References参考資料
全ての生きものが持つ種間、種内の多様な違いや、それらの関わりのことで、生物多様性は大きく①遺伝子の多様性、②種の多様性、③生態系の多様性の三つのレベルで考えられている。
参考:コラム:生物多様性って何?/ネイチャーポジティブポータル/環境省 HP
海域などでは、プランクトン、海草、魚介類などが成長・増殖する能力や速度のことで、栄養塩や光・水温・底質などの条件に左右され、漁場の漁獲量や生物多様性に直結する。
参考:Site Selection For Aquaculture :BIOLOGICAL PRODUCTIVITY OF WATER BODIES.(FAO, 1987)
沿岸域の海底でさまざまな海草・海藻が群落を形成している場所を指す。主として種子植物であるアマモなどの海草(sea grass)により形成されるアマモ場と、主として藻類に分類されるホンダワラ、コンブ、ワカメといった海藻(sea weed)により形成されるガラモ場とがある。
参考:EICネット
基本1日に2回干出と水没を繰り返す砂泥地のことで、波浪の影響を受けにくい穏やかな入り江や湾内の、砂泥を供給する河川が流入する場所に多く発達する。陸と海から栄養が供給され、集積されるため、生物の餌場や水質浄化で重要な役割を果たす。
参考:干潟とは/せとうちネット/環境省 HP
沿岸をはじめとする海洋生態系が光合成によりCO₂を取り込み、その後海底や深海に蓄積される炭素のことで、ブルーカーボンの主要な吸収源としては、藻場(海草・海藻)や塩性湿地・干潟、マングローブ林があげられる。
参考:ブルーカーボンとは/環境省 HP
民間等の取り組みにより保全が図られている地域や、保全を目的としない管理が結果として自然環境を守ることにも貢献している地域を意味する。(自然環境保全基本方針におけるOECMの位置づけ)
参考:参考資料6 OECMの概要及び検討状況/令和3年度第2回自然再生専門家会議/環境省HP
| チェック項目 | チェック | |
| Step 01事前準備 | ||
| 1 | 活動区域・範囲を設定する。その際には、立入可能区域・制約事項を確認する | |
|---|---|---|
| 2 | 文献・統計・過去調査結果等を収集し、現状把握する。 | |
| 3 | 調査結果の整理や要員の推定当を行い、課題を抽出・整理する | |
| 4 | 自然環境、社会環境、地域資源、行政・周辺自治体等の施策、利害関係者に関する調査項目を設定する | |
| 5 | 現地調査(現地での水質測定、生物観察など)を実施する | |
| 6 | 地域住民や漁業者へのヒアリング調査を実施し、現地の人から情報収集する | |
| 7 | 調査結果を取りまとめ、自然・社会の現状や課題一覧を作成する | |
| 8 | 調査結果・課題を関係者に共有し、合意点と課題を整理する | |
| Step 02目標設定と計画 | ||
| 9 | 地域が目指すべき将来像を関係者と議論・明確化する | |
| 10 | 可能な限り、具体的で定量的な目標(KGI/KPI)を設定する | |
| 11 | 事業計画に必要な活動内容を整理する | |
| 12 | 事業計画として、活動計画のスケジュールと実施体制を決定する | |
| 13 | 資金調達方法を検討し、資金計画案を作成する | |
| 14 | 関係者会議を実施し、作成した目標・計画書を関係者で確認し、承認を得る | |
| Step 03里海づくりの実施 | ||
| 15 | 地域が目指すべき将来像を関係者と議論・明確化する | |
| 16 | 可能な限り、具体的で定量的な目標(KGI/KPI)を設定する | |
| 17 | 事業計画に必要な活動内容を整理する | |
| 18 | 事業計画として、活動計画のスケジュールと実施体制を決定する | |
| 19 | 資金調達方法を検討し、資金計画案を作成する | |
| Step 04モニタリング | ||
| 20 | KGI、KPIに対応したモニタリング項目を決定する | |
| 21 | 水質や生物など定期的なモニタリングを実施し、測定データを記録する | |
| 22 | モニタリング結果を収集・整理し、進捗状況を可視化する | |
| 23 | 定期的にモニタリングデータを分析し、計画の進行状況と目標達成度を評価する | |
| 24 | モニタリング結果を共有し、必要に応じて活動方法を調整する | |
| Step 05評価および見直し | ||
| 25 | 評価指標(KPI)に基づいて結果を集計・分析する | |
| 26 | 評価結果を報告書や成果発表会で関係者に共有する | |
| 27 | 達成状況を整理し、成果と未達成項目・新たな課題を明確化する | |
| 28 | 評価結果を踏まえて、計画や目標を必要に応じて修正・更新する | |
| 29 | 次年度以降の活動計画に評価から得られた知見を反映する | |
| 分類 | 調査項目 | 提言1 | 提言2 | 提言3 |
|---|---|---|---|---|
| 自然環境 | 藻場、干潟、塩性湿地などの位置、面積、形状など | |||
| 藻場、干潟、塩性湿地などの人手の加わり方の状況(物理的:海底耕うん、かさ上げなど、生物的:播種・移植、増養殖、種苗放流など) | ||||
| 藻場:分布、株密度、被度、湿重量、種構成、水温、地盤高、砂面変動、シールズ数、沿岸透明度(地域環境基準)、水中光量子量、底質粒度組成、競合海藻、葉上生物など | ||||
| 干潟:種数、個体数、湿重量、水温、地盤高、砂面変動、底質粒度組成、強熱減量など | ||||
| 水質の状況(栄養塩類、透明度、底層DOなど) | ||||
| 底質の状況(粒度分布、硫化物、酸化還元電位など) | ||||
| 地形・地質の状況 | ||||
| 海水温、水深、流動(波浪、潮汐)、漂流・漂着ごみの状況 | ||||
| 生物相(生物種、個体数、希少種・外来種の状況など) | ||||
| 森里川海、隣接海域等のつながり(流入・流出負荷量など) | ||||
| 藻場・干潟による炭素貯留量(ブルーカーボン量) | ||||
| 社会環境 | 土地利用状況、沿岸開発の状況(埋立、浚渫、港湾工事等) | |||
| 歴史 | ||||
| 地域特性 | ||||
| 産業構造 | ||||
| 人口動態 | ||||
| 文化的資源(歴史、伝統、文化(名所・旧跡、地名の由来、食文化、伝統的漁法、祭礼・行事など) | ||||
| 周辺での活動団体等の状況 | ||||
| 地域資源 | 存在状況 | |||
| 利活用方法 | ||||
| 資源循環の状況(間伐材や粗朶、浚渫土砂、スラグなどの利用状況など) | ||||
| 観光資源:観光客数、観光収入 | ||||
| 水産資源:漁獲量、漁業収入 | ||||
| 地域経済:特産品の販売状況、地産地消率等 | ||||
| 地域づくりの状況 | ||||
| 地域での海洋教育の実施内容、実施回数、参加者数 | ||||
| 人材(現場での実行主体、トランスレーター、コーディネーターなど)確保の状況、人材育成状況・計画 | ||||
| 行政・ 周辺自治体 等の 施策 |
環境計画・条例 | |||
| 水産、観光などに関わる施策 | ||||
| 行政におけるこれまでの活動状況 | ||||
| 利害関係者 | 利害関係者の状況(人数、組織数、連携状況、連携計画など) | |||
| 合意形成実施の有無、推進協議会等設置数 | ||||
| イベント・研修参加者数 |
里海づくりに取り組む地域や関係者の手引きとして、環境省が令和8年3月に改訂した「里海づくりの手引書(改訂版)」をご活用ください。下記よりPDFをダウンロードいただけます。
- 「里海づくりの手引書」令和8年3月改訂(環境省、2026年)
- 「里海づくりの手引書」(環境省、2011年)
- 「里海復興プランの手引き」(環境省、2014年)
- 「令和の里海づくりに向けた藻場・干潟の保全・再生の評価の手引き」(環境省、2025年)
- 「藻場分布図作成業務マニュアル」(環境省、2021年)
- 「アサリの資源再生、母貝生息適地の保全・再生(有明海等総合調査評価委員会報告)」(環境省、2019年)
- 「沿岸透明度の目標設定ガイドライン」(環境省、2018年)
- 「地域が主体となる閉鎖性海域の環境改善の手引き」(環境省、2018年)
- 「アマモ類の自然再生ガイドライン」(水産庁、2007年)
- 「広域藻場モニタリングの手引き」(水産庁、2021年)
- 「実効性のある継続的な藻場モニタリングの手引き」(水産庁、2024年)
- 「今後の里海づくりのあり方に関する提言」2025年、今後の里海づくりのあり方検討会
- 「海の自然再生ハンドブック-その計画・技術・実践 第1巻総論編」2007年、国土交通省港湾局
- 「順応的管理による海辺の自然再生」2007年、国土交通省港湾局
- 「地域循環共生圏づくりの手引きー地域が主役!みんなで取り組む、環境まちづくりー」2024年、環境省大臣官房地域政策課地域循環共生圏推進室
- Seagrass Restoration Handbook: Gamble et al. (2021)Nature-based solutions for seagrass restoration in the UK and Ireland, Zoological Society of London.
- 「海岸保全基本計画策定の手引き(令和4年3月改訂版)」2022年、国土交通省 水管理・国土保全局海岸室
- 「地方創生事業実施のためのガイドライン」2021年3月改訂、内閣府、閣官房・内閣府 総合サイト まち・ひと・しごと
- 「自然再生基本方針」の見直しに向けた関係者からの意見」2024年、環境省自然環境局自然環境計画課
- 「全国の自然再生事業の取組状況について」2017年、環境省 自然環境局 自然環境計画課
- 「第4期海洋基本計画における海洋人材の育成・確保と国民の理解の推進」2025年、内閣府、ニッポン学びの海プラットフォーム会合(第2回)資料
