外来種※１とは、もともとその地域にいなかったのに、人の活動によってほかの地域から入ってきた生き物のことを指します。明治時代以降、人の移動や物流が活発になり、多くの動物や植物がペットや展示用、食用、研究などの目的で日本に入ってきました。意図的に持ち込まれる場合だけでなく、荷物や乗り物などに紛れ込んだり、衣服などに付着したりと、非意図的に持ち込まれることも多くあります。

※１ 渡り鳥、海流に乗って移動してくる魚などは自然の力で移動するものなので、外来種には当たりません。

外来種というと、海外から日本に持ち込まれた生き物のことを指すと思われがちですが、国外由来だけでなく、国内由来の生き物でも、もともといなかった地域に人の活動によって持ち込まれた場合には外来種となります。

農作物や家畜、ペットとして、私たちの生活に恩恵をもたらす外来種はたくさんいます。たとえば、農作物として親しまれているタマネギや、乳牛として広く飼育されているホルスタイン種なども外来種です。しかし外来種の中には、野外に放されると地域の自然環境に大きな影響を与え、生物多様性を脅かすおそれのあるものも存在します。こうした生き物を「侵略的外来種」と呼びます。さらに、その中でも生態系や人の生命・身体、農林水産業へ被害を及ぼすもの、または及ぼすおそれがあるものは外来生物法※２によって「特定外来生物」に指定され、取り扱いが厳しく規制されます。

※２ 「特定外来生物による生態系等に係る被害の防止に関する法律（外来生物法）」は、人の移動や物流が盛んになり始めた明治時代以降に、海外から日本に持ち込まれた生き物を中心に対応しています。

野外に放出された侵略的外来種は、どのような影響を及ぼすのでしょうか。まずあげられるのが生態系への影響です。生態系は長い時間をかけてつくられた微妙なバランスの上に成り立っていますが、ほかの地域から生き物が侵入することでそのバランスが崩れ、悪影響が生じるおそれがあります。たとえば、侵略的外来種が入ってきて、もともとそこに生息する生き物（在来種）を食べたり、在来種の生息場所や餌を奪ったりすることがあります。また、近縁の在来種と交配することによって、在来種の固有の遺伝子が失われたり、変化したりすること（遺伝的かく乱）もあります。

毒などをもった侵略的外来種が人をかんだり、刺したりすることで、人の生命・身体に影響を及ぼす場合もあります。また、畑を荒らしたり、漁業の対象となる生き物を捕食したり、危害を加えたりするなど、農林水産業にも影響を及ぼすことがあります。

こうした問題は日本だけで起きているわけではありません。2023年に「生物多様性および生態系サービスに関する政府間科学政策プラットフォーム（IPBES）」が発表した報告書によると、世界で記録されている侵略的外来種は3,500種以上に上ります。持ち込まれた地域で増加し、種の絶滅を含め生物多様性の損失を引き起こしているほか、多くの経済的な損害をもたらし、良質な生活を損なっています。外来種問題は、ネイチャーポジティブ※３の実現に関わる世界共通の課題なのです。

※３ 自然を回復軌道に乗せるため、生物多様性の損失を止めるだけでなく、回復に転じさせること。

侵略的外来種によって、日本でどのようなことが起きているのか、具体的な事例を通して紹介します。

本来は主に北米大陸に生息するアライグマは、1970年代から、ペットとして日本へ大量に輸入され始めました。その後、捨てられたり逃げ出したりして生息域を拡大し、現在は沖縄県を除くすべての都道府県において生息が確認されています。

アライグマの特徴のひとつは繁殖力が高いことです。たとえば北海道では、1979年に飼養されていた10頭ほどが逃げ出したことを機に、1995年には道内の24市町村、2025年には166市町村で生息が確認されるなど、爆発的に分布が拡大しています。

アライグマは、タヌキやキツネといった在来種の中型哺乳類の生息場所や餌を奪ったり、畑を荒らしたり家屋に侵入したりするなど、生態系や人々の暮らしに深刻な影響を与えています。2005年に特定外来生物に指定され、各地で防除※４ が実施されていますが、分布拡大を抑えられていない状況です。

※４ 捕獲や採取、殺処分、被害の防止措置などのこと。

南米原産のナガエツルノゲイトウは、主に淡水域の河川やため池に生息する多年草。観賞用として日本に持ち込まれたものが野外に放出され、全国に広がったと考えられています。繁殖力が非常に高いのが特徴で、乾燥に強く、塩水にも耐性があるほか、茎や根の断片からも増えるので、抜いても根が残っていればすぐに再生します。

大量に繁茂すると、水路や河川の水流を阻害して洪水のリスクが高まります。また、ため池などの水面を覆うことにより水中の酸素が低下し、水生生物を取り巻く環境が悪化する場合もあります。2005年に特定外来生物に指定されて以来、防除対策が各地で行われていますが、今では北は福島県から南は沖縄県まで、27都府県＊４ に拡大しています。

＊４ うち１県では防除済み。

小さいうちは「ミドリガメ」とも呼ばれる北米南部原産のアカミミガメは、1950年代後半からペットとして日本へ輸入されました。成長すると甲羅の長さが30cm近くになる場合もあり、寿命も長いため、飼い続けられなくなった飼い主が野外へ放すケースも少なくありません。そうしたアカミミガメが野外に定着し、現在は北海道から沖縄県まで全国に分布しています。

アカミミガメは一度に多くの卵を産み、産卵の頻度も高いため急速に増加。在来のカメ類と生息場所を争うほか、在来の水生植物などを大量に食べてしまい、生態系のバランスを崩すといった問題も引き起こしています。また、レンコンの新芽や稲を食べるなど、農作物への被害も報告されています。

一方、現在も家で飼養している愛好家が多いのもアカミミガメの特色。そのため、規制後も一般家庭で飼養できるよう、アカミミガメは特定外来生物の規制の一部を適用除外とする「条件付特定外来生物※５ 」に指定されています。

※５ 特定外来生物の規制の一部を当分の間、適用除外とする生き物のこと。一般家庭での飼養や少数の相手への無償での譲渡などは申請や許可が不要だが、販売を目的とした飼養や売買、輸入、野外への放出などは、特定外来生物と同じ規制がかかる。

ヒアリは2017年に初めて日本国内で確認されました。本来は南米中部に生息していますが、1940年代頃から船や飛行機に積まれた貨物に紛れ込んで、世界各地へ拡大を続けています。

ヒアリは毒性が強く、刺されると強い痛みが生じ、体質などによっては強いアレルギー反応を起こす場合もあります。また、定着してしまった場合、お花見やピクニックなど公園や河川敷でのレジャーを安心してできなくなることや、電線をかじって停電・火災を誘発したり、農業生産や家畜への被害をもたらしたりする可能性もあります。このため日本では、2023年に「要緊急対処特定外来生物※６ 」に指定し、全国の港湾および空港での定期的な調査などの水際対策を講じており、現時点では国内での定着は確認されていません。

※６ 特定外来生物のうち、まん延した場合に重大な生態系被害や、国民生活の安定に著しい支障を及ぼすおそれがあり、発見したら緊急に検査、防除、その他拡散を防ぐための措置を必要とするものが指定される。

近年、被害が拡大しているクビアカツヤカミキリ。海外からの輸入貨物や木製梱包材に紛れ込んで日本に侵入したと考えられています。クビアカツヤカミキリの幼虫はサクラやウメ、モモ、スモモなどの樹木の中に入り込み、木の内部を食い荒らします。加害された木は衰弱し、やがて枯れてしまいます。2012年に日本国内で初めて確認されて以来、全国各地に次々と分布を拡大し、お花見の名所や果樹園などに被害が出ています。2018年1月に特定外来生物に指定され、各地でまん延・被害防止に向けた取り組みが実施されています。

ウサギ（カイウサギ、アナウサギ）は世界中で飼養されていますが、実は侵略的外来種です。日本では、複数の離島で定着が確認されており、一部で食害による植生破壊や海鳥の繁殖かく乱などが生じています。特定外来生物には指定されていませんが、野外に放たれて野生化すると、過度の採食や穴掘りによって大規模な土壌の侵食、流出を引き起こし、多くの小型動物の生息場所を破壊します。海外では農業分野にも重大な被害を与えています。

子どもたちに人気の外国産カブトムシと外国産クワガタも、侵略的外来種。日本では、ペットとして広く一般に流通していますが、 現時点では野外への定着はまだ確認されていません。一部のクワガタを除き、特定外来生物には指定されていませんが、在来種の生息場所や餌を奪ったり、在来種と交雑し遺伝的かく乱を引き起こしたり、病気を広げたりすることで、地域の生態系を脅かすおそれがあります。

そのほか、フェレットやグッピーも侵略的外来種です。ペットの飼い主は、どのような生き物でも責任を持って最後まで面倒を見るべきですが、とりわけ侵略的外来種の場合は、決して野外へ放出しないよう徹底する必要があります。

侵略的外来種による被害の拡大を食い止めるため、国はさまざまな対策を講じています。被害を予防するために掲げているのが、「入れない」「捨てない」「拡げない」の外来種被害予防三原則です。まず重要なのは、もともといなかった地域へ侵略的外来種を「入れない」こと。もし、すでに飼養・栽培などを行っている場合は絶対に「捨てない」ことが必要で、定着してしまっている場合には、少なくともそれ以上ほかの地域に「拡げない」ことが大切です。

外来生物法では、特定外来生物による生態系、人の生命・身体、農林水産業への被害を防止するために、特定外来生物の飼養、栽培、運搬（生きたまま移動させること）、保管、輸入、譲渡、野外への放出などを厳しく規制し、必要な場合は防除を行う制度を定めています。

また、環境省と農林水産省では、外来種について人々の関心を高め、適切な行動を呼びかけることを目的とした「生態系被害防止外来種リスト」を作成しています。リストには、特定外来生物を含め400種以上がリストアップされています。特定外来生物以外の種に対しては法律上の規制はありませんが、上記の三原則を守って行動することや積極的な防除の実施などが求められています。

外来種問題は、国や自治体だけの取り組みでは解決できません。環境省は今後の外来種対策の指針として、2025年3月に「外来種被害防止行動計画 第２版」を公表しました。国や自治体だけでなく、企業や研究機関、教育機関、メディア、国民まで、幅広い主体が外来種問題に対する理解を深め、それぞれの立場から対策を実践していくことを呼びかけています。

生態系や人の生命・身体、農林水産業や経済にも大きな影響を及ぼす外来種による問題は、決して他人事ではなく、私たちの日常生活と密接に結びついています。そして、この問題は野外に気軽に放された１匹から始まる場合もあります。その意味でも、私たち一人ひとりが正しい知識を学び、適切な行動をとることが非常に重要になります。まずは外来種についてニュースを見たり、調べたりして、関心を深めましょう。

外来種は悪者ではありません。すべての外来種は、故郷に戻れば在来種です。人の活動によって持ち込まれ、そこでさまざまな被害をもたらしても、外来種に罪はありません。しかし、持ち込んだ側の人には、外来種がもたらし得る被害を未然に防ぎ、起きてしまった被害を最小限に食い止める責任があります。

外来種を飼養したり、栽培したりしている場合は、決して野外に逃したり捨てたりしないでください。生き物を外国から無断で持ち帰らないこと、旅行する場合や自然の豊かな地域に立ち入る場合は、事前に服や靴底の泥を落とすことも重要です。近所で見たことのないような生き物を発見したら、その場所の管理者や行政機関に連絡しましょう。

また、地域によっては外来種の防除活動のボランティアを募集していることもあります。調べて参加してみると、外来種に対する理解が深まるでしょう。私たち一人ひとりが外来種問題を自分事として受け止め行動することが、被害拡大を食い止める大きな力につながります。

原稿／嶌 陽子
イラスト／鴨井 猛