着するものの,認定工場では他の金属切粉と混合しないように管理・保管されている.このような良質切粉は,切削油由来の炭素や大気酸化による酸・・・ 概要
報告スライド
資料
3K133003 災害廃棄物分別土砂・篩下残渣の物性評価と、戦略的有効利用に向けた基準化 勝見 武
( 京都大学 )
H 25 〜H 27 災害廃棄の復興資材としての有効活用は、東日本大震災からの復興における重要な施策として位置づけられる。災害廃棄物は可燃・不燃ごみと混合状態になった土砂を相当量含んでいるため、この土砂分を分別処理した分別・・・ 概要
報告スライド
資料
3K133004 バイオリアクターによる廃二次電池溶解処理液からのMn,Ni,Co同時回収 大橋 晶良
( 広島大学 )
H 25 〜H 27 近年、世界的にレアメタルの需給バランスの逼迫が顕在化しおり、中国等の諸外国に依存しない、各種の産業で使用されているレアメタル・レアアースを循環する技術開発が必要である。本研究は、マンガン酸化細菌の生成・・・ 概要
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資料
3K133005 溶媒抽出技術を基盤とする電子機器廃パネルからの環境保全型レアメタル循環システムの構築 馬場 由成
( 宮崎大学 )
H 25 〜H 27 携帯電話、パソコンの液晶パネルに加え、「脱原発」の社会情勢の中、太陽電池パネルの生産が急増し、近い将来には廃パネルの排出量は莫大な量になると予想される。この廃棄物にはIn, Ga, Cu, Zn, M・・・ 概要
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資料
3K133006 臭化銅溶媒系を用いた使用済み電子機器からの貴金属・レアメタル回収システムの開発 松野 泰也
( 東京大学 )
H 25 〜H 27 携帯電話、パソコンなど電子機器には、貴金属、レアメタル、銅などの様々な金属が使用されており、社会中の製品に蓄積されているこれらの金属を有効活用することが重要な課題になっている。使用済電子機器は地域毎に・・・ 概要
報告スライド
資料
3K133007 焼却排ガス処理薬剤や飛灰処理キレートが埋立管理に与える影響と対策研究 樋口 壯太郎
( 福岡大学 )
H 25 〜H 27 我が国は焼却等中間処理の導入により減容化、無害化、資源化を行った後、残渣を埋立処分することを廃棄物管理の基本方針としてきた。この結果、埋立物の80%以上を焼却残渣で占めるようになった。焼却残渣には排ガ・・・ 概要
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資料
3K133008 光エネルギーを利用した廃液からの触媒的貴金属分離・回収技術の開発 木田 徹也
( 熊本大学 )
H 25 〜H 27 近年、先端技術産業における貴金属需要の高まりから、貴金属の将来的供給不安が懸念されている。そこで携帯電話などの廃電子機器が有望な貴金属源として期待され、それらからの効率的な貴金属の回収技術が求められて・・・ 概要
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資料
3K133009 廃電気電子機器中の難燃剤の環境挙動予測評価による適正管理技術の確立に関する研究 羽成 修康
( (国研)産業技術総合研究所 )
H 25 〜H 27 近年、製品含有化学物質として難燃剤が注目されている。適正管理のため、特定の難燃剤研究は行われてきたが、これだけでは多様な化学物質を管理することは困難である。また製品分析結果の信頼性向上には基準が必要だ・・・ 概要
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資料
3K133010 生物検定法による塩素化/臭素化ダイオキシン類測定評価法の確立と高度利用に関する研究 鈴木 剛
( (国研)国立環境研究所 )
H 25 〜H 27 臭素化ダイオキシン類は、塩素化ダイオキシン類と類似の毒性・挙動を示す物質で、延焼を防ぐ臭素系難燃剤(BFR)に不純物として含まれている。臭素化ダイオキシン類に係る問題は、BFR 含有製品の使用・リサイ・・・ 概要
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資料
3K133011 プラスチック等が混入した弾性廃棄物地盤の力学及び環境特性に関する研究 山脇 敦
( (財)産業廃棄物処理事業振興財団 )
H 25 〜H 27 本研究は、プラスチック等が混入した弾性廃棄物地盤に関して、実地盤での力学実験や環境特性に関する試験、採取した試料を用いた各種力学試験等により十分な基礎データを収集することにより、未解明である弾性廃棄物・・・ 概要
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資料
3K133012 微生物及び粉砕・選鉱プロセスを導入した廃電子基板等からの有用金属回収システムの構築 宮田 直幸
( 秋田県立大学 )
H 25 〜H 27 使用済電気電子機器からのレアメタル等有用金属の回収・再資源化が重要課題になっている。現在のところ、経済性や効率の観点から、ベースメタルのほか、白金やパラジウムなど数鉱種が再資源化されるに留まっており、・・・ 概要
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資料
3K142004 ホタテガイ中腸腺を用いた廃電子基板からの貴金属回収技術の開発 富田 恵一
( (地独)北海道立総合研究機構 )
H 26 〜H 27 ホタテガイの内臓(中腸腺)は道内の水産加工場から廃棄されているが、既存の研究により、このホタテガイ中腸腺が酸性下で貴金属類に対して強い吸着能と選択性を有していることを見いだしている。本研究において、各・・・ 概要
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資料
課題番号課題名研究代表者
所属名・氏名
実施期間(年度)発表情報
自然共生型社会(第4部会)5研究課題
4-1301 親潮沿岸域のゼニガタアザラシと沿岸漁業の共存に向けた保護管理手法の開発 桜井 泰憲
( 北海道大学 )
H 25 〜H 27 近年、北海道東部沿岸に生息するゼニガタアザラシによる漁業被害(漁獲物の食害)が大きな問題になっている。本研究は、本種の保護管理と持続型沿岸漁業との共存を目標に、道東〜北方四島までの生息地の保全および共・・・ 概要
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資料
4-1302 再導入による希少鳥類の保全手法の確立に関する研究 永田 尚志
( 新潟大学 )
H 25 〜H 27 生物多様性を回復させるために、世界中で再導入(絶滅した地域での野生復帰)が行われているが、飼育繁殖個体の再導入成功率は15%と低い。日本国内でも、コウノトリ(2005 年)、トキ(2008 年)の再導・・・ 概要
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資料
4-1303 農薬による水田生物多様性影響の総合的評価手法の開発 林 岳彦
( (国研)国立環境研究所 )
H 25 〜H 27 近年、水田用殺虫剤の水田生態系への深刻な影響が懸念されている。一方、従来の農薬の生物への影響の評価手法は非常に簡易なものに留まっており、農薬が水田生物の多様性に与えている影響は未だ明らかではない。本研・・・ 概要
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資料
4-1304 島嶼−サンゴ礁−外洋統合ネットワーク系動態解明に基づく石西礁湖自然再生への貢献 灘岡 和夫
( 東京工業大学 )
H 25 〜H 27 わが国最大のサンゴ礁域である石西礁湖周辺のサンゴ礁生態系の衰退が最近深刻になって来ている。本研究は、有効なサンゴ礁生態系保全策につながる科学的知見をもたらすことを目的に、開発予定の幼生分散モデル等のさ・・・ 概要
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資料
4RF-1302 環境DNA技術を用いた生物分布モニタリング手法の確立 土居 秀幸
( 広島大学 )
H 25 〜H 27 生物の分布を知るためには、網を仕掛けるなど多大な労力と時間をかけて調査を行う必要があったが、本研究では、環境DNA(水中に遊離しているDNA断片)による生物分布モニタリング手法を提案する。水域生態系で・・・ 概要
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課題番号課題名研究代表者
所属名・氏名
実施期間(年度)発表情報
安全が確保される社会(第5部会)11研究課題
5-1301 光化学オキシダント生成に関わる未計測VOCの探索 梶井 克純
( 京都大学 )
H 25 〜H 27 窒素酸化物や揮発性有機化合物(VOC)の大気濃度が減少しているにもかかわらずオキシダントが増加している。その原因解明には大気中のVOC の把握が重要であるが大気中には未計測VOC が2〜5 割程度存在・・・ 概要
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5-1302 適切な農薬の後作物残留リスク評価に基づく実効的な管理技術の開発 清家 伸康
( (国研)農業環境技術研究所 )
H 25 〜H 27 農薬登録保留基準を満たし農薬登録されているにもかかわらず、当該作物の栽培で適切に使用された農薬が収穫後の土壌に残留し、次作の作物に移行する( 農薬の後作物残留)事例が報告されている。食品衛生法における・・・ 概要
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5-1303 日本型農業環境条件における土壌くん蒸剤のリスク削減と管理技術の開発 小原 裕三
( (国研)農業環境技術研究所 )
H 25 〜H 27 土壌消毒に用いられる揮発性の高い土壌くん蒸剤(農薬)は、人への毒性や環境負荷の面で多くの問題を抱えつつも、連作障害を回避するために不可欠な手段として日本全国で大量に使用されている。しかし、欧州連合(E・・・ 概要
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5-1304 湖沼のブラックボックス負荷「底泥溶出」の定量評価に関する研究 今井 章雄
( (国研)国立環境研究所 )
H 25 〜H 27 浅い湖では供給源として底泥溶出は重要である。しかし、底泥自体はブラックボックスとして扱われているため、底泥溶出メカニズムの知見は極めて乏しい。そのため、湖における底泥溶出負荷量を数値で捉え、溶出メカニ・・・ 概要
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5-1305 母児POPs曝露量の質問票及び遺伝要因からの推定に関する研究 森 千里
( 千葉大学 )
H 25 〜H 27 本研究では大規模コホート研究における化学物質曝露調査を最小のコストで最大の結果を得られるシステムとして構築することを目的とする。方法として、①コホート調査における母体血検体および母親の児の・・・ 概要
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資料
5-1306 日本海及び周辺域の大気・海洋における有機汚染物質の潜在的脅威に関する研究 早川 和一
( 金沢大学 )
H 25 〜H 27 環日本海諸国は世界で最も激しく、急速に発展している地域である。しかし、化石燃料の大量消費に伴って放出される有害化学物質や農薬による大気・水環境の汚染は、この地域全体の潜在的な脅威になっている。住民の健・・・ 概要
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資料
5-1307 風力発電等による低周波音・騒音の長期健康影響に関する疫学研究 石竹 達也
( 久留米大学 )
H 25 〜H 27 国は風力発電等による低周波音・騒音の苦情増への行政的対応のための指導指針や評価方法の確立を目指している。しかし、その確立のためには低周波音・騒音曝露による長期健康影響に関するデータが不可欠である。そこ・・・ 概要
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資料
5RF-1302 環境ナノ粒子を介した有機汚染物質の人体曝露に関する研究 鳥羽 陽
( 金沢大学 )
H 25 〜H 27 近年、呼吸器疾患やアレルギー疾患が増加し、その要因の一つとして燃焼排出源に由来する大気中の粒径100 nm 以下のナノ粒子が疑われている。ナノ粒子は、PM2.5 よりもさらに小さく、容易に肺の最深部ま・・・ 概要
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資料
5-1401 バイオ蛍光法によるアスベスト検出技術の実用化とナノ材料動態追跡ツールへの応用 黒田 章夫
( 広島大学 )
H 26 〜H 27 日本にはアスベストを含む建材が約4000万トンあるとされ、今後これらが使われた古い建物の解体のピークを迎える。その際、アスベストの飛散を現場で調べなければ、再び大きなアスベスト問題を引き起こすと指摘さ・・・ 概要
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資料
5-1402 水系感染微生物による水環境汚染の把握と指標微生物管理の限界に関する研究 田中 宏明
( 京都大学 )
H 26 〜H 27 本研究では、今後導入されると想定される定量的微生物リスク評価による環境基準値の見直しに対応するため、水域に存在する様々な病原微生物を次世代シーケンサー、リアルタイムPCR、培養法を組み合わせて網羅的に・・・ 概要
報告スライド
資料
5-1455 潜在的自己抗体保有に関する疫学調査 黒田 嘉紀
( 宮崎大学 )
H 26 〜H 27 関節リウマチなどの自己免疫疾患は自己抗体(自らの組織を攻撃する抗体)保有で特徴づけられる。一方発病しなくとも潜在的に自己抗体を保有する健常者が存在することがわかっているが、自己抗体保有に関して不明な点・・・ 概要
報告スライド
資料

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