日本CLT協会は、「CLTを建築構造材として使用できるようにすること」、「将来的に、CLTを用いた中層や大規模の建築を可能にすること」を目的として、2012年1月に設立された。会員は建材メーカー、住宅メーカーなど約340社（2017年12月現在）。それぞれ「設計」「防耐火」「施工」などのワーキンググループに分かれて、CLTの技術的な課題解決、用途の拡大や性能向上に向けた研究・開発活動などを行っている。
　「日本では2013年12月に製造規格となるJAS（日本農林規格）が制定されました。さらに2016年4月には、CLT関連の建築基準法告示が公布・施行され、いよいよ本格的にCLTの一般利用がスタートしたのです」そう語るのは、同協会業務推進部部長の中島洋さん。CLTのさまざまな特徴についても話してくれた。
　「CLTは構造材として建物を支えるだけでなく、断熱性や遮熱性、遮炎性、遮音性などに優れており、複合的な効果が期待できます。木の表面を活かして使用すれば、木目や木の肌触りを感じる心地のよい空間ができます。また、国内には莫大な森林資源が存在する一方で、木材の需要は減少傾向。CLTによってそうした森林資源を有効活用することで、環境負荷が少なく、リサイクルが可能であるなど、エコロジカルな建物を建てることができます」
　施工面でも、CLTには大きなメリットがあるという。「CLTパネルは工場で製造・加工が行なわれます。パネル同士はビスや金物を使ってつなぎ合わせているので、従来の建造材と比べて施工しやすいため、熟練の技を必要としないのが特徴です。近年、建設業界では人手不足が深刻ですが、そうした観点からもスピーディで正確な施工ができる点は大きなメリットと言えるでしょう」
　今後も更なる普及が期待されるCLT。2020年の東京オリンピック・パラリンピックでは、新国立競技場の建物の一部にCLTが使用される見込み。国内外に向け、CLTが広く知られる好機となりそうだ。