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4  平成15年度モニタリング調査結果の概要

  (1)調査目的
  (2)調査対象物質及び調査地点
  (3)評価方法
  (4)調査結果
  (5)調査結果に対する評価
1) PCB類       7) トキサフェン
2) HCB 8) マイレックス
3) ドリン類
(アルドリン、ディルドリン、エンドリン)
9) HCH類
4) DDT類 10) 有機スズ化合物(TBT、DBT、TPT、DBT、MPT)
5) クロルデン類 11) テトラブロモビスフェノールA
 6) ヘプタクロル類

 (1) 調査目的
 「残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約」(平成16年5月17日発効。以下「POPs条約」)対象物質並びに同条約対象候補となる可能性のある物質、化学物質審査規制法第1、2種特定化学物質及び指定化学物質のうち環境残留性が高く環境基準等が設定されていない物質で、環境実態の経年的把握が必要な物質について経年調査(モニタリング)することを目的とする。
  ※POPs(Persistent Organic Pollutants: 残留性有機汚染物質)
 
 (2) 調査対象物質及び調査地点
 平成15年度のモニタリング調査は、平成15年度化学物質環境汚染実態調査物質選定検討会において検討のうえ選定された優先物質・媒体の中から、次の11物質(群)延べ40物質(群)・媒体について調査を実施した。これらのうち、POPs条約の対象物質はPCB類、HCB、アルドリン、ディルドリン、エンドリン、DDT類、クロルデン類、ヘプタクロル類、トキサフェン、マイレックスである。また、平成15年度から新規にモニタリングを開始したのは全媒体のtrans-ヘプタクロルエポキシド、cis-ヘプタクロルエポキシド、トキサフェン(3物質)、マイレックス、γ-HCH、δ-HCH、底質及び生物のDBT、DPT、MPT、テトラブロモビスフェノールA、大気のα-HCH、β-HCHである。
物質
調査
番号
調査対象物質(群) 媒体
水質 底質 貝類
魚類
鳥類
大気
1 PCB類(総量、1〜10塩化物の各同族体及び
 14種類のコプラナーPCB
2 HCB (ヘキサクロロベンゼン)
3 ドリン類
    アルドリン、ディルドリン、エンドリン
4 DDT類
    p,p'-DDT、p,p'-DDE、p,p'-DDD、
    o,p'-DDT、o,p'-DDE、o,p'-DDD
5 クロルデン類
    trans-クロルデン、cis-クロルデン、
    trans-ノナクロル、cis-ノナクロル、
    オキシクロルデン
6 ヘプタクロル類
    ヘプタクロル、
    trans-ヘプタクロルエポキシド、cis-ヘプタクロルエポキシド
7 トキサフェン
    2-endo,3-exo,5-endo,6-exo,8,8,10,10-オクタクロロボルナン(Parlar-26)
    2-endo,3-exo,5-endo,6-exo,8,8,9,10,10-ノナクロロボルナン(Parlar-50)
    2,2,5,5,8,9,9,10,10-ノナクロロボルナン(Parlar-62)
8 マイレックス
9 HCH(ヘキサクロロシクロヘキサン)類
    α-HCH、β-HCH、γ-HCH、δ-HCH
10 有機スズ化合物
    TBT(トリブチルスズ化合物)、DBT(ジブチルスズ化合物)
    TPT(トリフェニルスズ化合物)、DPT(ジフェニルスズ化合物)
    MPT(モノフェニル化合物)
   
11 テトラブロモビスフェノールA    
 
 調査地点は図8〜図11のとおりであり、水質は36地点図8、底質は62地点図9、生物(貝類・魚類・鳥類)は21地点図10、大気は35地点図11で実施した。また調査対象物質は媒体別に全地点同一であった(水質:9物質(群)、底質・生物: 11物質(群)、大気: 9物質(群))。
  • 図8平成15年度 モニタリング調査地点(水質)
  • 図9同 (底質)
  • 図10同 (生物(貝類・魚類・鳥類))
  • 図11同 (大気)
 

 (3) 評価方法
 化学物質環境汚染実態調査のあり方を見直し、平成14年度から調査体系を変更した。このため平成14年度には、調査対象物質、調査地点及び定量(検出)下限値について見直し前後の比較を行い、継続性を検討し、個別の物質について継続性の検討結果に基づき残留状況の推移を評価した。平成15年度においても、平成14年度の評価方針に基づき、個別の物質について残留状況の推移を評価した。
 なお、平成13年度以前は検出下限値として「統一検出限界値」を用いていたこと及び検出数については検出下限値以上のものをもって評価していることに鑑み、平成14年度結果を取りまとめた「化学物質と環境」においては平成13年度以前の「統一検出限界値」を「定量下限値」として表記していたが、「検出下限値」と修正することとした。
 
【平成14年度評価方針】
 モニタリング調査は長期に亘り実施されてきており、その間に調査地点、分析法等の変更が行われている。
そのため、調査開始当初と最近の調査結果をそのまま連続した値として扱うことは困難であるが、一定期間毎にみれば継続性をもって評価を行うことができると考えられる。
評価は、まず物質別、媒体別に一定期間毎の傾向の評価を行い、次いでこれらを総合した全期間を通じた傾向の評価を行う。
 

 (4)調査結果
 平成15年度調査における検出状況の概要を定量下限値一覧:表3−1、検出状況一覧:表3−2に示す。
  • 表3−1平成15年度モニタリング調査 検出状況一覧表:
  • 表3−2平成15年度モニタリング調査 定量下限値一覧表:
また、PCB類、HCB、ドリン類、DDT類、クロルデン類、HCH類、有機スズ化合物について、水質、底質及び生物の経年変化図を図12〜図33に示す。
 
 (5)調査結果に対する評価 
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