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平成28年度 新規採択課題の研究概要NEW

平成28年度新規研究課題については、昨年10~11月に公募を行い、環境研究企画委員会の審査結果を踏まえ、応募総数280課題のうち、2戦略研究プロジェクト(26課題で構成)及び43課題を採択いたしました。

研究の対象分野

gazou
○戦略的研究開発領域
 (戦略研究プロジェクト
専門部会)
gazou
○統合領域
 (全領域共通・領域
横断部会)
gazou
○低炭素領域
 (脱温暖化社会部会)
gazou
○資源循環領域
 (循環型社会部会)
gazou
○自然共生領域
  (自然共生型
社会部会)
gazou
○安全確保領域
 (安全が確保
される社会部会)


研究の概要

※以下の課題番号で、「S」は戦略的研究開発領域、「RF」は革新型研究開発領域(若手枠)、「K」は循環型社会形成推進研究、その他は環境問題対応型研究領域を示す。

戦略的研究開発領域(戦略研究プロジェクト専門部会) 2プロジェクト(26課題)
課題番号課題名研究代表者
所属名・氏名
実施期間研究概要(抄)
S-15 社会・生態システムの統合化による自然資本・生態系サービスの予測評価 ( 378  KB)PDF 武内 和彦
(東京大学)
H 28 ~H 32 地球環境及び社会経済の変化により加速化しつつある生物多様性の減少や生態系の劣化を食い止め、「自然と共生する世界の実現」を図ることは、国際社会に課せられた地球的課題である。本戦略プロジェクトの目的は、我が国を中心に、アジア地域も視野に入れなが・・・ 研究のイメージ
S-16 アジア地域における持続可能な消費・生産パターン定着のための政策デザインと評価 ( 340  KB)PDF 平尾 雅彦
(東京大学)
H 28 ~H 32 2015 年に国連で合意された持続可能な開発目標(SDGs)では、持続可能な消費と生産(SCP)パターンの実現が1つの目標になっている。アジア地域では、先進国、新興国、開発途上国が混在しており、先進国では、将来世代にわたって持続可能な地球1・・・ 研究のイメージ
統合領域(全領域共通・領域横断部会) 6研究課題
1-1601 循環型社会政策の効果評価と導入支援のための資源利用・廃棄物処理モデルの構築 ( 868  KB)PDF 大迫 政浩
((国研)国立環境研究所)
H 28 ~H 30 3R(リデュース・リユース・リサイクル)政策は循環基本法や個別リサイクル法などによって展開されてきたが、資源生産性の改善は停滞していること、産業廃棄物の最終処分量の削減は概ね限界にきており、資源効率や廃棄物処理をさらに向上・進化させるビジョ・・・ 研究のイメージ
1-1602 フィールド調査とロボット・センサ・通信技術をシームレスに連結する水域生態系モニタリングシステムの開発 ( 519  KB)PDF 海津 裕
(東京大学)
H 28 ~H 30 本研究は,我が国のラムサール条約湿地を中心とした湿地の生物多様性の維持と生態系サービスの持続可能な利用,そのための自然再生や保全の迅速な推進を可能とする監視・管理技術の開発を目的とする。ドローンやフィールドサーバーにより保全の対象となる鳥類・・・ 研究のイメージ
1-1603 総合的アプローチによる東南アジア地域での分散型生活排水処理システムの普及に関する研究 ( 299  KB)PDF 蛯江 美孝
((国研)国立環境研究所)
H 28 ~H 30 東南アジア地域においては生活排水対策として我が国の浄化槽システムが期待されているが、当該地域は熱帯気候で生活習慣も異なるため、ハード面での現地化が必要となる。また多くの場合、排水基準は定められているが、放流水質を担保する仕組みが欠落している・・・ 研究のイメージ
1-1604 ミズアブの機能を活用した革新的資源循環系の構築 ( 297  KB)PDF 藤谷 泰裕
((地独)大阪府立環境農林水産総合研究所)
H 28 ~H 30 食品廃棄物は推定 1,900 万 t/年も排出されているが、高水分や分別の難しさ等から利用率は 3 割以下に留まっており、焼却・埋立のコスト増加や温室効果ガス発生等の問題を引き起こしている。本研究は、我が国を含む世界の熱帯~温帯に広く分布す・・・ 研究のイメージ
1RF-1601 海洋生物の防御機能を模倣したバイオマス循環型船底付着阻害剤の合成的探索研究 ( 319  KB)PDF 梅澤 大樹
(北海道大学)
H 28 ~H 29 海洋の利用は人類の活動に不可欠であるが、船底や海中構築物に対するフジツボなどの付着は、化石燃料の浪費や除去などのために莫大な経済的損失を与えている。付着を防止するために、これまでに有機スズ化合物や銅化合物などの重金属を含むものが用いられてき・・・ 研究のイメージ
1RF-1602 多チャンネル放射能深度分布測定器の実用化とIn-situ測定法の確立 ( 384  KB)PDF 井上 一雅
(首都大学東京)
H 28 ~H 29 放射性セシウム濃度の深度分布を調査する方法として、スクレーパープレート法が一般的に用いられているが、高精度に評価できる反面、土壌採取から試料測定までに数日間を要するため調査可能な範囲に限界がある。また、土壌採取場所は平坦な場所に限られ、山岳・・・ 研究のイメージ
低炭素領域(脱温暖化社会部会) 6研究課題
2-1601 森林と農地間の土地利用変化に伴う土壌炭素変動量評価とGHGインベントリーへの適用研究 ( 577  KB)PDF 天野 正博
(早稲田大学)
H 28 ~H 30 途上国を含めた全世界の温室効果ガス(GHG)排出量の 3 割近くが土地利用分野から排出されている。とくに、森林から農地への転換など土地利用変化が生じるときには、大量の温室効果ガスが排出される。土地利用分野に貯蔵されている炭素は土壌中に最も多・・・ 研究のイメージ
2-1602 極端降水評価と気象解析のためのAPHRODITEアルゴリズムの改良 ( 301  KB)PDF 谷田貝 亜紀代
(大学共同利用機関法人 人間文化研究機構 総合地球環境学研究所)
H 28 ~H 30 温暖化による水循環や気候システムの変化により極端降水現象がどのように変化するか、という科学的問題や政策決定の前提となる知見を得ることは、IPCC や WCRP などの枠組みでも重要課題である。世界的に用いられている APHRODITE 降水・・・ 研究のイメージ
2-1603 二酸化炭素回収・貯留(CCS)の導入・普及の法的枠組みと政策戦略に関する研究 ( 307  KB)PDF 柳 憲一郎
(明治大学)
H 28 ~H 30 わが国は、第 4 次環境基本計画で 2050 年までに 80%の温室効果ガス(GHG)排出削減を目指すこととした。この目標達成には、すべての火力発電所への CCS(Carbon Dioxide Capture and Storage)設置・・・ 研究のイメージ
2-1604 温暖化に対して脆弱な日本海の循環システム変化がもたらす 海洋環境への影響の検出 ( 388  KB)PDF 荒巻 能史
((国研)国立環境研究所)
H 28 ~H 30 日本海は小さいながらも外洋と同じような海水循環システムを持つことからミニ・オ ーシャンと呼ばれ、日本海を監視することで地球規模の海洋環境の変化を比較的短時間で理解できる可能性がある。これを裏付けるように、日本海の海水循環システムが温暖化の影・・・ 研究のイメージ
2-1605 永久凍土大規模融解による温室効果ガス放出量の現状評価と将来予測 ( 563  KB)PDF 斉藤 和之
((国研)海洋研究開発機構)
H 28 ~H 30 陸上有機炭素量の約半分を貯蔵する永久凍土は.地球温暖化により融解して有機炭素(メタンなど)を放出する不可逆な変化をし,北極陸域の社会や生態系を大きく影響する懸念があるが、その実態は未解明でモデルへの組み込みも遅れている。 地下氷と有機炭素・・・ 研究のイメージ
2RF-1601 太陽光誘発クロロフィル蛍光による生態系光合成量推定のための包括的モデルの構築 ( 477  KB)PDF 加藤 知道
(北海道大学)
H 28 ~H 30 陸域生態系による光合成は、温室効果ガスである CO2を吸収しており、その正確な把握は地球の気候変化を予測する上で非常に重要である。近年では、太陽光に誘発されたクロロフィル蛍光(SIF(Sun-Induced Fluorescence))がそ・・・ 研究のイメージ
資源循環領域(循環型社会部会) 12研究課題
3K162002 電気共生型メタン生成を利用した有機性廃棄物の高効率バイオガス化技術の開発 ( 221  KB)PDF 加藤 創一郎
((国研)産業技術総合研究所)
H 28 ~H 29 水分を多く含む有機性廃棄物である畜産廃棄物、余剰汚泥、食品廃棄物などは、焼却による減容化が困難であり、その新たな廃棄技術が求められている。メタン発酵(バイオガス化)はその手段として有望視されているが、実際の利用には更なる効率化が必要である。・・・ 研究のイメージ
3K162004 高電圧パルス破砕を利用した太陽光発電パネルの選択的破砕と物理選別技術 ( 593  KB)PDF 飯塚 淳
(東北大学)
H 28 ~H 29 太陽光発電パネルによる発電は 1990 年代から導入が開始され、その発電量は増加傾向にある。初期に導入された太陽光パネルが更新時期を迎えつつあることから、今後廃棄される太陽光発電パネルの量は大幅に増加すると見込まれている。太陽光発電パネルは・・・ 研究のイメージ
3K162008 有機王水を用いた革新的貴金属・レアメタル回収システムの開発 ( 232  KB)PDF 松野 泰也
(東京大学)
H 28 ~H 29 携帯電話、デジタルカメラ等の電気・電子機器には、貴金属、レアメタルなどの様々な金属が使用されており、使用済み機器からこれらの金属の回収を強化することが重要な課題になっている。研究代表者は、有機溶媒を用い貴金属やレアメタルを溶解する溶媒(有機・・・ 研究のイメージ
3K162012 捕獲鳥獣の適正かつ効率的な処理システムの構築に関する研究 ( 256  KB)PDF 山田 正人
((国研)国立環境研究所)
H 28 ~H 29 近年、有害鳥獣の捕獲圧が低下し、ニホンジカ等大型鳥獣により農林業・生活環境・生態系に深刻な被害をもたらしている。大型鳥獣の生息数変化は生態系や農業への影響が懸念される反面、駆除した個体の処理方針が定まっていないために駆除計画の策定・推進に慎・・・ 研究のイメージ
3K163001 循環型社会形成に関わる新たな評価指標と指標体系 ( 142  KB)PDF 橋本 征二
(立命館大学)
H 28 ~H 30 本研究では、現在の循環型社会形成推進基本計画が抱える課題を 5 つに整理し、今後の基本計画への反映や国際的な発信を行うことを視野に、これらの課題に対応した以下の検討を行う。すなわち、①既存の指標群と本研究で新たに開発する指標をいくつかの視点・・・ 研究のイメージ
3K163003 イノシシ、ニホンジカ等の適正かつ効率的な捕獲個体の処理および完全活用システムの開発 ( 639  KB)PDF 平田 滋樹
(長崎県農林部農林技術開発センター)
H 28 ~H 30 近年、増えすぎたイノシシやシカによる自然環境や人間生活への被害が深刻化しており、これら動物の適正管理の強化が求められています。しかしながら、捕獲された動物の大部分がゴミとして処分されており、埋設量や焼却量の増加による周辺環境への影響や捕獲者・・・ 研究のイメージ
3K163005 新規POPsを含有する廃棄物の環境上適正な管理に関する研究 ( 433  KB)PDF 梶原 夏子
((国研)国立環境研究所)
H 28 ~H 30 残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約(POPs 条約)は 12 物質を対象に 2004年に発効し、その後、臭素系難燃剤などが新たに条約対象に追加されてきた。これら新規 POPs を含有する廃棄物の適正処理については国内外でガイドライ・・・ 研究のイメージ
3K163006 防災分野と連携した大規模災害時における災害廃棄物量の推定手法の構築 ( 1,173  KB)PDF 平山 修久
((国研)国立環境研究所)
H 28 ~H 30 2011 年東日本大震災の経験から、災害廃棄物対策が巨大災害時の重要な施策として位置付けられ、基礎自治体において簡便かつ精度よく災害廃棄物の要処理量を把握する手法が求められている。本研究では、地震や水害などの災害ハザード情報との連携し、ウェ・・・ 研究のイメージ
3K163007 炭酸型Mg-Al系層状複水酸化物を利用した廃棄物焼却排ガスの新規処理技術の開発 ( 103  KB)PDF 亀田 知人
(東北大学)
H 28 ~H 30 一般廃棄物を焼却すると塩化水素、硫黄酸化物、窒素酸化物の酸性ガスが発生する。現在の処理方法では、二次汚染の発生や高処理コストという問題があり、新しい処理技術の開発が求められている。本研究では、炭酸型Mg-Al 系層状複水酸化物を利用した廃棄・・・ 研究のイメージ
3K163009 災害廃棄物処理の実効性・安全性・信頼性向上に向けた政策・意識行動研究 ( 269  KB)PDF 浅利 美鈴
(京都大学)
H 28 ~H 30 災害廃棄物への対応については、東日本大震災を経て、今後起こり得る巨大災害や頻発する災害も念頭に、充実した制度整備が進められたが、それを運用していくための基盤整備が求められている。特に災害廃棄物処理計画策定が全国的に進められようとしているが、・・・ 研究のイメージ
3K163010 硝酸性窒素等の有害物を排出しない白金族リサイクルプロセスの開発 ( 169  KB)PDF 成田 弘一
((国研)産業技術総合研究所)
H 28 ~H 30 現行の白金族リサイクルプロセスでは、王水や塩素ガス等、毒性の高い化合物が用いられている。貴金属製造・再製業では硝酸性窒素等の排水濃度が高いため、現状では一般排水基準(100mg/L)よりも緩い暫定基準(3000mg/L)が適用されている。本・・・ 研究のイメージ
3K163011 大規模災害における廃棄物の災害外力・地域特性に応じた処理技術・管理システムに関する研究 ( 1,005  KB)PDF 中野 正樹
(名古屋大学)
H 28 ~H 30 東日本大震災では、大量の災害廃棄物等が早期復興の妨げとなった。来たる大規模災害で発生する災害廃棄物等に対処するためには、各地域での廃棄物性状を予測し、処理方法を策定し、復興計画における復興資材の有効利活用も踏まえた統合的な管理が必要となる。・・・ 研究のイメージ
自然共生領域(自然共生型社会部会) 6研究課題
4-1601 樹木の新種比率評価と森林政策評価にもとづく東南アジア熱帯林保全対策の策定 ( 474  KB)PDF 矢原 徹一
(九州大学)
H 28 ~H 30 東南アジア熱帯林は世界で最も急速に消失しており、その消失を防ぐ対策が急務である。わが国は木材や紙、パームオイル等の輸入を通じてその消失に関与しており、熱帯林保全への貢献は国際的な責務である。本研究では野外調査、DNA判定と分類学的研究により・・・ 研究のイメージ
4-1602 環境DNAを用いた陸水生態系種構成と遺伝的多様性の包括的解明手法の確立と実践 ( 405  KB)PDF 土居 秀幸
(兵庫県立大学)
H 28 ~H 30 従来の生物分布調査は多大な労力と時間をかけて行う必要があった。本研究では、環境DNA(生物から水中に放出されたDNA断片)による新しい調査手法を提案する。本研究では、DNAメタバーコーディングを用い、環境DNA情報に基づいて生物種組成を網羅・・・ 研究のイメージ
4-1603 風力発電施設の建設による鳥衝突のリスク低減を目指した高精度鳥感度Mapの開発 ( 475  KB)PDF 関島 恒夫
(新潟大学)
H 28 ~H 29 福島第一原子力発電所の事故以来、脱原発の機運の高まりや固定買い取り制度の導入により、わが国では太陽光発電や風力発電の事業計画が大幅に増加している。しかし、風力発電は温暖化の抑制効果が期待される一方、鳥衝突による地域生態系への悪影響が懸念され・・・ 研究のイメージ
4-1604 ニホンライチョウ保護増殖に資する腸内細菌の研究 ( 396  KB)PDF 牛田 一成
(京都府立大学)
H 28 ~H 30 特別天然記念物ニホンライチョウは、生息数が減少していることから絶滅が危惧されており、生育域内の保護徹底に加えて、域外での増殖と野生復帰を目指す取り組みがなされている。域内と域外の保護活動の連携によって、野外で採卵と人工孵化によるファウンダー・・・ 研究のイメージ
4-1605 遺伝情報解読ブレークスルーを活用した「種の保存法」指定種の最適保全管理 ( 480  KB)PDF 井鷺 裕司
(京都大学)
H 28 ~H 30 日本の生物多様性保全において中心的役割を担う「種の保存法」を有効に実施するためには、絶滅危惧種の保全に関して、より厳密かつ効率的な保全管理策の構築が強く求められている。本研究では、遺伝子解読技術におけるブレークスルーを活用し、社会的かつ行政・・・ 研究のイメージ
4-1606 トキの野生復帰のための放鳥個体群・里山の管理手法と持続可能な地域社会モデルの研究 ( 245  KB)PDF 永田 尚志
(新潟大学)
H 28 ~H 30 佐渡島では 2008 年から環境省によってトキの野生復帰が実施され。2008 年以降、毎年トキを放鳥することで、「2015 年までに佐渡島に 60 羽のトキを定着させる」というロ ードマップ 2015 目標を達成した。しかし、野外での繁殖成・・・ 研究のイメージ
安全確保領域(安全が確保される社会部会)13研究課題
5-1601 大気中の二次汚染物質に対する発生源寄与推計と対策立案に資する規範的モデルの確立 ( 453  KB)PDF 茶谷 聡
((国研)国立環境研究所)
H 28 ~H 30 大気中の微小粒子状物質(PM2.5)と光化学オキシダント(Ox)の濃度は、多くの地域で環境基準を超過しており、有効な濃度低減策が求められている。 本研究では、大気中での複雑な光化学反応を経て二次的に生成される PM2.5 と Ox について・・・ 研究のイメージ
5-1602 多種・新規化学物質の網羅的モニタリングと地域ネットワークを活用した統合的評価・管理手法の開発 ( 682  KB)PDF 西野 貴裕
((公財)東京都環境公社東京都環境科学研究所)
H 28 ~H 30 現在、新規に製造される化学物質の種類は年々増加しているが、これらの環境実態やリスクの解明は追いついていない。 本研究では、地方環境研究所間のネットワークを活用しながら、国内の都市域毎に主要な化学物質の環境実態及びリスクを解明する。第 1 ・・・ 研究のイメージ
5-1603 水系感染微生物による水環境汚染の把握と微生物起源解析の活用に関する研究 ( 221  KB)PDF 片山 浩之
(東京大学)
H 28 ~H 30 水環境における衛生学的水質基準として、我が国においては大腸菌群が長らく用いられてきたが、病原微生物濃度に対して過大評価も過小評価も生じ得る点が問題であるため、諸外国同様に科学的知見を取り入れた基準の策定が望ましく、そのためには我が国の環境水・・・ 研究のイメージ
5-1604 都市型PM2.5の高濃度化現象の原因解明と常時監視データ補正法 ( 426  KB)PDF 長田 和雄
(名古屋大学)
H 28 ~H 30 関東や東海などの大都市域では PM2.5 の年平均濃度が高く、発生要因の解明が必要とされている。しかし、都市域での二次生成や港湾部から輸送されてくる PM2.5 の実態は、未解明のままである。また、大気環境常時監視局における PM2.5 濃・・・ 研究のイメージ
5-1605 PM2.5の成分組成、酸化能、呼吸器疾患ハザードとそのモデル予測に関する研究 ( 349  KB)PDF 梶野 瑞王
(気象庁気象研究所)
H 28 ~H 30 PM2.5 は多様な化学成分・粒径分布を持ち、それらは時々刻々変化するため、重量濃度が同じであっても気塊の由来が異なると健康リスクも異なると予想される。本研究では有害性指標の一つである粒子の酸化能に着目し、大気観測、新規装置開発、細胞暴露実・・・ 研究のイメージ
5-1606 機器分析と溶出特性化試験を組合せた自然・人為由来汚染土壌の判定法の開発 ( 873  KB)PDF 橋本 洋平
(東京農工大学)
H 28 ~H 30 現在進行中の東京外郭環状道路等の大規模工事によって、土壌溶出量基準を超過する自然由来の重金属等を含有する土壌(以下、自然由来汚染土壌)が、今後大量に発生することが見込まれている。自然由来汚染土壌に含まれる重金属類は、元来地殻に含有される低濃・・・ 研究のイメージ
5-1607 琵琶湖における有機物収支の把握に関する研究 ( 578  KB)PDF 早川 和秀
(滋賀県琵琶湖環境科学研究センター)
H 28 ~H 30 琵琶湖では、これまでの水質保全の取り組みによって富栄養だった水質が改善されてきたが、在来魚介類の減少やプランクトン種の変化など湖沼生態系の悪化が一層顕在化した状況にある。琵琶湖の水質と生態系を含む総合的な保全を図ることは、喫緊の課題であり、・・・ 研究のイメージ
5-1651 新規採取法及び細胞・動物曝露実験によるPM2.5の健康影響決定要因の同定 ( 351  KB)PDF 奥田 知明
(慶應義塾大学)
H 28 ~H 30 微小粒子状物質(PM2.5)のリスクの解明が求められているが、従来法(フィルター法)では実環境大気中 PM2.5 を大量に採取できない等の問題があり、現状では PM2.5 粒子そのものを細胞や動物へ曝露して健康影響を直接評価できる手法はない・・・ 研究のイメージ
5-1652 血中POPsの迅速一斉分析法を用いたヒトへの曝露起源解析 ( 237  KB)PDF 森 千里
(千葉大学)
H 28 ~H 30 本研究では少量試料に対応した残留性有機汚染物質(POPs)の迅速一斉分析法を 確立し、各種 POPs の曝露起源を解明することを目的とする。方法として、①ガスクロマトグラフ-質量分析計と自動前処理装置を組み合わせ、血清中 POPs の自動分・・・ 研究のイメージ
5-1653 変換過程を考慮した人為由来化学物質の管理手法に関する研究 ( 238  KB)PDF 越後 信哉
(京都大学)
H 28 ~H 30 人為由来化学物質の環境・健康リスク評価は、水処理プロセスおよび環境中での変換生成物の重要性が指摘されてはいるものの、一部の例外を除き、原体の評価に限定されてきた。しかしながら、近年生じているホルムアルデヒドやペルフルオロオクタンスルホン酸(・・・ 研究のイメージ
5-1654 乳幼児のアレルギー症に対するパラベン・トリクロサン等の抗菌性物質の曝露・影響評価 ( 477  KB)PDF 中村 裕之
(金沢大学)
H 28 ~H 30 パラベンやトリクロサン等は歯磨き粉や石鹸、化粧品、シャンプーなどの日用品に防腐剤・抗菌剤として使用される化学物質であり、最近になって、これらの物質への曝露がアレルギー疾患の危険因子である可能性を示す研究報告が欧米から散見されるようになってき・・・ 研究のイメージ
5RF-1601 精密質量分析計を用いた網羅的分子同定による湖沼COD成分の解明 ( 420  KB)PDF 春日 郁朗
(東京大学)
H 28 ~H 29 湖沼の COD 環境基準達成率は平成 25 年度で 55%と低迷している。近年では、琵琶湖等で COD が漸増する現象すら報告されている。湖沼の COD 問題を理解するためには、有機物の大半を占める溶存有機物の中のどのような成分が COD ・・・ 研究のイメージ
5RF-1602 土壌からの六価クロム溶出速度に基づく自然由来・人為由来の判定法の開発 ( 689  KB)PDF 大平 慎一
(熊本大学)
H 28 ~H 30 環境中で存在するクロムは、酸化数によって人体への影響が異なるため、特定の酸化数である「六価クロム」に対して規制が設けられている。工業的な用途の多いクロムは、六価クロムとして排出され人為的な汚染を引き起こす一方で、自然由来による汚染も報告され・・・ 研究のイメージ

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