ＨＣＢは、難分解性で、生物に蓄積しやすくかつ慢性毒性を有するため、昭和54年８月に、化学物質審査規制法に基づく第１種特定化学物質に指定されており、環境中の濃度レベルを追跡することは、種々の観点から重要と考えられる。

　過去の本件調査においては、「生物モニタリング」で昭和53年度から平成８年度までの毎年と平成10, 12, 13年度に生物媒体(魚類、貝類、鳥類)について調査を実施し、「水質・底質モニタリング」で水質は昭和61年度から平成10年度まで、底質は昭和61年度から平成13年度の全期間で調査を実施している。

　平成14年度のモニタリング調査において、ＨＣＢは全ての媒体・地点・検体から検出された (水質: 38地点114検体、底質: 63地点189検体、魚類: 14地点70検体、貝類:８地点38検体、鳥類: ２地点10検体、大気: 34地点102検体)。検出範囲は、水質で 9.8～1,400pg/L、底質で 7.6～19,000pg/g-dry、魚類で 19～910pg/g-wet、貝類で 2.4～330pg/g-wet、鳥類で 560～1,600pg/g-wet、大気で 57～3,000pg/m³であった（定量下限値：水質 0.06又は 0.6pg/L、底質 0.9pg/g-dry、生物 0.18pg/g-wet、大気 0.9pg/m³）。

　水質は、平成13年度までほとんどが定量下限値（10,000pg/L程度）未満であった。平成14年度は定量下限値 0.06又は 0.6pg/Lにおいて全地点・全検体から検出されたことから、これまでの残留状況は定量下限値未満の値で推移していたと想定される。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。

　底質は、調査開始当初から最近に至るまで残留状況は減少傾向にあるが、平成14年度は定量下限値 0.9pg/g-dryにおいて全地点・全検体から検出され、依然として広範な地点で残留が認められる。

　魚類は、調査開始当初の残留状況は減少傾向にあり、近年は定量下限値（1,000pg/g-wet）未満の値が多かった。平成14年度は定量下限値 0.18pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出された。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。

　貝類は、平成13年度まで定量下限値（1,000pg/g-wet）未満であった。平成14年度は定量下限値 0.18pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出されたことから、これまでの残留状況は定量下限値未満の値で推移していたと想定される。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。

　鳥類は、地点数が２地点と少ないことに加え調査地点の変更もあり、調査開始当初からの残留状況の傾向の判断は困難である。近年は残留状況の変化に傾向は見られず、依然として残留が認められる。

　大気は、平成14年度からモニタリングを開始したため、残留状況の傾向は判断できないが、広範な地点で残留が認められる。

　ＨＣＢはＰＯＰｓ条約に掲げられている物質であり、広範囲に存在しており、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。