DDTは、ヘキサクロロシクロヘキサンやドリン類と共に多用された殺虫剤である。農薬としての使用は、昭和46年以降中止されている。また、昭和56年10月には、ドリン類と併せて化学物質審査規制法に基づく第１種特定化学物質に指定された。DDTには芳香環に置換している塩素の位置によっていくつかの異性体があるが、本件調査においては、DDTの有効成分であるp,p'-DDTのほかo,p'-DDTを、また、DDTの環境中での分解産物であるp,p'-DDE、o,p'-DDE、p,p'-DDD、o,p'-DDDの４種の誘導体も含めて昭和53年度から調査対象物質として選定し、モニタリングを実施している。

　過去の本件調査において、p,p'-DDT、p,p'-DDE、p,p'-DDDは「生物モニタリング」で昭和53年度から平成13年度の間、毎年生物媒体(魚類、貝類、鳥類)について調査を実施し、「水質・底質モニタリング」で水質は昭和６１年度から平成10年度まで、底質は昭和６１年度から平成13年度の間、毎年調査を実施している。また、o,p'-DDT、o,p'-DDE、o,p'-DDDは「生物モニタリング」で昭和53年度から平成８年度の毎年と平成10,12, 13年度に生物媒体(魚類、貝類、鳥類)について調査を実施している。

　平成14年度のモニタリング調査において、ＤＤＴ類はほとんどの媒体・地点・検体から検出された。

　p,p'-DDTは全ての媒体・地点・検体から検出された(水質:38地点114検体、底質:63地点189検体、魚類:14地点70検体、貝類:８地点38検体、鳥類:２地点10検体、大気:34地点102検体)。p,p'-DDTの測定結果は、水質で 0.25～440pg/L、底質で tr(５)～97,000pg/g-dry、魚類で 6.8～24,000pg/g-wet、貝類で 38～1,200pg/g-wet、鳥類で76～1,300 pg/g-wet、大気で 0.25～22pg/m³であった（定量下限値：水質 0.06又は0.6pg/L、底質 6pg/g-dry、生物 4.2 pg/g-wet、大気 0.24pg/m³）。

　水質は、平成13年度まで定量下限値（10,000pg/L）未満であった。平成14年度は定量下限値 0.06pg/L又は 0.6 pg/Lにおいて全地点・全検体から検出されたことから、これまでの残留状況は定量下限値未満の値で推移していたと想定される。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。

　底質は、平成８年度まで残留状況に大きな変化は見られないが、平成９年度以降は減少傾向にある。平成14年度は定量下限値 6pg/g-dryにおいて調査し、全地点・全検体から検出され、依然として広範な地点で残留が認められる。

　魚類は、調査開始当初から近年までの残留状況は減少傾向にあるが、平成14年度は定量下限値 4.2pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出されており、依然として広範な地点で残留が認められる。

　貝類は、調査開始当初の残留状況は減少傾向にあり、近年は定量下限値（10,000pg/g-wet）未満の値が多かった。平成14年度は定量下限値4.2pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出された。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。

　鳥類は、地点数が２地点と少ないことに加え調査地点の変更もあり、調査開始当初からの残留状況の傾向の判断は困難である。近年は残留状況の傾向に変化は見られず、依然として残留が認められる。

　大気は、平成14年度からモニタリングを開始したため、残留状況の傾向の判断はできないが、広範な地点で残留が認められる。

　水質は、平成13年度まで定量下限値 10,000pg/L程度において調査し、昭和62年度にp,p'-ＤＤＥが１地点で検出されたのみであった。平成14年度は定量下限値 p,p'-ＤＤＥ: 0.06又は0.6 pg/L　p,p'-ＤＤＤ: 0.024又は 0.24pg/Lにおいて全地点・全検体から検出されたことから、両物質ともこれまでの残留状況は定量下限値未満の値で推移していたと想定される。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。

　底質は、両物質とも調査開始当初は残留状況に変化は見られず、近年は緩い減少傾向にある。平成14年度は定量下限値 p,p'-ＤＤＥ: 2.7pg/g-dry p,p'-ＤＤＤ: 2.4pg/g-dryにおいて全地点・全検体から検出され、両物質とも依然として広範な地点で残留が認められる。

　魚類は、両物質とも調査開始当初から近年に至るまで残留状況は緩い減少傾向にある。平成14年度は定量下限値 p,p'-ＤＤＥ: 2.4pg/g-wetp,p'-ＤＤＤ: 5.4pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出され、両物質とも依然として広範な地点で残留が認められる。

　貝類は、p,p'-ＤＤＥは調査開始当初緩い減少傾向にあったが近年は残留状況の変化に傾向は見られず、p,p'-ＤＤＤは調査開始当初から近年に至るまで残留状況に変化は見られない。平成14年度は定量下限値 p,p'-ＤＤＥ: 2.4pg/g-wet p,p'-ＤＤＤ: 5.4pg/g-wet において全地点・全検体から検出され、両物質とも依然として広範な地点で残留が認められる。

　鳥類は、地点数が２地点と少ないことに加え、調査地点が変更されたため、調査開始当初からの残留状況の傾向の判断は困難である。近年は残留状況に変化は見られず、依然として残留が認められる。なお、これまでと同様に鳥類からのp,p'-ＤＤＥは他のＤＤＴ類に比べて高い濃度で検出されている。

　大気は、平成14年度からモニタリングを開始したため、残留状況の傾向を判断できないが、広範な地点で残留が認められる。

　水質及び底質は、平成14年度からモニタリングを開始したため、残留状況の傾向は判断できないが、広範な地点で残留が認められる。

　魚類及び貝類は、いずれの物質とも調査開始当初から近年に至るまで残留状況に変化は見られず、定量下限値（1,000pg/g-wet）未満の値が多かった。平成14年度は定量下限値o,p'-ＤＤＴ: 12pg/g-wet o,p'-ＤＤＥ: 3.6pg/g-wet o,p'-ＤＤＤ: 12pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出された。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。

　鳥類は、地点数が２地点と少ないことに加え調査地点が変更されたため、調査開始当初からの残留状況の傾向の判断は困難である。近年は残留状況に変化は見られず、依然として残留が認められる。

　大気は、平成14年度からモニタリングを開始したため、残留状況の傾向を判断できないが、広範な地点で残留が認められる。

　ＤＤＴ類は、p,p'-ＤＤＴがＰＯＰｓ条約の対象物質であり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。