報道発表資料

平成27年4月14日
水・土壌
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「地中熱利用にあたってのガイドライン改訂版」の公表について(お知らせ)

 環境省では、平成24年3月に「地中熱利用にあたってのガイドライン」を取りまとめて公表しましたが、以降、地中熱利用は年々増加傾向にあり、最新の調査では、地中熱ヒートポンプ累計設置件数が1,500件を超えています。(平成26年1月27日報道発表)
 このように急速に普及が進む地中熱利用の、更なる普及拡大に向け、環境省では、新たな知見や情報に基づいて、導入検討において参考となる技術や運用上の工夫、最新事例等を追加するとともに、地中熱利用ヒートポンプのメリット、想定される地下水・地盤環境への影響や技術導入における留意点、熱利用効率の維持や地下水・地盤環境の保全に資するモニタリング方法等についての基本的な考え方を再整理した「地中熱利用にあたってのガイドライン改訂版」をとりまとめましたのでお知らせします。

改訂の概要

1.改訂にあたっての考え方

  1. ① 近年の急激な導入拡大を踏まえ、導入施設数や地域・施設による傾向、導入効果の評価事例等、データの更新および充実を図る。
  2. ② 初版では基本的考え方のみを提示していた「モニタリング」について、具体的な事例の紹介を含めて説明の充実を図る。
  3. ③ 更なる普及拡大に資する新技術や運用等に関する最新情報を紹介する。
  4. ④ 適用できる地中熱ヒートポンプの方式と配慮事項について、最新情報等をもとに再整理を行う。

2.主な改訂内容

(※章タイトルは改訂版に反映)

第1章:地中熱利用ヒートポンプの概要
  • ・主な地中熱利用方式を分類整理した上で、普及状況に関する各種データを最新の情報で更新・拡充しました。
第2章:地中熱利用ヒートポンプによる省エネ効果等および事例紹介
  • ・従来方式と比べた場合の省エネルギー効果、CO2排出削減効果等について、近年の報告事例も反映するとともに、省コスト効果については施設別の試算例の追加とデータ更新を行いました。
第3章:地中熱利用ヒートポンプの導入・利用に関する配慮事項
  • ・適用できる地中熱ヒートポンプの方式について再整理を行うとともに、適用にあたって留意すべき点について、より具体的な記載を加えました。なお、改訂にあたり、「出力規模150kW」を目安とする規模の区分はなくし、現場の状況に応じて配慮すべき留意点を示しました。
第4章:環境効果・影響項目等の見直しとモニタリング方法
  • ・モニタリング項目および頻度の見直しを行うとともに、モニタリング機器の選定・配置やモニタリングデータを用いた各種効果の評価方法等について説明の充実を図りました。
第5章:地中熱利用に関する新技術等の紹介(新たに追加)
  • ・普及拡大に資する情報として、地中熱利用の導入を検討する際に参考となる技術情報や、コスト縮減等の運用面に関する各種情報・事例等を紹介しています。

〔参考〕

・環境省「地中熱利用システム」パンフレット

http://www.env.go.jp/water/jiban/pamph_gh/index.html

なお、環境省では平成26年度から、環境に配慮した地熱・地中熱等利用事業の初期コスト低減による自立的普及を促し、地域のニーズや特性に適した環境保全型低炭素社会の構築を目指した補助事業を実施しています。

・「地熱・地中熱等利用による低炭素社会推進事業」<平成27年度>

http://www.env.go.jp/press/100787.html)(お知らせ)

http://www.env.go.jp/guide/kobo.html)(公募情報)

添付資料

連絡先
環境省水・大気環境局土壌環境課地下水・地盤環境室
直通  :03-5521-8308
代表  :03-3581-3351
室長  :二村 英介(内線6610)
室長補佐:髙橋 忠臣(内線6606)
担当  :萩原 将博(内線6608)

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