報道発表資料
今般、平成30年度から令和2年度までの調査結果が取りまとまりましたので公表するとともに、令和3年度調査の開始についても併せてお知らせします。
1.背景
平成29年7月に「自然等の地域資源を活かした温泉地の活性化に関する有識者会議」において現代のライフスタイルにあった温泉地での過ごし方を「新・湯治」として提案され、その推進のために関係機関が取り組むべき内容が「新・湯治推進プラン」として取りまとめられました。
「新・湯治推進プラン」において、環境省は、全国的な視点に立って、温泉地全体で得られる療養効果を全国統一的なフォーマットで把握し、その結果の発信を通じて温泉地の更なるにぎわいの創出や、温泉地全体の価値を高めるような取組を実施することとされています。
2.調査の実施方法
・調査地点 :平成30年度(20カ所)・平成31年度(19ヵ所)・令和2年度(16ヵ所)の
全国の温泉地又は温泉施設(令和2年度はWEBによる全国自由参加と大分
県民用健康アプリ併用)
・有効回答数:11,830件(男:5,033人 女:5,420人 性別未記入:1,377人)
・調査対象 :温泉地を訪れた成人 平均年齢56.4歳(標準偏差15.5)
・調査時期 :2018年7月10日~2021年1月15日
・方 法 :全国統一の自記式調査票(調査紙、WEB)を用いた横断調査
・調査事務局:一般財団法人日本健康開発財団(環境省から委託)
3.調査結果について
(1)温泉地滞在後は、心身に良い変化が得られました。
(2)単に湯に浸かるだけではなく、ゴルフや登山などの運動、温泉地での周辺観光や食べ歩
き、マッサージやエステなどのアクティビティを行うこと等が、より良い心身への変化に
関連していました。
(3)長期間の温泉地滞在ではなくても日帰りや1泊2日、年間を通して高頻度で温泉を訪れる
ことで心身への良い影響が見受けられました。
詳細は別添資料を御確認ください。
4.今後の展開
環境省では、令和3年度も引き続き調査を実施します。また、本調査で得られた結果を全国的に発信して「新・湯治」の効果普及を図ることで、多くの人が温泉地を訪れることによる、温泉地の更なる賑わいの好循環の創出を期待しています。
本調査への参加方法等については、下記WEBサイト上に掲載しています。
環境省WEBサイト:https://www.env.go.jp/nature/onsen/spa/spa_project.html
添付資料
連絡先
環境省自然環境局自然環境整備課温泉地保護利用推進室
- 代表03-3581-3351
- 直通03-5521-8280
- 室長北橋 義明(内線 6427)
- 室長補佐太田 一弘(内線 6459)
- 担当堀田 彩乃(内線 6458)