本態性多種化学物質過敏状態の調査研究報告書

I　背景・経緯
　
　従来の医学的知見では説明困難な化学物質に対する過敏状態をめぐってはさまざまな名称や定義が提唱されてきた。環境省では平成9年度から研究班を設置し、特定の疾病概念に依拠することなく、このような病態の解明のため、動物実験や二重盲検法による研究を実施してきた。
　平成11・12年度に実施した二重盲検法による疫学研究では、症例数の不足等により明確な判断に至らなかった。このため、平成13・14年度には被験者数を増やすとともに、以前の被験者への同一試験の再実施により再現性を検証することにより、ごく微量（指針値^*2の半分以下）のホルムアルデヒド曝露と症状誘発との間の関連性を調査した。また、発症メカニズムの解明等のため、マウスによる動物実験をあわせて実施している。

^*2建築物衛生法の環境衛生管理基準(80ppb)

II　報告書の概要

1. 二重盲検法による低濃度曝露研究（別添１）
    

   １）	対象
   	いわゆる化学物質過敏症と診断され、インフォームドコンセントが十分に行われた23～40歳の32名（延べ38名）

    

   ２）	方法
   	本病態がごく微量の化学物質によって誘発されるか否かを検証するため、被験者32名に対して曝露室内で二重盲検法により低濃度ホルムアルデヒドガス*3を曝露させ、自覚症状、検査所見の変化が曝露濃度と相関するか否かを調べた。また、平成12・13年度被験者のうち協力が得られた者に対して同一試験を再実施し、再現性の有無を検証した。
   	*3	建築物衛生法の環境衛生管理基準(80ppb)の1/2（40ppb）、1/10（８ppb）、及びプラセボ*4
   	*4	偽薬。薬理作用の無い水や澱粉などを医薬品等の効果を評価する際の対照として用いる。今回はホルムアルデヒドを含まない（０ppb）ガスを用いた。

    

   ３）	結果
   	被験者を自覚症状の変化によって次の４群に分けた。
   	Type 1	：	プラセボでは症状の増強がなく、ホルムアルデヒド(8ppb及び40ppb、又は40ppbのみ)で症状増強がみられた患者
   	Type 2	：	プラセボ、ホルムアルデヒド(8ppb、40ppb)ともに、症状増強がみられた患者
   	Type 3	：	プラセボ、ホルムアルデヒド(8ppb、40ppb)ともに、症状増強がみられなかった患者
   	Type 4	：	その他（プラセボのみ又はホルムアルデヒド（8ppb）のみで症状増強）

    

   表１．平成12～14年度の曝露試験被験者Type分類（延べ）

   	平成12年度	平成13年度	平成14年度	計
   Type 1	1	2	4	7
   Type 2	0	4	1	5
   Type 3	2	4	6	12
   Type 4	5	5	4	14
   計	8	15	15	38

    

   表２．再曝露試験被験者Type分類

   	平成12年度	平成13年度	平成14年度
   症例　１		Type 3	Type 3
   症例　２		Type 4	Type 4
   症例　３	Type 1	Type 4	Type 1
   症例　４		Type 1	Type 1
   症例　５		Type 3	Type 3

    

   ４）	考察
   	ホルムアルデヒドで自覚症状が増強し、プラセボでは自覚症状の増強がない（Type 1）被験者は延べ38名中7名であった（プラセボでの症状増強と８ppb及び40ppbでの症状増強の間には有意差が無かった）。さらに、再検査が可能であった被験者5名についてみると、１回目と２回目の反応が一致したのは4名であったが、このうち、ホルムアルデヒドで自覚症状が増強し、プラセボで症状の増強がない（Type 1）被験者は１名のみであった。 　これらの結果から、今回の二重盲検法による低濃度曝露研究では、ごく微量(指針値の半分以下)のホルムアルデヒドの曝露と被験者の症状誘発との間に関連は見出せなかった。

   
   　
2. 動物実験
   
   　平成13・14年度は平成12年度の調査研究を踏まえ、ホルムアルデヒド長期曝露マウスにおける、嗅球系の形態学的解析、視床下部－下垂体－副腎軸に及ぼす影響、脳内海馬での情報処理変化の検討、免疫系への影響の検討、行動毒性の観察等を行なった。その結果、嗅覚系におけるニューロンの活動の増強、視床下部－下垂体でのホルモン産生の障害、脳内海馬におけるシナプス伝達の異常等が明らかとなった。

III　今後の課題と対応
　
　今回、二重盲検法による疫学研究の結果からは、いわゆる化学物質過敏症患者において、指針値の半分以下というごく微量のホルムアルデヒドの曝露と症状の発現との間に関連性は認められなかった。このことから、いわゆる化学物質過敏症の中には、化学物質以外の原因（ダニやカビ、心因等）による病態が含まれていることが推察された。
　一方、動物実験の結果からは、微量（指針値以上）の化学物質の曝露により何らかの影響を有する未解明の病態（MCS：本態性化学物質過敏状態）の存在を否定し得なかった。
　今後は、関係各省と連携・協力して、指針値を超えるような化学物質の曝露による未解明の病態（MCS）の研究を中心に、その病態解明のための基礎的研究、実生活における曝露状況の把握のための調査等を実施していく必要がある。
　なお、ごく微量（指針値の半分以下）の化学物質曝露の影響については、複数の化学物質の同時曝露と症状発現の関係の有無について確認のための研究を補足する必要がある。
　
　

環境保健部 報告書

• 平成１４年度　本態性多種化学物質過敏状態の調査研究　研究報告書
• 平成１３年度　本態性多種化学物質過敏状態の調査研究　研究報告書

添付資料

• 平成１４年度本態性多種化学物質過敏状態の調査研究　検討会・研究実施担当者
• 別添１　二重盲検法による微量化学物質曝露試験　概要[PDFファイル 25KB] [PDF 24 KB]