● モニタリング調査としての継続性に関する考察

　化学物質環境汚染実態調査(昭和49年度開始）において平成13年度まで実施してきた継続的調査として、昭和53年度に開始した「生物モニタリング」を始め、「水質・底質モニタリング」、「指定化学物質等検討調査」、「非意図的生成化学物質汚染実態追跡調査」を行ってきた。また、年度別調査としては一般環境中に残留する化学物質の早期発見及びその濃度レベルの把握を目的とし、種々の調査対象物質を選定して「化学物質環境調査」を行ってきた。これら調査の概要は次のとおりである。

　平成15年度モニタリング調査対象物質について、化学物質環境汚染実態調査における年度別の調査状況は表３のとおりである。
　平成14年度から新規にモニタリングを開始したのは全媒体のヘプタクロルの他、水質・底質では、アルドリン、エンドリン、o,p’-ＤＤＴ、o,p’-ＤＤＥ、o,p’-ＤＤＤ、大気ではＨＣＢ、アルドリン、エンドリン、ディルドリン、 p,p’-ＤＤＴ、o,p’-ＤＤＴ、p,p’-ＤＤＥ、o,p’-ＤＤＥ、p,p’-ＤＤＤ、o,p’-ＤＤＤ、trans-クロルデン、cis-クロルデン、trans-ノナクロル、cis-ノナクロル、オキシクロルデンである。さらに平成15年度についてはtrans-ヘプタクロルエポキシド、cis-ヘプタクロルエポキシド、トキサフェン(３物質)、マイレックス、γ-HCH、δ-HCHについては全媒体の、DBT、DPT、MPT、テトラブロモビスフェノールＡについては底質、生物の調査を実施した。

　平成13年度の検出下限値と平成14、15年度の検出下限値及び定量下限値の比較一覧を表５－１、表５－２に示す。平成13年度の検出下限値は後述する「統一検出限界値」であり、平成14、15年度の検出下限値は、初期環境調査及び暴露量調査と合わせ、測定検出下限値(MDL)である。ただし、有機スズ化合物を除く平成14年度の水質及び底質は、機器検出下限値(IDL）を検出下限値として扱っている。
　また、検出下限値の変化に対応した検出状況の変動については表６にまとめた。その際、地点の相違の影響を除外するため、継続調査地点を採用した。

• 【表５－１】平成13年度調査と平成14年度及び平成15年度調査における定量（検出）下限値の比較
• 【表５－２】平成14年度及び平成15年度調査における定量下限値の比較
• 【表６】平成13年度調査と平成14年度及び平成15年度調査の継続調査地点における検出状況の比較

表５－１及び表５－２から、定量（検出）下限値については、平成14、15年度の値は平成13年度までの値と比べ大きく変化している。

　生物モニタリングは、開始当初はGC-ECDによる分析となっており、GC/MSが主流となっている現在ではかなり感度良く分析できる。しかしながら、平成13年度までは自治体調査機関による分析が主体であったため、分析機関間の測定機器の違い等を考慮してデータ処理を行う必要があり、開始当初から同一の検出下限値(「統一検出限界値」と称していた。）を設定し、データ処理をしてきた。用いていた統一検出限界値は現在の分析方法では十分に定量可能な値であり、近年ではより感度高く分析を行った自治体からは「トレース値」として別報告を受ける状況が続いていた。
　平成14、15年度は分析機関が媒体ごとに一箇所になったことに加え、有機スズ化合物を除き高感度のGC/HRMSを用いた分析に移行しており、検出下限値は統一検出限界値に比べて1/1,000程度に下がっている。
　水質・底質モニタリングは、開始当初からGC/MSによる分析であり、水質は 0.01 μg/L (= 10,000 pg/L)、底質は 1 ng/g-dry (=1,000 pg/g-dry) を目標検出下限値として実施してきた。平成14、15年度は高感度のGC/HRMSを用いて分析を行い、平成13年度に比べて、検出下限値は水質で1/10,000、底質で1/1,000程度に下がっている。
　非意図的生成化学物質汚染実態追跡調査におけるＰＣＢ類の総量は、平成８,９年度はGC-ECDで測定されたが、平成12,13年度は高感度のHRGC/HRMSにより測定された。このため、平成12,13年度は平成８,９年度の1/10,000程度の検出下限値となっている。平成14、15年度は平成12,13年度と同等の検出下限値であった。なお、コプラナーＰＣＢについては平成８年度以降 HRGC/HRMS分析が行われているため、同等の検出下限値である。

　なお、平成13年度以前は検出下限値として「統一検出限界値」を用いていたこと及び検出数については検出下限値以上のものをもって評価していることに鑑み、平成14年度結果を取りまとめた「化学物質と環境」においては平成13年度以前の「統一検出限界値」を「定量下限値」として表記していたが、「検出下限値」と修正することとした。

　モニタリング調査では観測値の推移が重要な要素となるため、平成14年度調査結果からは次のとおり定量下限値(検出下限値の３倍)を示すことで数値の信頼性を確保することとした。

　これまで実施してきたＰＣＢ類の継続的調査としては、水質、底質、大気媒体については非意図的生成化学物質汚染実態追跡調査、生物（魚類・貝類・鳥類）媒体については生物モニタリングが該当する。これらの調査におけるＰＣＢ類の調査実績は、水質及び大気媒体は平成12年度及び平成13年度の２年間、底質媒体は平成８年度、９年度、12年度、13年度の４年間、生物媒体は昭和53年度から平成13年度までの24年間である。従って、生物媒体については経年推移を評価するのに十分な期間に亘っての調査が実施されていると言えるが、水質、底質及び大気媒体については十分な期間に亘っての調査が実施されているとは言えない。

　ＰＣＢ類の調査地点については、水質、底質、大気媒体の平成14年度以降の調査地点は平成13年度以前と比較し大幅に変わった。このため、これらの媒体では平成14年度以降と平成13年度以前の残留状況の傾向を経年的に評価する場合には考慮を要する。生物媒体では、平成14年度に２地点（釧路沖のオオサガ、祝言島地先のスズキ）減り３地点（川崎港のスズキ、横浜港のムラサキイガイ、見島のムラサキインコ）追加され、平成15年度に２地点（三浦半島のムラサキイガイ、見島のムラサキインコ）減った。水質汚濁の進んでいると思われる川崎港、横浜港が追加され、汚濁の比較的少ないと思われる釧路沖、祝言島地先が調査地点ではなくなっているため、経年的に評価する場合、この点に留意する必要がある。

　ＰＣＢ類の検出下限値については、水質、底質、大気媒体の平成14年度値は平成13年度以前の値とほぼ同等であるため継続的に評価することが可能である。生物媒体では平成14年度の検出下限値は平成13年度以前に比べて1/1,000程度に下がっている。これに伴い検出数が大幅に増えており、検出頻度や幾何平均値（検出下限値未満の値は検出下限値の1/2として計算）により残留状況の傾向を評価する場合には考慮を要する。なお、生物媒体については平成13年度以前は検出下限値未満の検体が多く、中央値、70%値、80%値等で推移を見ることも困難である。

　これまで実施してきた継続的調査としては、水質及び底質媒体については、水質・底質モニタリング（平成11年度～平成13年度は底質モニタリング）、生物媒体（魚類・貝類・鳥類）については生物モニタリングが該当する。大気媒体については、過去に継続的調査は実施していない。なお、大気媒体のＨＣＨ類は平成14年度の調査対象外である。また、ヘプタクロルについては、全媒体において過去に継続的調査を実施していない。

　ＰＣＢ類以外の有機塩素系化合物における過去の調査実績について、水質及び底質媒体は、ヘキサクロロベンゼン、ディルドリン、p,p’-ＤＤＴ、p,p’-ＤＤＥ、p,p’-ＤＤＤ、trans-クロルデン、cis-クロルデン、trans-ノナクロル、cis-ノナクロル、α-ＨＣＨ、β-ＨＣＨについては昭和61年度から平成10年度までの13年間（底質は昭和61年度から平成13年度までの16年間）、モニタリングを実施した。オキシクロルデンについては昭和61年度及び昭和62年度の2年間のみ実施し、その他の物質（アルドリン、エンドリン、o,p’-ＤＤＴ、o,p’-ＤＤＥ、o,p’-ＤＤＤ、ヘプタクロル）については水質及び底質の継続的調査は実施していない。生物媒体は、アルドリン、エンドリンについては昭和53年度から平成５年度まで、その他の物質については昭和50年代から平成13年度までモニタリングを実施した（調査開始年度は物質により異なる。また平成９年度及び平成11年度には調査を実施していない物質がある。詳細は表３参照のこと）。以上より、過去にモニタリングを実施していない物質（ヘプタクロル等）及び媒体（大気等）については残留状況の傾向を判断できないほか、オキシクロルデンの水質及び底質媒体、アルドリン、エンドリンの生物媒体については、前回の調査実施から間隔が開いているため残留状況の傾向を評価する場合には考慮を要する。

　ＰＣＢ類以外の有機塩素系化合物の調査地点については、水質、底質媒体の平成14年度調査地点は平成13年度以前と大幅に変わった。このため、これらの媒体では平成14年度と平成13年度以前の残留状況の傾向を経年的に評価する場合には考慮を要する。生物媒体では、ＰＣＢ類と同様、平成14年度は平成13年度以前に比べて2地点（釧路沖のオオサガ、祝言島地先のスズキ）減り3地点（川崎港のスズキ、横浜港のムラサキイガイ、見島のムラサキインコ）増加しており、水質汚濁の進んでいると思われる川崎港、横浜港が追加され、汚濁の比較的少ないと思われる釧路沖、祝言島地先が調査地点ではなくなっているため、経年的に評価する場合、この点に留意する必要がある。

　ＰＣＢ類以外の有機塩素系化合物の検出下限値については、平成14年度は平成13年度以前に比べて水質媒体では、1/10,000程度に、底質及び生物媒体では1/1,000程度に下がっている。これに伴い検出数が大幅に増えており、検出頻度や幾何平均値（検出下限値未満の値は検出下限値の1/2として計算）により残留状況の傾向を評価する場合には考慮を要する。なお、生物媒体については、平成13年度以前は検出下限値未満の検体が多く、中央値、70%値、80%値等での推移を見ることも困難である。

　これまで実施してきた有機スズ化合物の継続的調査としては、底質媒体は指定化学物質等検討調査、生物（魚類・貝類・鳥類）媒体は生物モニタリングが該当する。

　有機スズ化合物における過去の調査実績は、底質媒体のＴＢＴについて昭和63年度から平成13年度までの14年間、ＴＰＴについて平成２年度から平成13年度までの12年間、生物媒体のＴＢＴは昭和60年度から平成13年度までの17年間、ＴＰＴは平成元年度から平成13年度までの13年間実施している。従って、底質、生物媒体とも、経年推移を評価するのに十分な期間に亘っての調査が実施されていると言える。

　有機スズ化合物の調査地点については、底質媒体の平成14年度調査地点は平成13年度以前と大幅に変わった。このため、底質媒体では平成14年度と平成13年度以前の残留状況の傾向を経年的に評価する場合には考慮を要する。生物媒体では、他の物質と同様、平成14年度は平成13年度以前に比べて２地点釧路沖の（オオサガ、祝言島地先のスズキ）減り3地点（川崎港のスズキ、横浜港のムラサキイガイ、見島のムラサキインコ）増加しており、水質汚濁の進んでいると思われる川崎港、横浜港が追加され、汚濁の比較的少ないと思われる釧路沖、祝言島地先が調査地点ではなくなっているため、経年的に評価する場合、この点に留意する必要がある。

　有機スズ化合物の検出下限値については、底質媒体の平成14年度値は平成13年度以前の値とほぼ同等の値であるため継続的に評価することが可能である。生物媒体では平成14年度の検出下限値は平成13年度以前に比べて1/10程度に下がっている。これに伴い、検出数が増えており、検出頻度や幾何平均値（検出下限値未満の値は検出下限値の1/2として計算）により残留状況の傾向を評価する場合には考慮を要する。

　モニタリング調査は長期に亘り実施されてきており、その間に調査地点、分析法等の変更が行われている。
　そのため、調査開始当初と最近の調査結果をそのまま連続した値として扱うことは困難であるが、一定期間毎にみれば継続性をもって評価を行うことができると考えられる。
　従って、評価については、まず物質別、媒体別に一定期間毎の傾向の評価を行い、次いでこれらを総合した全期間を通じた傾向の評価を行うことは妥当と考えられる。