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情報選びのポイントとデータベースの活用方法
本データベースで紹介しているように、様々な主体から、環境物品(環境負荷の低減に資する物品・サービス)を選ぶ際に参考となる色々な情報が提供されています。こうした情報源を上手に活用しましょう。

ここでは、(1)情報源選びのポイントと、(2)本データベースの活用方法についてご提案します。


(1)情報源選びのポイント

【情報が考慮している環境影響の範囲】

物品・サービスの有する環境負荷を評価するためには、資源の採取から廃棄までのライフサイクル及び幅広い環境負荷項目について、全体的に考慮に入れることが重要です。それは、特定の部分のライフサイクル/環境負荷項目のみに、限定的に着目することで、別の環境側面に重大な影響を及ぼす可能性に気がつかない場合が考えられるからです。
複数の情報源がある場合には、できるだけ、「様々な環境影響を全体的に考慮*した環境ラベル等」を活用することが望まれます。
*様々な環境影響を全体的に考慮:資源の採取から廃棄までのライフサイクル及び幅広い環境負荷項目について、全体的に視野に入れた上で、それぞれの物品・サービスの特性に応じた重要な環境影響を対象としているもの。
【情報提供の手法】

情報提供の手法としては、環境負荷の低減に資する物品・サービスであることを示すもの(マーク等表示*)と、物品・サービスの環境負荷情報を整理・提供するもの(環境負荷データ表示/提供*)があります。
各環境ラベル等で定められた一定の基準を満たす環境負荷の低減に資する物品・サービスを探したい場合は、マーク等表示による情報源が役立ち、幅広く製品ごとの環境負荷情報を比較検討したい場合は、環境負荷データ表示/提供による情報源が役立ちます。目的に合わせて使い分けましょう。
なお、マーク等表示の場合には、それぞれマーク等を使用するための基準や手続が異なりますので、留意が必要です。
*マーク等表示:同等の機能を有する物品・サービスのグループの中で、当該物品・サービスが環境負荷の低減に資する物品・サービスであることを、マーク等を表示することにより示すもの。
*環境負荷データ表示/提供:物品・サービスの環境への負荷に関する具体的・定量的情報を、一定の様式に従って、個々の物品・サービスに表示又は添付したり、データ集などとしてとりまとめたもの。
【情報提供の主体】

情報提供を実施している主体には、大きく分けると、「国及び第三者機関が実施する環境ラベル等*」「事業者団体等が実施する環境ラベル等*」「個々の事業者が自ら実施する環境ラベル等*」があります。
*国及び第三者機関が実施する制度:国及び第三者機関が様々な事業者により供給されている商品を対象に横断的に実施している制度。
*事業者団体等が実施する制度: 事業者団体等が様々な事業者により供給されている商品を対象に横断的に実施している制度。(複数の事業者によるコンソーシアムが実施する制度を含む)
*個々の事業者等が自ら実施する制度:個々の事業者等が、自ら製造・販売する製品等を対象として、情報提供を行う制度。(一事業者が複数の事業者を対象に実施している制度を含む)

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(2)本データベースの活用方法

【組織購入者の方(業務用に物品を購入される方)へ】

グリーン購入法(国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律)では、国等や地方公共団体だけでなく、事業者や国民にも、できる限り環境物品を選択することを求めています。事業者などで業務用に物品を購入される方も、環境物品を選択して購入する「グリーン購入」に取り組んでください。このような取組にあたって、本データベースは次のように活用できます。

環境情報を知る
グリーン購入を始める前に、まずは、日頃購入されている物品の環境情報を知り、購買活動に伴う環境負荷の現状を理解することが重要です。物品の環境情報は、供給者に確認する以外にも、本データベースで紹介したような様々な情報源を活用して、情報収集を行うことが可能です。これらの情報源を上手に活用してください。

グリーン購入の計画を立てる
グリーン購入の取組は、購入する環境物品の基準と購入量の目標を決めることからスタートします。
基準を決めるのに困ったら、本データベースに掲載されている、様々な情報源の基準を参考にしてください。その際、「様々な環境影響を全体的に考慮した環境ラベル等」で使われている基準の活用が、まず考えられます。

環境物品を探す手がかりとする
実際に環境物品を購入するときには、最終的には供給者に、個別にその物品が基準を満たしているかどうかを確認する必要がありますが、環境物品にどのようなものがあるかを探してみるのであれば、本データベースに紹介されている情報源も手がかりとなります。
グリーン購入の取組が進み、今では、環境に配慮した製品が様々な分野で広く供給されるようになり、一般の製品に比べ、必ずしも環境物品の価格が高い状況でもなくなりました。本データベースに紹介されている情報源を手がかりに、どのような環境物品が供給されているか、探してみてください。

【一般消費者の方へ】

グリーン購入法(国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律)では、国等や地方公共団体だけでなく、事業者や国民にも、できる限り環境物品を選択することを求めています。グリーン購入はご家庭での取組が可能な行動です。ご家庭で物品を購入される場合も、できる限り環境物品を選択するよう取り組んでください。一人ひとりの行動が、循環型社会の構築に向けた大きな一歩となります。
どのような物品を選択した良いのかわからない場合は、本データベースに紹介されている情報源を活用してください。その際、「様々な環境影響を全体的に考慮した環境ラベル等」で使われている基準の活用が、まず考えられます。
【留意事項】

本データベースに紹介されている情報源は、必ずしもその環境ラベル等の表示が義務付けられているものばかりではありません。従って、そのような表示がないからと言って、必ずしも、環境負荷の低減に資する物品・サービスではない、ということではありません。

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