報道発表資料
1. 経緯
環境省では、昭和49年以来、化学物質の一般環境中における残留状況を継続して調査し、その結果等を「化学物質と環境」(通称「黒本」)として公表してきました。調査においては、これまでに798物質(群)の化学物質の一般環境中の残留状況の調査を実施し、338物質(群)を検出するという成果をあげるとともに、「残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約(POPs条約)」の対象物質であるPCB類、DDT類等について、長期間に渡ってモニタリングを継続してきました。
これらの調査結果は、日本のみならず、世界的にも非常にユニークで貴重であり、専門家から高く評価されているものです。これら内容の英語版を作成して、国連環境計画(UNEP)、地球環境ファシリティ(GEF)、世界保健機構(WHO)、経済協力開発機構(OECD)等の国際機関、国内外の環境調査専門家、主要国の行政機関に広く情報提供することにより、日本における環境中の化学物質の実態及び調査実績の理解が進むとともに、先進工業国や発展途上国において化学物質の環境調査を進める上で極めて有用な参考となります。
2.内容
平成13年度版「化学物質と環境」に掲載されている調査結果に加え、付録CD-ROMにこれまでの調査結果、日本におけるPOPs環境調査報告(POPs汚染実態状況、POPsモニタリング調査方針及び分析方法等)等が掲載されています。
なお、ホームページアドレスは、https://www.env.go.jp/chemi/en/kurohon/index.htmlです。
(参考)
【本編】
第1章 本調査のアウトライン
第2章 化学物質環境調査
第3章 主要化学物質モニタリング
第4章 その他調査(非意図的生成化学物質汚染実態追跡調査)
【付録CD-ROM】
・1998年英語版
・日本におけるPOPs環境調査報告
・ダイオキシン調査報告(環境省ホームページより)
・PRTR(環境省ホームページより)
- 連絡先
- 環境省総合環境政策局環境保健部環境安全課
課長 : 安達 一彦
専門官: 中嶋 徳弥(6361)
係長 : 榎本 康敬(6355)