地中熱利用状況調査
本調査について
環境省では、地中熱の更なる利用を促進するために、全国の地中熱利用の状況についてアンケート形式での調査を実施し、年度別、都道府県別、方式別、用途別に取りまとめています。本調査は平成22年度から2年に1回実施しており、最新の調査結果は令和6年度のものです。
調査結果は環境省ホームページに公開しているほか、環境省が作成・公開しているパンフレット「地中熱利用システム」にも掲載しています。
調査結果は環境省ホームページに公開しているほか、環境省が作成・公開しているパンフレット「地中熱利用システム」にも掲載しています。
調査方法
【調査対象】
・環境省の過年度調査で回答のあった事業者(施主、設計者、工事会社 等)、大学・地方公共団体
・インターネットでの検索結果により地中熱利用に関する実績を有することが把握できた事業者・大学
【調査方法】
調査票を電子メールで送付、回収。
【集計方法】
4月~翌年3月を1年とし、各年の設置件数を集計。
【注意事項】
・本調査は任意のアンケート形式で実施しており、また、実績を把握している事業者等へのアンケート結果であるため、日本国内の地中熱利用状況を全て把握しているものではございません。
・設置件数は調査の都度、過去のデータの見直しを行うため、次回調査で修正される可能性がございます。
・環境省の過年度調査で回答のあった事業者(施主、設計者、工事会社 等)、大学・地方公共団体
・インターネットでの検索結果により地中熱利用に関する実績を有することが把握できた事業者・大学
【調査方法】
調査票を電子メールで送付、回収。
【集計方法】
4月~翌年3月を1年とし、各年の設置件数を集計。
【注意事項】
・本調査は任意のアンケート形式で実施しており、また、実績を把握している事業者等へのアンケート結果であるため、日本国内の地中熱利用状況を全て把握しているものではございません。
・設置件数は調査の都度、過去のデータの見直しを行うため、次回調査で修正される可能性がございます。
令和6年度調査結果について
令和6年度(2024年3月末)までの地中熱利用状況をとりまとめています。 |
調査期間:2024年11月~2025年2月
依頼数338件、うち回答数174件(回収率約51.5%)
【調査結果】
地中熱利用における累計設置件数は全国で9,188件あり、令和4年度調査から427件増加しました。このうち利用方法別で最も多いのはヒートポンプ方式の3,436件であり全体の37.4%を占めます。次いで水循環の2,342件で25.5%、空気循環の2,293件で25.0%、熱伝導の877件で9.5%、ヒートパイプの240件で2.6%となっています。

すべての地中熱利用システムの利用方法別設置件数(2023年度まで)
都道府県別にみると、北海道が932件で最も多く、その内訳はヒートポンプが869件を占めています。次いで多いのは山形県の864件で、うち水循環が760件を占めます。その他、設置件数が200件を超えているのは、千葉県662件(うち熱伝導548件)、青森県531件(うち水循環287件、ヒートポンプ160件)、長野県467件(うちヒートポンプ213件、水循環184件)、秋田県461件(うちヒートポンプ232件、水循環216件)、新潟県340件(うちヒートポンプ191件、ヒートパイプ107件)、福島県335件(うち水循環178 件、ヒートポンプ129件)、東京都328件(うちヒートポンプ185件、空気循環129件)、岩手県304件(うちヒートポンプ157件、水循環129件)、山口県300件(うち空気循環286件)、岐阜県272 件(うちヒートポンプ103件、水循環100件)、静岡県251件(うち熱伝導153件)、埼玉県249件(うちヒートポンプ128件、空気循環120件)、愛知県237件(うち空気循環146件)となっています。

すべての地中熱利用システムの都道府県別設置状況(2023年度まで)
導入件数が最も多い地中熱利用ヒートポンプの年間設置件数を見ると、最も古い事例は1981年度であり、その後1999年度まではほとんど増えることなく推移していますが、2000年度以降に徐々に増加し始め、2000年度に13件、2005年度に77件、2010 年度に155件と増加しています。2011年3月に東日本大震災が起きた後の3ヶ年度は特に伸びが著しく、2011年度に249件、2012年度に277件、2013年度には361件となっています。その後、2014年度及び2015 年度は年間 300 件程度を維持していましたが、2016 年度以降は減少、2018 年度以降は年間100 件程度で推移しており、2022年度は100件、2023年度は115件となっています。

地中熱利用ヒートポンプシステムの設置件数推移(2023年度まで)
その他、より詳しい結果は下記資料をご参照ください。