ウェブサイト作成ガイドライン | コンテンツ制作ガイドライン:6. 情報を支障なく読みとれるようにするために

コンテンツ制作ガイドライン:6. 情報を支障なく読みとれるようにするために

目次

  1. はじめに
  2. 情報を見やすくするために
  3. 情報を探しやすくするために
  4. ホームページ内を快適に移動できるようにするために
  5. 情報の内容を理解できるようにするために
  6. 情報を支障なく読みとれるようにするために
  7. 入力や操作を支障なく行えるようにするために
  8. 危害や苦痛を与えないために

6. 情報を支障なく読みとれるようにするために

6.1. 規格及び仕様に準拠する

関連JIS項目:【7.4.1.1、7.4.1.2】

作成方針
  • 環境省ホームページは、原則として以下の技術で作成、更新を行なう。
    • HTML
      • HTML 4.01 Strict
      • HTML 4.01 Transitional
      • XHTML 1.0 Transitional
    • スタイルシート
      • CSS2.1
  • 新たにホームページを構築する際には、HTMLやスタイルシートといった使用する技術について、どのバージョンやDTD(文書型定義)で作成するかを、事前に検討し決定する。

6.2. 言語コードと文字コードを指定する

関連JIS項目:【7.3.1.1、7.3.1.2】

作成方針
  • html要素のlang属性またはxml:lang属性に、使用している言語を記述する。
  • 文字コードutf-8で作成する。head要素のmeta要素内に、utf-8と記述する。
  • ページ内に別の言語を表記する場合に、lang属性を用いて言語を記述する。

6.3. 機種依存文字は使用しない

関連JIS項目:該当なし

作成方針
  • 丸数字やローマ数字は、原則として使用しない。
    例) まる1まる2などの丸数字、ローマ数字1ローマ数字2などのローマ数字は1、2などのように算用数字に置き換える。
  • 旧字体は、原則として使用しない。
  • 職種名や業務名などに含まれていて置き換えができない場合には、あらかじめ環境情報室へ照会・申請する。

6.4. 単語の間にスペースや改行を挿入しない

関連JIS項目:【7.1.3.2】

作成方針
  • 単語内の文字と文字との間に、全角スペースあるいは半角スペースを入れない。
  • 単語内の文字と文字との間に改行を入れない。

6.5. 画像に適切な代替テキストを用意する

関連JIS項目:【7.1.1.1】

作成方針
  • 画像を使用する際は、代替テキストに画像で表現している内容を簡潔に表す言葉を入れる。
  • 地図やグラフなど複雑な内容を示している画像の場合は、画像近くに内容を漏れなく説明する文章や表を掲載する。
  • 装飾や見た目の整形を目的に用いられる画像は、音声で読まれないようにする。

6.6. 音声で情報を提供する場合は、音声で伝える情報の内容をテキストで用意する

関連JIS項目:【7.1.1.1、7.1.2.1、7.1.4.2、7.1.4.7】

作成方針
  • 音声で情報を提供する場合は、音声で伝える情報の内容をテキストで掲載する。
  • テキストの準備が難しい場合は、提供内容に関する問い合わせ先を明記する。
  • 音声を自動的に再生しない。
  • 背景音がある場合は、前景音の聞こえやすさに配慮する

6.7. 動画で情報を提供する場合は、動画で伝える情報の内容をテキストで用意する

関連JIS項目:【7.1.1.1、7.1.2.1、7.1.2.2、7.1.2.3、7.1.2.4、7.1.2.5、7.1.2.6、7.1.2.7、7.1.2.8、7.1.2.9】

作成方針
  • 動画で情報を提供する場合は、以下のいずれかの対応を行なう。
    • 動画の音声の内容を字幕で提供する。また、動画の映像で表現されている情報について、動画内で音声による説明(音声ガイド)を提供する。
    • 動画で伝える情報の内容をテキストで掲載する。
  • 上記の対応が難しい場合は、提供内容に関する問い合わせ先を明記する。
  • 併せて、可能な場合は以下を検討する。
    • 動画の音声の内容を手話通訳で提供する。
    • 生中継の動画の音声の内容を字幕で提供する。
  • 外部の動画配信サービスを利用する場合も同様の対応をする。

6.8. Word、Excel、PowerPoint形式のファイル提供には細心の注意をはらう

関連JIS項目:該当なし

作成方針
  • Word、PowerPoint形式による情報提供は原則として行わない。
  • Excel形式による情報提供は、統計データなど利用者がExcelを用いて編集などを行う必要がある内容に限る。
  • Excel形式で情報提供を行う場合は、作成したファイルを公開する前に、マクロウィルスなどの不適切なプログラムが混入していないか十分確認する。また、ファイルのプロパティの内容を確認し、作成者の個人名など公開すべきでない情報が残っていないか確認する。

6.9. Word、Excel、PowerPointなどで作成したHTML文書は掲載しない

関連JIS項目:該当なし

作成方針
  • Word、Excel、PowerPointをHTML形式(Web形式)で保存し掲載しない。
  • Word、Excel、PowerPointで作成した内容は、原則としてHTMLのページを作成し提供する。HTMLでの提供が適さない場合や、用意することが難しい場合はPDF形式で提供する。

6.10. PDFは極力使用せず、使用する場合は作成方法、提供方法に配慮する

関連JIS項目:【7.1.1.1】

作成方針
  • 情報提供はHTMLで行うことを基本とする。PDF形式での情報提供は、原則以下の場合とする。
    • 申請書の様式やパンフレット、ポスターなど、利用者にレイアウトどおりに印刷し使用してもらう必要がある場合。
    • 報告書など多数のページで構成される情報を、一つまたは複数のファイルにまとめて収録し提供する必要がある場合。
  • PDF形式で情報を提供する場合は、以下のとおりとする。
    • PDFを利用できない場合でも内容を把握できるよう、PDFで提供している情報の内容をテキストで掲載する。対応が難しい場合は、提供している内容に関する問い合わせ先を明記する。
    • Acrobatなどの作成ツールは最新版を用いる。標準の設定で「有効」になっているアクセシビリティ配慮に関する設定を、「無効」に変更しない。
    • PDFのファイル容量は可能な限り軽量化を図ること。また、5MBを超える文書は、必ず複数に分割したファイルを併せて提供する。
    • 公開する前に、Acrobatの「文書のプロパティ」の内容を確認し、作成者の個人名など公開すべきでない情報が残っていないか確認する。
    • PDFを提供するページでは、閲覧用ソフトのダウンロードページの案内及びリンクを表示する。

6.11. Flashを使用する場合は、同等のHTMLコンテンツなどによる補完を行う

関連JIS項目:【7.1.1.1、7.1.2】

作成方針
  • グローバルメニューなどの主たる操作部分にはFlashを使用しない。
  • Flashコンテンツを提供する場合は、以下のとおりとする。
    • Flashコンテンツの中で、イベントの日時や相談窓口の電話番号などの重要な情報を伝える場合には、同等の内容をテキストでも提供する。
    • Flashコンテンツには適切なムービータイトルをつけ、コンテンツ自体のアクセシビリティをできる限り確保する。
    • Flashコンテンツを掲載する場合には、Flash Playerのダウンロードページへのリンクも併せて掲載する。
  • 情報の内容に更新がある場合は、Flash版とHTML版の両者を同時に更新する。

6.12. 色のみに依存した情報提供はしない

関連JIS項目:【7.1.4.1】

作成方針
  • 情報の意味や位置づけの違いは、色の違いで表現するだけでなく、文字内容などでも違いが分かるようにする。

6.13. 形または位置のみに依存した情報提供はしない

関連JIS項目:【7.1.3.3】

作成方針
  • 画像には適切な代替テキストを用意し、画像の形や大きさなどを認識できない場合でも、内容を適切に理解できるようにする。
  • ○×△などの記号だけで情報の内容を伝えることは避ける。どうしても必要な場合は、画像化して配置し適切な代替テキストを用意する。
  • 位置の違いで情報の違いを表したり、操作を指示したりしない。

6.14. Java Appletは使用しない

関連JIS項目:【該当なし】

作成方針
  • Java Appletは原則として使用しない。
  • 但し、利用者へのサービス向上などの理由で、使用すべきと判断される場合は、環境情報室に相談する。

6.15. 低速回線やモバイル機器の利用者に配慮する

関連JIS項目:該当なし

作成方針
  • 画像を掲載する際は、表示に影響のない範囲で解像度を低くするか、サイズを縮小する。高解像度の画像を表示する必要がある場合は、別ページに分ける。
  • 画像を掲載する際は、HTMLのimg要素の中に縦横のサイズを明記する。
  • PDFのファイル容量は可能な限り軽量化を図ること。また、5MBを超える文書は、必ず複数に分割したファイルを併せて提供する。

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