公益財団法人日本サッカー協会との熱中症予防動画の作成について

熱中症による救急搬送人員は毎年数万人を超え、死亡者数は５年移動平均で1,000人を超える高い水準で推移しています。こうした中、熱中症対策を強化するため、令和５年４月に気候変動適応法（平成30年法律第50号）が改正され、令和６年４月１日（月）に全面施行されました。改正気候変動適応法では、従前の熱中症警戒アラートに加え、更に深刻な健康被害が発生し得る場合の備えとして、一段上の熱中症特別警戒アラートが創設され、令和６年から運用を開始しました。

このような背景のもと、国民に対して熱中症の予防行動を呼びかけるため、環境省においては、熱中症の予防の普及啓発に取り組んでいます。今回、公益財団法人日本サッカー協会と連携し、同協会会長 宮本恒靖氏とサッカー日本代表（SAMURAI BLUE）監督 森保一氏に出演いただき、熱中症予防に関する動画を作成しました。
本動画は、環境省HPやSNSをはじめとして、令和７年７月16日(水)開催の天皇杯3回戦等での投影や環境省が連携協定を結んでいる公益社団法人日本プロサッカーリーグ（Ｊリーグ）にもご協力いただき、令和７年７月５日(土)から同年９月30日(火)まで日本全国のサッカーの各試合会場の大型映像装置にて投影を行います。

近年サッカーの現場でも、温暖化の影響により熱中症や落雷による事故などで救急搬送されたり、死亡が確認されたりするケースが増えています。
公益財団法人日本サッカー協会は、サッカーファミリーの安全のために「熱中症対策ガイドライン」と「落雷事故防止対策」を制定し、サッカーファミリーをはじめ、多くの人々に予防とその対策を呼びかけています。

Ｊリーグは、気候変動の影響により健全な自然環境が揺らいでいる中、持続可能な形で地域社会が発展することを目指し、開幕30周年を迎えた2023年に「Ｊリーグ気候アクション」を開始しました。全60のＪクラブと各地域のステークホルダーを含めたスポーツリーグならではのネットワークや知見を活かし、環境に関する日常の行動変容を促し、地域が環境的にも、社会的にも、経済的にも持続可能な形で発展することを目指しています。

環境省と公益社団法人日本プロサッカーリーグ（Ｊリーグ）は、令和３年６月28日に連携協定を締結しました。この協定締結を機に、環境省は、全国に60のクラブがあり地域に大きな影響力を持つＪリーグと連携し、各種環境政策を展開するとともに、Ｊリーグは、地域に根ざしたSDGsの取組を環境省の知見も活用して一層推進していきます。

【「環境省とJリーグの連携協定」の締結について】
https://www.env.go.jp/press/109716.html