● 調査結果の評価

　今回の調査では、生物試料において分析感度の向上が図られたため、前年度よりも検出割合が増大した。 POPsについては鳥類のアルドリンを除き、全ての物質が水質・底質・生物（魚類、貝類）及び大気試料から検出された。また、有機スズ化合物については、鳥類を除き調査を実施した底質及び生物（魚類、貝類）から検出された。

　調査結果に対する評価を物質(群)別に以下に示す。

　ＰＣＢ類（ポリ塩化ビフェニル）は、難分解性で、生物に蓄積しやすくかつ慢性毒性を有するため、昭和49年６月に、化学物質審査規制法に基づく第１種特定化学物質に指定されており、環境中の濃度レベルを追跡することは、種々の観点から重要と考えられる。

　過去の本件調査においては、「生物モニタリング」で昭和53年度から平成13年度の全期間に渡って生物媒体(魚類、貝類、鳥類)について調査しており、また、「非意図的生成化学物質汚染実態追跡調査（昭和60年度～平成13年度）」で平成８,９年度に底質・生物（魚類）、平成12,13年度に水質・底質・生物(魚類)・大気の調査を実施している。

　平成14年度のモニタリング調査において、ＰＣＢ類は全ての媒体・地点・検体から定量下限値（水質 0.018～0.90pg/L、底質 0.21～1.5pg/g-dry、生物 1.2～3pg/g-wet、大気 0.015～90pg/m³）を超える値で検出された (水質: 38地点114検体、底質: 63地点189検体、魚類: 14地点70検体、貝類: ８地点38検体、鳥類: ２地点10検体、大気: 34地点102検体)。検出範囲は、水質で 60～11,000pg/L、底質で 39～630,000pg/g-dry、魚類で 1,500～550,000pg/g-wet、貝類で 200～160,000pg/g-wet、鳥類で 4,800～22,000pg/g-wet、大気で 16～880pg/m³であった。

　ＰＣＢ類は、昭和47年度までに製造、輸入及び開放系用途の使用が中止され、平成４年７月に「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」に基づく特別管理産業廃棄物に指定されているが、なお全調査媒体・全調査地点から検出されている。

　水質は、直近３年間の調査結果があり、幾何平均値で平成12、13、14年度がそれぞれ 560pg/L、440pg/L、460pg/Lとなっている。残留状況の傾向の判断は困難であるが、３年とも全地点・全検体から検出されており、依然として広範な地点で残留が認められる。

　底質は、直近３年間の調査結果があり、幾何平均値で平成12、13、14年度がそれぞれ 15,000pg/g-dry、15,000pg/g-dry、9,200pg/g-dryとなっている。平成14年度でやや低いものの、３年とも全地点・全検体から検出されており、依然として広範な地点で残留が認められる。

　魚類は、調査開始当初から近年までの残留状況は減少傾向にあるが、平成14年度は定量下限値 1.2～3pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出されており、依然として広範な地点で残留が認められる。

　貝類は、調査開始当初の残留状況は減少傾向にあり、近年は定量下限値（10,000pg/g-wet）未満の値が多かった。平成14年度は定量下限値 1.2～3pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出された。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。

　鳥類は、地点数が２地点と少ないことに加え調査地点の変更もあり、調査開始当初からの残留状況の傾向の判断は困難である。近年の残留状況に変化は見られず、依然として残留が認められる。

　大気は、直近３年間の調査結果があり、幾何平均値で平成12、13、14年度がそれぞれ 430pg/m³、280pg/m³、100pg/m³と減少している。平成14年度は調査地点が19地点増え、また郊外地域が多数増えたので継続調査地点のみに絞ったところ、平成12、13、14年度がそれぞれ390pg/m³、220pg/m³、120pg/m³となっており、環境中濃度の減少傾向が伺える。

　ＰＣＢ類はＰＯＰｓ条約に掲げられている物質であり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。また、ＰＣＢ類の分解処理が始まっており、この効果・影響の監視も視野に入れる必要がある。なお、ＰＣＢ類については総量に加え、これまでも不定期に塩素数ごと並びにコプラナーＰＣＢの測定も実施しているが、平成14年度からはこれらを経年でモニタリング調査していく。