ＨＣＨ類は農薬、家庭用殺虫剤、防疫用薬剤、シロアリ駆除剤等として使用された。昭和46年に農薬及び家庭用殺虫剤としては使用禁止されたが、シロアリ駆除剤や木材処理剤としての使用は続いた。

　ＨＣＨ類には多くの異性体が存在するが、本件調査においてはα、β、γ、δの４種の異性体を調査対象物質として選定し、平成14年度はα、βの２種の異性体を対象にモニタリングを実施した。

　過去の本件調査においては、「生物モニタリング」で昭和53年度から平成８年度までの毎年と平成10, 12, 13年度に生物媒体(魚類、貝類、鳥類)について調査を実施し、「水質・底質モニタリング」で水質は昭和61年度から平成10年度まで、底質は昭和61年度から平成13年度の全期間で調査を実施している。

　平成14年度のモニタリング調査において、ＨＣＨ類は全ての環境媒体・地点・検体から検出された(水質:38地点114検体、底質:63地点189検体、魚類:14地点70検体、貝類:８地点38検体、鳥類で２地点10検体)。

　α-ＨＣＨの測定結果は、水質で 1.9～6,500pg/L、底質で 2.0～8,200pg/g-dry、魚類で tr(1.9)～590pg/g-wet、貝類で 12～1,100pg/g-wet、鳥類で 93～360pg/g-wetであった（定量下限値：水質 0.09又は 0.9pg/L、底質 1.2pg/g-dry、生物4.2pg/g-wet）。

　β-ＨＣＨの測定結果は、水質で 24～1,600pg/L、底質で 3.9～11,000pg/g-dry、魚類で tr(5)～1,800pg/g-wet、貝類で 32～1,700pg/g-wet、鳥類で 1,600～7,300pg/g-wetであった（定量下限値：水質 0.09又は 0.9pg/L、底質 0.9pg/g-dry、生物 12pg/g-wet）。

　水質は、α-ＨＣＨが０～１地点、β-ＨＣＨとも減少傾向にあり、平成６年度以降定量下限値（10,000pg/L）未満であった。平成14年度は定量下限値 0.09pg/L又は 0.9pg/Lにおいて全地点・全検体から検出されたことから、平成６年度以降の残留状況は定量下限値未満で推移していたと推定される。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。

　底質は、α-ＨＣＨ、β-ＨＣＨともに過去データにおける数値の変動が大きく残留状況の傾向の判断は困難である。平成14年度は定量下限値α-ＨＣＨ: 1.2 pg/g-dry　β-ＨＣＨ: 0.9pg/g-dry において全地点・全検体から検出されたことから、依然として広範な地点で残留が認められる。

　魚類及び貝類は、昭和50年代後半から昭和60年代の残留状況は減少傾向にあり、近年は定量下限値（1,000pg/g-wet）未満の値が多かった。平成14年度は定量下限値α-ＨＣＨ: 4.2pg/g-wet、β-ＨＣＨ: 12pg/g-wetにおいて全地点・検体から検出されたことから、依然として広範な地点で残留が認められる。

　鳥類は、地点数が２地点と少ないことに加え調査地点の変更もあり、調査開始当初からの残留状況の傾向の判断は困難である。近年は残留状況の変化に傾向は見られず、依然として残留が認められる。

　ＨＣＨ類は、γ体以外の異性体は残留性が高いと言われておりＰＯＰｓ条約の候補物質となる可能性があり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続しその消長を追跡する必要がある。