目次へ戻る 平成14年度(2002年度)版　「化学物質と環境」
　 第３部　平成13年度生物モニタリング結果


第３部　平成13年度生物モニタリング結果

１．調査目的
２．調査内容
３．調査結果
　 [１] ＰＣＢ　
　 [２] ヘキサクロロベンゼン（ＨＣＢ）
　 [３] ドリン類(ディルドリン)
　 [４] ＤＤＴ類及びその誘導体
　 [５] クロルデン類
　 [６] ヘキサクロロシクロヘキサン（ＨＣＨ）類（α-ＨＣＨ、β-ＨＣＨ）
　 [７] トリブチルスズ化合物
　 [８] トリフェニルスズ化合物
生物モニタリング図表一覧
　
１．調査目的
　 　水質、底質、大気など環境媒体中の化学物質の濃度は、特殊な局地汚染の場合などを除いて一般に極めて低いレベルにあることが多いが、魚類、貝類及び鳥類などの生物には、特定の化学物質が濃縮・蓄積され、環境媒体中の濃度に比して高いレベルを示すことが知られている。また、水質及び大気などの非生物環境試料の測定値が瞬間値であり時間的なバラツキが大きいのに対して、魚類、貝類及び鳥類の測定値は、ある期間の積分値であり安定していると考えられる。
　こうした点に着目し、化学物質による生物の汚染を系統的かつ定期的に測定すれば、人の健康や生態系に対して問題があると考えられる物質の環境中での挙動や汚染レベルの推移の把握など、多くの面で有効に利用し得るデータを得ることが可能となる。
　昭和53年度から開始された本調査は、化学物質環境安全性総点検調査の一環として位置付けられており、生物を指標とした化学物質による環境汚染の監視を主な目的としている。
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２．調査内容
（１） 調査対象地点
　 　 　調査対象地点は、特定地域（都市や工業地帯の周辺等）の汚染、日本列島周辺の汚染を総合的に把握できると期待される場所を選択し、長期的な調査対象地点として設定している。
　平成13年度の調査対象地点は21地点延べ23生物種で、調査対象地点と各地点における採取生物種名を図1 に示す。
　（平成13年度は北海道日本海沖(アイナメ)及び松島湾(スズキ）を新規に調査した。また、北海道釧路沖ではこれまでのシロザケに替えてウサギアイナメを調査した。)
　
（２） 調査対象生物
　調査対象とする生物種は、指標としての有意性、実用性の他、国際的な比較も考慮し、また、地球的な規模での汚染レベルを把握できる種を含めて、スズキ及びムラサキイガイを中心に魚類７種、貝類２種及び鳥類２種、計11種を選定している。
　平成13年度において調査対象となった各生物種の特性等を表１に示す。
　また、表２には、各採取生物毎に、分析に供した検体の概要をまとめた。ここで、ウミネコは巣立ち前の幼鳥(斃死(へいし))を検体として使用した。
　
（３） 調査対象物質
　調査対象物質は、過去の実績をふまえ、検出の程度に差がなかったり、ほとんど検出されないものについては、一定期間を置いた調査でその消長を追跡することとしている。
　平成13年度における調査対象物質は、平成12年度と同じく、これまでの知見を踏まえて、生物を利用したモニタリングを行うことが必要であると考えられる有機塩素系化合物及び有機スズ化合物の計18種とした。
　a) 有機塩素系化合物(16種)
　　 [1]ＰＣＢ 　 　
　　 [2]ヘキサクロロベンゼン(ＨＣＢ) 　 　
　　 [3]ドリン類 １種 ディルドリン
　　 [4]ＤＤＴ類及びその誘導体 ６種 o,p'-ＤＤＴ、p,p'-ＤＤＴ
o,p'-ＤＤＥ、p,p'-ＤＤＥ
o,p'-ＤＤＤ、p,p'-ＤＤＤ
　　 [5]クロルデン類 ５種 trans-クロルデン、cis-クロルデン
trans-ノナクロル、cis-ノナクロル
オキシクロルデン
　　 [6]ヘキサクロロシクロヘキサン(HCH)類 ２種 α-ＨＣＨ、β-ＨＣＨ 　
　
　b) 有機スズ化合物 ２種 トリブチルスズ化合物(ＴＢＴ)
トリフェニルスズ化合物(ＴＰＴ)
構造式
　 　 　
（４） 分析法の概略
　 a)分析に供した試料の概要
(ア)各地点において採取生物１種につき５検体を調製した。なお、１個体では１検体分の必要量を採取できない
　　　もの(例えば、ムラサキイガイ)はさらに多数の個体をもって１検体とした。
(イ)各個体については次に掲げる部位を採取し、分析用検体とした。
　 　　・　魚類 : 筋肉の部分
　 　　・　貝類 : 貝殻を除いたむき身の部分
　 　　・　鳥類 : 胸筋の部分
　 b)分析用検体の調製方法
　 　「生物モニタリング調査マニュアル」(昭和62年５月環境庁環境保健部保健調査室)に従って調製した。
　 c)検出方法
　 　有機塩素系化合物についてはGC-ECD又はGC/MS、有機スズ化合物については、GC-FPD又はGC/MSにより分析を実施した。
　
（５） 統一検出限界処理
　試料の性状、利用可能な分析装置等が異なるため、各調査対象物質とも前もって検出限界の目標値を定めて分析を行い、結果として、その値をもって統一検出限界値とした。
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３．調査結果
　 　平成13年度の調査結果は、
　　表3-1（魚類：ＰＣＢ，ＨＣＢ，ＤＤＴ類）、表3-2（魚類：クロルデン類，ＨＣＨ，ＴＢＴ，ＴＰＴ）、
　　表3-3（貝類・鳥類：ＰＣＢ，ＨＣＢ，ＤＤＴ類）、表3-4（貝類・鳥類：クロルデン類，ＨＣＨ，ＴＢＴ，ＴＰＴ）
に示すとおりである。これらの表の中から検出頻度の部分のみを抜き出し、調査結果の概要として整理したものを表-4に示した。
　次に、これまでの調査結果と併せて、主な調査対象物質の年度別濃度を各採取地域の生物種毎にまとめ、
　　表-5（ＰＣＢ）、表-6（p,p'-ＤＤＴ）、表-7（p,p'-ＤＤＥ）、表-8（p,p'-ＤＤＤ）、表-9（trans-クロルデン）、
　　表-10（cis-クロルデン）、表-11（trans--ノナクロル）、表-12（cis--ノナクロル）、表-13（オキシクロルデン）
に示した。また、各汚染物質の累積検出割合を表-14に、主要汚染物質の検出割合の経年推移を魚類及び貝類について集約したものを表-15、表-16に、表-17には、平成13年度に調査した物質について、各物質の検出頻度及び検出濃度範囲に関して、平成12年度の結果との比較を載せた。また、これまでの調査対象物質の平均濃度の推移を表-18及び表-19に示した。
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[１] ＰＣＢ
　 a) 　ＰＣＢ（ポリ塩化ビフェニル）は、難分解性で、生物に蓄積しやすくかつ慢性毒性を有するため、昭和49年６月に、「化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律(以下、化学物質審査規制法という）」に基づく第一種特定化学物質に指定されており、環境中の濃度レベルを追跡することは、種々の観点から重要と考えられる。本調査においては、昭和53年度からＰＣＢを調査対象物質として選定し、モニタリングを実施している。
　
　 b) 　ＰＣＢは魚類、貝類及び鳥類から検出された。魚類からの検出範囲は、0.01～0.40μg/g-wet、検出頻度は、72検体中35検体、地点別検出頻度は15地点中７地点、貝類からの検出範囲は、0.04～0.07μg/g-wet、検出頻度は、30検体中10検体、地点別検出頻度は６地点中２地点、鳥類からの検出範囲は、0.03～0.17μg/g-wet、検出頻度は10検体中５検体、地点別検出頻度は２地点中１地点であった。
　
　 c) 　ＰＣＢは、昭和47年度までに製造、輸入及び開放系用途の使用が中止され、平成４年７月に「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」に基づく特別管理産業廃棄物に指定されているが、なお延べ10地点から検出されている。平成13年度の調査結果は、ＰＣＢが依然として広範な地点の環境中に残留していることを示している。
　　ＰＣＢは、ＰＯＰｓ条約に掲げられている物質であり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。また、ＰＣＢの分解処理が始まっており、この効果・影響の監視も視野に入れる必要がある。なお、ＰＣＢは平成14年度の本調査におけるモニタリング調査の対象物質（水質、底質、生物及び大気）である。
　
　 　　　　 ○　ＰＣＢ検出状況
　
　 検出頻度 検出範囲 検出限界
(検体) (地点) (μg/g-wet) (μg/g-wet)
魚類 平成13年度 49%(35/72) 47%( 7/15) 0.01～0.40 0.01
平成12年度 51%(36/70) 57%( 8/14) 0.01～0.95 0.01
平成11年度 57%(40/70) 64%( 9/14) 0.01～0.78 0.01
貝類 平成13年度 33%(10/30) 33%(　2/6) 0.04～0.07 0.01
平成12年度 33%(10/30) 33%(　2/6) 0.02～0.04 0.01
平成11年度 43%(13/30) 50%(　3/6) 0.01～0.05 0.01
鳥類 平成13年度 50%(　5/10) 50%(　1/2) 0.03～0.17 0.01
平成12年度 50%(　5/10) 50%(　1/2) 0.01～0.02 0.01
平成11年度 70%(　7/10) 100%(　2/2) 0.01～0.02 0.01
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[２] ヘキサクロロベンゼン(HCB)
　 a) 　ＨＣＢは、難分解性で、生物に蓄積しやすくかつ慢性毒性を有するため、昭和54年８月に、「化学物質審査規制法」に基づく第一種特定化学物質に指定されており、環境中の濃度レベルを追跡することは、種々の観点から重要と考えられる。本調査においては、昭和53年度からHCBを調査対象物質として選定し、モニタリングを実施している。
　
　 b) 　ＨＣＢは魚類、鳥類から検出された。魚類からの検出範囲は、0.001～0.002μg/g-wet、検出頻度は72検体中２検体、地点別検出頻度は15地点中２地点、鳥類からの検出範囲は、0.002～0.006μg/g-wet、検出頻度は、10検体中５検体、地点別検出頻度は２地点中１地点であった。
　
　 c) 　ＨＣＢは、検出濃度レベルが低く、検出状況は概ね横ばいの傾向にある。また、非意図的生成が知られているものの、既に実質的に生産、使用が中止されていることに考慮すれば、汚染状況はさらに改善されていくものと期待される。
ＨＣＢは、ＰＯＰｓ条約に掲げられている物質であり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。なお、ＨＣＢは平成14年度の本調査におけるモニタリング調査の対象物質（水質、底質、生物及び大気）である。
　
　 　　　　 ○　ＨＣＢ検出状況
　
　 検出頻度 検出範囲 検出限界
　 (検体) (地点) (μg/g-wet) (μg/g-wet)
魚類 平成13年度 3% (2/72) 13% (2/15) 0.001～0.002 　 0.001
平成12年度 10% (7/69) 21% (3/14) 0.001～0.002 　 0.001
平成10年度 11% (8/70) 14% (2/14) 0.001 　 0.001
貝類 平成13年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 　 0.001
平成12年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 　 0.001
平成10年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 　 0.001
鳥類 平成13年度 50% (5/10) 50% (1/2) 0.002～0.006 　 0.001
平成12年度 50% (5/10) 50% (1/2) 0.001～0.002 　 0.001
平成10年度 30% (3/10) 50% (1/2) 0.001 　 0.001
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[３] ドリン類(ディルドリン)
　 a) 　ディルドリンは、ドリン系の殺虫剤である。ドリン系の農薬としての使用は、昭和30年代がピークであったと言われ、昭和46年以降実質的に生産、使用が中止されたが、ディルドリンはその後も白蟻防除剤として使われていた。しかし、昭和56年10月、化学物質審査規制法に基づく第一種特定化学物質に指定され、農薬としての規制と併せて、その使用が全面的に中止されることとなった。本調査においては、昭和53年度から調査対象物質として選定し、モニタリングを行っている。
　
　 b) 　ディルドリンは、魚類、貝類及び鳥類から検出された。魚類からの検出範囲は、0.001～0.003μg/g-wet、検出頻度は、72検体中８検体、地点別検出頻度は15地点中５地点、貝類からの検出範囲は、0.002～0.071μg/g-wet、検出頻度は、30検体中10検体、地点別検出頻度は６地点中２地点、鳥類からの検出範囲は、0.001～0.005μg/g-wet、検出頻度は、10検体中８検体、地点別検出頻度は２地点中２地点であった。
　
　 c) 　ディルドリンは、近年、検出頻度、検出レベルとも横ばい状態にあると考えられる。
ディルドリンは、ＰＯＰｓ条約に掲げられている物質であり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。なお、ドリン類（アルドリン、ディルドリン及びエンドリン）は平成14年度の本調査におけるモニタリング調査（水質、底質、生物及び大気）の対象物質である。
　
　 　　○　ドリン類(ディルドリン)検出状況
　
　 検出頻度 検出範囲 検出限界
　 (検体) (地点) (μg/g-wet) (μg/g-wet)
ディルドリン 魚類 平成13年度 11% (8/72) 33% (5/15) 0.001～0.003 0.001
平成12年度 14% (10/70) 14% (2/14) 0.001～0.004 0.001
平成10年度 9% (6/70) 14% (2/14) 0.001～0.002 0.001
貝類 平成13年度 33% (10/30) 33% (2/6) 0.002～0.071 0.001
平成12年度 17% (5/30) 17% (1/6) 0.038～0.16 0.001
平成10年度 27% (8/30) 33% (2/6) 0.001～0.055 0.001
鳥類 平成13年度 80% (8/10) 100% (2/2) 0.001～0.005 0.001
平成12年度 20% (2/10) 50% (1/2) 0.001～0.002 0.001
平成10年度 50% (5/10) 50% (1/2) 0.001 0.001
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[４] ＤＤＴ類及びその誘導体
　 a) 　ＤＤＴは、ヘキサクロロシクロヘキサンやドリン類と共に多用された殺虫剤である。農薬としての使用は、昭和46年以降中止されている。また、昭和56年10月には、ドリン類と併せて化学物質審査規制法に基づく第一種特定化学物質に指定された。ＤＤＴには芳香環に置換している塩素の位置によっていくつかの異性体があるが、本調査においては、ＤＤＴの有効成分であるp,p′-ＤＤＴのほか、o,p′-ＤＤＴを、また、ＤＤＴの環境中での分解産物であるp,p′-ＤＤＤ、o,p′-ＤＤＤ、p,p′-ＤＤＥ、o,p′-ＤＤＥの４種の誘導体も含めて、昭和53年度から調査対象物質として選定しモニタリングを実施している。(p,p′-ＤＤＴ、p,p′-ＤＤＤ、p,p′-ＤＤＥは毎年度、他の３種は平成10,12,13年度実施)
　
　 b) 　p,p′-ＤＤＴは魚類、貝類及び鳥類から検出された。魚類からの検出範囲は0.001～0.036μg/g-wet、検出頻度は72検体中23検体、地点別検出頻度は15地点中６地点、貝類からの検出範囲は0.001μg/g-wet、検出頻度は30検体中５検体、地点別検出頻度は６地点中１地点、鳥類からの検出範囲は0.001～0.002μg/g-wet、検出頻度は10検体中３検体、地点別検出頻度は２地点中２地点であった。
　
　 c) 　各物質の検出範囲はこれまでと比べ大きな差異はなく、これまでと同様に鳥類からのp,p′-ＤＤＥは他のＤＤＴ類に比べて高い濃度及び頻度で検出された。
　ＤＤＴ類は、p,p'-ＤＤＴがＰＯＰｓ条約に掲げられている物質であり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。なお、ＤＤＴ類は平成14年度の本調査におけるモニタリング調査の対象物質(水質、底質、生物及び大気)である。
　
　 　　○　ＤＤＴ類及びその誘導体
　
　 検出頻度 検出範囲 検出限界
(検体) (地点) (μg/g-wet) (μg/g-wet)
p,p′-ＤＤＴ 魚類 平成13年度 32% (23/72) 40% (6/15) 0.001～0.036 　 0.001
　 平成12年度 23% (16/69) 36% (5/14) 0.001～0.018 　 0.001
　 平成11年度 21% (15/70) 43% (6/14) 0.001～0.026 　 0.001
貝類 平成13年度 17% (5/30) 17% (1/6) 0.001 　 0.001
　 平成12年度 13% (4/30) 17% (1/6) 0.001 　 0.001
　 平成11年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 　 0.001
鳥類 平成13年度 30% (3/10) 100% (2/2) 0.001～0.002 　 0.001
　 平成12年度 20% (2/10) 50% (1/2) 0.001 　 0.001
　 平成11年度 50% (5/10) 50% (1/2) 0.001～0.002 　 0.001
o,p′-ＤＤＴ 魚類 平成13年度 14% (10/72) 27% (4/15) 0.001～0.003 　 0.001
　 平成12年度 10% (7/69) 14% (2/14) 0.001～0.005 　 0.001
　 平成10年度 3% (2/70) 7% (1/14) 0.001 　 0.001
貝類 平成13年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 　 0.001
　 平成12年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 　 0.001
　 平成10年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 　 0.001
鳥類 平成13年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 　 0.001
　 平成12年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 　 0.001
　 平成10年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 　 0.001
p,p′-ＤＤＥ 魚類 平成13年度 69% (50/72) 87% (13/15) 0.001～0.031 　 0.001
　 平成12年度 72% (50/69) 86% (12/14) 0.001～0.048 　 0.001
　 平成11年度 66% (46/70) 93% (13/14) 0.001～0.016 　 0.001
貝類 平成13年度 33% (10/30) 33% (2/6) 0.003～0.007 　 0.001
　 平成12年度 47% (14/30) 50% (3/6) 0.001～0.003 　 0.001
　 平成11年度 50% (15/30) 50% (3/6) 0.001～0.008 　 0.001
鳥類 平成13年度 100% (10/10) 100% (2/2) 0.019～0.20 　 0.001
　 平成12年度 100% (10/10) 100% (2/2) 0.01～0.13 　 0.001
　 平成11年度 100% (10/10) 100% (2/2) 0.007～0.13 　 0.001
o,p′-ＤＤＥ 魚類 平成13年度 8% (6/72) 13% (2/15) 0.001～0.009 　 0.001
　 平成12年度 7% (5/69) 7% (1/14) 0.002～0.006 　 0.001
　 平成10年度 11% (8/70) 14% (2/14) 0.001～0.002 　 0.001
貝類 平成13年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 　 0.001
　 平成12年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 　 0.001
　 平成10年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 　 0.001
鳥類 平成13年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 　 0.001
　 平成12年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 　 0.001
　 平成10年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 　 0.001
p,p′-ＤＤＤ 魚類 平成13年度 40% (29/72) 40% (6/15) 0.001～0.007 　 0.001
　 平成12年度 46% (32/69) 50% (7/14) 0.001～0.010 　 0.001
　 平成11年度 37% (26/70) 43% (6/14) 0.001～0.009 　 0.001
貝類 平成13年度 50% (15/30) 50% (3/6) 0.001～0.003 　 0.001
　 平成12年度 10% (3/30) 17% (1/6) 0.001 　 0.001
　 平成11年度 17% (5/30) 17% (1/6) 0.001～0.002 　 0.001
鳥類 平成13年度 50% (5/10) 50% (1/2) 0.001～0.003 　 0.001
　 平成12年度 50% (5/10) 50% (1/2) 0.001～0.002 　 0.001
　 平成11年度 10% (1/10) 50% (1/2) 0.002 　 0.001
o,p′-ＤＤＤ 魚類 平成13年度 1% (1/72) 7% (1/15) 0.001 　 0.001
　 平成12年度 13% (9/69) 14% (2/14) 0.001～0.003 　 0.001
　 平成10年度 9% (6/70) 14% (2/14) 0.001～0.003 　 0.001
貝類 平成13年度 17% (5/30) 17% (1/6) 0.001 　 0.001
　 平成12年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 　 0.001
　 平成10年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 　 0.001
鳥類 平成13年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 　 0.001
　 平成12年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 　 0.001
　 平成10年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 　 0.001
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[５] クロルデン類
　 a) 　クロルデン類は、昭和57年度に実施された精密環境調査の結果、広範囲にわたる地点の底質及び魚類から検出されたため、昭和58年度から新たに調査対象物質として加えられたものである。我が国においては、木材（一次加工）用及び合板用に用いられ、白アリ防除のために家屋等に使用されていたが、難分解性等の性状を有するため、昭和61年９月、化学物質審査規制法に基づく第一種特定化学物質に指定された。工業的に生産されたクロルデン類の組成は多岐にわたるが、本調査では、クロルデン類８物質(ヘプタクロル、γ-クロルディーン、ヘプタクロルエポキシド、trans-クロルデン、cis-クロルデン、trans-ノナクロル、cis-ノナクロル、オキシクロルデン)を調査対象物質とした昭和57年度精密環境調査において特に検出頻度が高かった５物質(trans-クロルデン、cis-クロルデン、trans-ノナクロル、cis-ノナクロル、オキシクロルデン)を調査対象物質として選定している。
　
　 b) 　trans-クロルデンは魚類及び貝類から検出され、cis-クロルデン、trans-ノナクロル、cis-ノナクロル及びオキシクロルデンは、魚類、貝類及び鳥類から検出された。魚類における物質別の検出範囲は0.001～0.013μg/g-wet、クロルデン類全体では0.001～0.036μg/g-wet、検出頻度は72検体中42検体、地点別検出頻度は15地点中10地点であった。貝類における物質別の検出範囲は0.001～0.016μg/g-wet、クロルデン類全体では0.008～0.021μg/g-wet、検出頻度は30検体中15検体、地点別検出頻度は６地点中３地点であった。鳥類はtrans-クロルデンのみが不検出で、物質別の検出範囲は0.001～0.016μg/g-wet、クロルデン類全体では0.001～0.025μg/g-wet、検出頻度は10検体中８検体、地点別検出頻度は２地点中２地点であった。
　
　 c) 　クロルデン類は、比較的近年まで使用されてきており、検出頻度も依然として高い。
　クロルデン類は、trans-クロルデン、cis-クロルデン及びヘプタクロルがＰＯＰｓ条約に掲げられている物質であり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。なお、クロルデン類５物質(trans-クロルデン、cis-クロルデン、trans-ノナクロル、cis-ノナクロル、オキシクロルデン)及びヘプタクロルは平成14年度の本調査におけるモニタリング調査の対象物質(水質、底質、生物及び大気)である。
　
　 　　 ○　クロルデン類検出状況
　
　 　 　 検出頻度 検出範囲 検出限界
　 　 　 (検体) (地点) (μg/g-wet) (μg/g-wet)
trans-クロルデン 魚類 平成13年度 24% (17/72) 33% (5/15) 0.001～0.004 0.001
　 平成12年度 20% (14/69) 29% (4/14) 0.001～0.021 0.001
　 平成11年度 20% (14/70) 21% (3/14) 0.001～0.007 0.001
貝類 平成13年度 50% (15/30) 50% (3/6) 0.001～0.003 0.001
　 平成12年度 67% (20/30) 67% (4/6) 0.001～0.005 0.001
　 平成11年度 33% (10/30) 33% (2/6) 0.001～0.003 0.001
鳥類 平成13年度 0% ( 0/10) 0% (0/2) 不検出 0.001
　 平成12年度 0% ( 0/10) 0% (0/2) 不検出 0.001
　 平成11年度 0% ( 0/10) 0% (1/2) 不検出 0.001
cis-クロルデン 魚類 平成13年度 43% (31/72) 47% (7/15) 0.001～0.011 0.001
　 平成12年度 38% (26/69) 50% (7/14) 0.001～0.010 0.001
　 平成11年度 29% (20/70) 36% (5/14) 0.001～0.009 0.001
貝類 平成13年度 50% (15/30) 50% (3/6) 0.002～0.016 0.001
　 平成12年度 50% (15/30) 50% (3/6) 0.001～0.025 0.001
　 平成11年度 50% (15/30) 50% (3/6) 0.001～0.019 0.001
鳥類 平成13年度 10% ( 1/10) 50% (1/2) 0.001 0.001
　 平成12年度 0% ( 0/10) 0% (0/2) 不検出 0.001
　 平成11年度 0% ( 0/10) 0% (1/2) 不検出 0.001
trans-ノナクロル 魚類 平成13年度 53% (38/72) 60% (9/15) 0.001～0.013 0.001
　 平成12年度 52% (36/69) 64% (9/14) 0.001～0.013 0.001
　 平成11年度 44% (31/70) 50% (7/14) 0.001～0.006 0.001
貝類 平成13年度 37% (11/30) 50% (3/6) 0.001～0.004 0.001
　 平成12年度 47% (14/30) 50% (3/6) 0.001～0.002 0.001
　 平成11年度 50% (15/30) 50% (3/6) 0.001～0.002 0.001
鳥類 平成13年度 50% ( 5/10) 50% (1/2) 0.002～0.016 0.001
　 平成12年度 50% ( 5/10) 50% (1/2) 0.01～0.002 0.001
　 平成11年度 20% ( 2/10) 50% (1/2) 0.001 0.001
cis-ノナクロル 魚類 平成13年度 38% (27/72) 53% (8/15) 0.001～0.007 0.001
　 平成12年度 28% (19/69) 36% (5/14) 0.001～0.006 0.001
　 平成11年度 21% (15/70) 21% (3/14) 0.002～0.011 0.001
貝類 平成13年度 33% (10/30) 33% (2/6) 0.001～0.002 0.001
　 平成12年度 3% (1/30) 17% (1/6) 0.001 0.001
　 平成11年度 0% ( 0/30) 0% (0/6) 不検出 0.001
鳥類 平成13年度 30% ( 3/10) 50% (1/2) 0.001～0.003 0.001
　 平成12年度 0% ( 0/10) 0% (0/2) 不検出 0.001
　 平成11年度 0% ( 0/10) 0% (0/2) 不検出 0.001
オキシクロルデン 魚類 平成13年度 10% (7/72) 33% (5/15) 0.001～0.007 0.001
　 平成12年度 7% ( 5/69) 14% (2/14) 0.001～0.002 0.001
　 平成11年度 0% ( 0/70) 0% (0/14) 不検出 0.001
貝類 平成13年度 17% (5/30) 17% (1/6) 0.001～0.003 0.001
　 平成12年度 17% ( 5/30) 17% (1/6) 0.004～0.006 0.001
　 平成11年度 17% ( 5/30) 17% (1/6) 0.002～0.003 0.001
鳥類 平成13年度 70% (7/10) 100% (2/2) 0.001～0.005 0.001
　 平成12年度 0% ( 0/10) 0% (0/2) 不検出 0.001
　 平成11年度 0% ( 0/10) 0% (0/2) 不検出 0.001
クロルデン類計 魚類 平成13年度 58% (42/72) 67% (10/15) 0.001～0.043 0.001
　 平成12年度 55% (38/69) 71% (10/14) 0.001～0.034 0.001
　 平成11年度 46% (32/70) 57% (8/14) 0.001～0.027 0.001
貝類 平成13年度 50% (15/30) 50% (3/6) 0.008～0.021 0.001
　 平成12年度 67% (20/30) 67% (4/6) 0.002～0.037 0.001
　 平成11年度 50% (15/30) 50% (3/6) 0.002～0.027 0.001
鳥類 平成13年度 80% (8/10) 100% (2/2) 0.001～0.025 0.001
　 平成12年度 50% (5/10) 50% (1/2) 0.001～0.002 0.001
　 平成11年度 20% ( 2/10) 50% (1/2) 0.001 0.001
▲
[６] ヘキサクロロシクロヘキサン（ＨＣＨ）類（α-ＨＣＨ、β-ＨＣＨ）
　 a) 　ＨＣＨ類は過去に農薬として使用されていたが、昭和46年以降使用が中止されている。
　ＨＣＨ類には多くの異性体が存在するが、本調査においてはα、β、γ、δの４種の異性体を調査対象物質として選定し、平成13年度はα、βの２種の異性体を対象にモニタリングを実施した。
　
　 b) 　α-ＨＣＨは魚類から、β-ＨＣＨは魚類、貝類及び鳥類から検出された。
　α-ＨＣＨの魚類からの検出範囲は、0.001～0.002μg/g-wet、検出頻度は72検体中５検体、地点別検出頻度は15地点中２地点であった。
　β-ＨＣＨの魚類からの検出範囲は、0.001～0.002μg/g-wet、検出頻度は、72検体中11検体、地点別検出頻度は15地点中３地点、貝類からの検出範囲は、0.002μg/g-wet、検出頻度は、30検体中５検体、地点別検出頻度は６地点中１地点、鳥類からの検出範囲は、0.002～0.01μg/g-wet、検出頻度は、10検体中10検体、地点別検出頻度は２地点中２地点であった。
　
　 c) 　ＨＣＨ類は、γ体以外のＨＣＨ異性体は残留性の高い物質といわれている。
ＨＣＨ類は、ＰＯＰｓ条約の候補物質となる可能性があり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続しその消長を追跡する必要がある。なお、ＨＣＨ類は平成14年度の本調査におけるモニタリング調査の対象物質(底質及び生物)である。
　
　 　　　　 ○　ＨＣＨ類(α-ＨＣＨ、β-ＨＣＨ)検出状況
　
　 　 　 検出頻度 検出範囲 検出限界
　 　 　 (検体) (地点) μg/g-wet μg/g-wet
α-ＨＣＨ 魚類 平成13年度 7% (5/72) 13% (2/15) 0.001～0.002 　 　　0.001
　 平成12年度 1% (1/69) 7% (1/14) 0.001 　 　　0.001
　 平成10年度 11% (8/70) 14% (2/14) 0.001～0.002 　 　　0.001
貝類 平成13年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 　 　　0.001
　 平成12年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 　 　　0.001
　 平成10年度 10% (3/30) 17% (1/6) 0.001 　 　　0.001
鳥類 平成13年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 　 　　0.001
　 平成12年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 　 　　0.001
　 平成10年度 0% (0/10) 0% (1/2) 不検出 　 　　0.001
β-ＨＣＨ 魚類 平成13年度 29% (11/72) 20% (3/15) 0.001～0.002 　 　　0.001
　 平成12年度 10% (7/69) 14% (2/14) 0.001～0.003 　 　　0.001
　 平成10年度 14% (10/70) 14% (2/14) 0.001～0.003 　 　　0.001
貝類 平成13年度 17% (5/30) 16% (1/6) 0.002 　 　　0.001
　 平成12年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 　 　　0.001
　 平成10年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 　 　　0.001
鳥類 平成12年度 100% (10/10) 100% (2/2) 0.002～0.010 　 　　0.001
　 平成12年度 100% (10/10) 100% (2/2) 0.002～0.008 　 　　0.001
　 平成10年度 100% (10/10) 100% (2/2) 0.001～0.002 　 　　0.001
▲
[７] トリブチルスズ化合物
　　本編第５部「平成13年度有機スズ化合物に関する環境調査の概要」の項を参照
[８] トリフェニルスズ化合物
　　本編第５部「平成13年度有機スズ化合物に関する環境調査の概要」の項を参照
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