「青い惑星」といわれる地球は、約14億km3とされる水によって表面の70％が覆われています。そのうち、97.5％は塩水で、淡水は残りの2.5％にすぎません。しかも、淡水のおおよそ70％が氷河・氷山として固定されており、残りの30％のほとんどは土中の水分あるいは地下深くの帯水層の地下水となっています。そのため、人間が利用しやすい河川や湖沼に存在する地表水は淡水のうち約0.4％です。これは、地球上のすべての水のわずか0.01％に当たり、そのうち約10万km3だけが、降雨や降雪で再生され、持続的に利用可能な状態にあります。
世界の年間水使用量は1950年に約1,400km3であったものが、2000年には約4,000km3と約2.9倍に増えています。これは、琵琶湖の水量約27.5km3の144倍に当たります。さらに、2025年には約5,200km3、2000年の約1.3倍に増加する見込みです。
人間が必要とする水需要量に対して、地球全体では水資源賦存量は足りていますが、地域によって偏在していることが問題です。UNDPの「人間開発報告書2006」によると、開発途上国に住む5人に1人（約11億人）が、国際基準である「家庭から安全な水源まで1km以内、1日20リットル以上の安全な水」を確保できない状況にあり、近場の不衛生な水を利用して病気を患い、命を失うこともあるとしています。
IPCC（気候変動に関する政府間パネル）第4次評価報告書によると、地球温暖化の進行により、今後、数億人が水ストレスの増加に直面し、干ばつと洪水の頻度の増加は、地域の作物生産、とりわけ低緯度地域の自給作物生産に悪影響を与えると予測しています。気候変動による世界平均気温の上昇に伴い、水資源にさまざまな影響が出ることが懸念されています。
国立環境研究所、東京大学気候システム研究センター（現・大気海洋研究所）、海洋研究開発機構の共同研究チームが行った地球温暖化シミュレーションによると、将来の世界が経済重視で国際化が進むと仮定したシナリオでは、2071～2100年の地球の平均気温は1971～2000年と比較して4.0℃上昇する予測となりました。また、降水量については、中高緯度と熱帯の一部で増加、亜熱帯を中心に減少すると予測されました。
水資源に大きな悪影響が生じると予測される地域もあります。例えば、IPCC第4次評価報告書によれば、今世紀半ばまでに、カリブ海や太平洋等の多くの小島嶼において、少雨期の需要が満たせないほど、淡水資源が減少すると予測されています。これら島嶼地域では、降水量変化だけでなく、海面上昇も淡水資源減少の原因となる場合があります。透水性の岩石からなる島嶼の地下では、地下水（淡水）が海水（塩水）の上にレンズ状の形で浮いており（淡水レンズ）、この淡水レンズが、海面上昇によって押し上げられてしまうと利用可能な淡水量が減少してしまうためです。
今後、人口増加、地球温暖化、新興国の成長（工業用水需要の増大）等により、 2080年にはさらに18億人が必要な水を利用できない状態になる可能性が指摘されるなど、世界的に水を巡る状況にはとても深刻なものがあります（出典：UNDP「人間開発報告書2007／2008」）。
世界の水資源は偏在しており、安全な水と衛生施設が利用できない人々は、主にアジア、アフリカ地域に集中しています。UNICEF及びWHOにおける調査結果によると、2008年に世界中で安全な水を利用できない人々が約8.8億人おり、アジア地域は約4.7億人（53％）を占めています。また、衛生設備がない地域に住んでいる人々が約25億人おり、アジア地域は約18億人（70％）と、いずれも大きな割合を占めています。こうした"水"と"衛生"の問題によって、毎年180万人もの子どもたちが死亡しています。これらは人類における最も重大な問題の一つであるといえます。
中央アジアのカザフスタンとウズベキスタンにまたがるアラル海は、かつて世界で4番目に大きな湖でした。1960年代以降、アラル海に注ぐシル・ダリヤ川とアム・ダリヤ川から綿花や穀物の栽培のために大規模な灌漑用水の取水が行われて水位が下がり、面積の大きな縮小が続いています。
写真の実線は、1960年頃のアラル海の範囲を示しており、この頃はひと続きであったものの、1980年代後半には南北に分かれ、2000年頃から南アラル海が東西に分かれて、さらに縮小が進行しています。2009年8月には南アラル海の東側がついに干上がってしまいました。
インドとバングラデシュの国境にまたがる西ベンガル地域では、1983年に初めてヒ素汚染が公式報告され、その後、被害は拡大の一途をたどっています。この地域は、都市部を除き、飲料水や生活用水の大部分を汲み上げ式の井戸に頼っていますが、両国では人口増加と社会経済問題を同時に解決するため、地下水の汲み上げによる灌漑農業を1960年代から推進してきました。稲作地帯であることから、機械ポンプによって大量の農業用水を汲み上げる方法が取られました。その結果、ヒ素に汚染された地下水で、皮膚がん、肺がん、角化症、黒皮症などのヒ素中毒患者が多発しています。2000年時点のバングラデシュでの被害状況は、ヒ素汚染地域の面積が約38,000km2（北海道の約半分の面積）に及び、汚染地域人口が3,800万人（推定）、ヒ素汚染水飲用人口が1,600万人（推定）、発症者数は不明という状況でした。国境を挟んだ西ベンガル州の被害状況は、面積が約37,000km2、人口が3,400万人、汚染水飲用人口が100万人、発症者数は20万人という状況でした。ヒ素汚染地域では人口の20％以上がヒ素中毒を発症し、年に8％の割合で患者が増加するという深刻な事態になっていました。日本は、平成10年からこの問題に対する支援を行っており、平成18年度から、西部の4県で約130万人の人々に安全な水を供給する体制を強化するためのヒ素汚染対策プログラムを実施しました。
[1]家庭における水の使用量
私たちが「家庭用水」として一日に使用する水の量は、1人当たり約245Lといわれています。そのうち飲料用として使用されるのはわずか2～3Lで、残りは炊事、洗濯、風呂、掃除、水洗トイレ、散水など、ほとんどが洗浄用として使用されています。一方、飲食店、デパート、ホテル等の営業用水、事業所用水、公園の噴水や公衆トイレ等に用いる公共用水をまとめて「都市活動用水」と言いますが、これを含めると、平成18年度には有効水量ベースで1人1日平均約305L使用しています。
[2]世界の水への依存を深める日本
日本は世界の中でも水質、水量ともに安心・安定した水道供給がなされていますが、水ストレスと縁がないのでしょうか。 日本は、食料輸入を通じて多くの世界の水を消費している国であるということを忘れてはなりません。生産に水を必要とする物資を輸入している国（消費国）において、仮にその物資を生産するとしたら、どの程度の水が必要かを推定した水の量を「バーチャルウォーター」といいます。
2005年に海外から日本に輸入されたバーチャルウォーター量は約800億m3であり、その大半は食料に起因しています。これは、日本国内で使用される生活用水、工業用水、農業用水をあわせた年間の総取水量と同程度となっています。
日本の水使用の状況を見ると、生活用水、工業用水、農業用水ともに需要が横ばいになってきており、水不足を懸念する状況にはないように思われます。しかし、食料等の安定供給を考える上で、それを支える水資源の状況を念頭に置いておかなくてはなりません。
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