Lifestyle Innovation ライフスタイル イノベーション

環境省

アイコン家電制御を活用した快適性と省エネを両立する
ライフスタイル創出のための指標策定

代表事業者:株式会社富士通総研
共同事業者:日本環境技研株式会社

概要

本業務では、過年度の実施結果等を踏まえながら、家庭内の空調設備の運用最適化(遠隔自動制御)を行い、居住者の快適感の受け入れ度合(受容性)をもとに、快適性指標を作成した。本年度は、過年度作成した指標をもとに、「室温以外の要素の追加」と「世帯間のばらつきの反映」に取り組んだ。
「室温以外の要素の追加」は、「気温」に代わり「SET*」を利用することで対応した。
また、「世帯間のばらつきの反映」については、現地調査の結果、「環境調整行動」が受容性の違いに影響を与えることが分かり、受容性の異なるグループ毎に快適性指標を作成することに成功した。

NEB/EB

NEB・・エアコン制御の受け入れ度合から割り出した快適性指標

EB・・エアコンを制御することにより削減できる光熱費・CO2削減量

試行実験

関東圏の98世帯をモニターとし、各家庭にエアコンの電力を計測する機器および遠隔でエアコンを制御する機器を設置した。 その上でエアコンを予め定めたロジックに従って制御し、それに対する反応をモニターに入力させることにより、制御を受け入れられる範囲を計測した。
同時に、同モニターにアンケートを行って、モニターの特徴を把握し、どのようなモニターが制御を受け入れやすいかといった観点で検証を行い、受入度合によってモニターをグルーピングし、それぞれのグループの快適性指標を定式化した。

NEB活用の方向性

NEBの活用には、「対象範囲の拡大」と「サービス・機能の充実」の二つの方向性がある。 まずは本年度作成した指標をもとに、生活の質を高め、楽しみのあるサービスと共に、家庭向けの制御サービスを展開するなど、サービス・機能を充実させることが重要となる。技術的課題に対応するため、受容性を反映する学習システムを組み込むとともに、省エネ効果を分かりやすく伝える仕組みも提供する。
同時に集合住宅、商業施設、オフィス等の集中制御を行う建物を対象に、本事業で構築したNEB評価指標をもとに制御を行うシステムを導入し、快適性指標による制御とその受容性の把握、学習による反映を行う。複数の現場で検証し、ビルの用途や種類別の在室者の活動状況人口密度、ビル環境等による違いを検証し、用途や種類別の快適性指標を作成することで、対象範囲を拡大し、普及展開につなげることができると考える。
将来的には、電力会社と連携し、ピークカットや需要抑制要請にも対応できるようにすることで、広範囲の省エネを実現し、電気代の抑制に役立てることができると考える。