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第2節 

3 騒音、振動、悪臭

 騒音、振動、悪臭のようないわゆる感覚公害は、その影響を明確に把握することが困難であること、発生源に対応した防止技術の開発が遅れていることなど全体的に研究の強化が望まれており、このため、通商産業省においては、新たに変動する騒音について心理量の計測を迅速にできるコンピュータ制御の騒音心理計測システムを完成させ、迅速な心理量評価方式を確立するほか、人体に不快感を与える振動の測定に不可欠な公害用振動計について、その校正方法および標準等に関する研究に着手する。また、環境庁においては、環境基準の設定に必要な新幹線騒音の人体影響に関する研究ならびに将来の振動規制に際し、必要な振動の生理機能に及ぼす影響に関する研究を新たに実施するほか、前年度に引続きプレス機械、鍛造機械等の振動発生施設全般にわたる振動レベル、振動発生状況等の実態調査を実施する。
 また、防止技術については、騒音関係ではジエットエンジンの低騒音化を図るためのエンジン消音に関する研究、内燃機関等の機械から発生する騒音の減音対策ならびに機械振動の防止技術に関する研究を引続き実施するとともに、悪臭関係では、高分子フイルムによる悪臭ガスの除去に関する研究、流動層燃焼方式による悪臭防止技術に関する研究を引続き推進することとしている。

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