マイクロエレクトロニクス、新素材、バイオテクノロジー等のいわゆる先端技術を中心とした技術の開発・利用に伴い、発生源、排出形態、影響の面で新たなタイプの環境汚染の可能性が指摘されており、先端技術の産業利用に当たっては、環境面への影響を事前に十分検討して将来環境問題が生ずることがないよう配慮していくとともに、先端技術の成果の環境保全分野への応用を積極的に図っていくことが重要です。
　バイオテクノロジーのうち遺伝子組換え技術については、従来、実験段階における安全確保のための指針及び産業利用に係る指針が関係府省より公表され、組換え体の閉鎖系利用及び開放系利用が開始されています。組換え植物の利用については、文部科学省（旧科学技術庁）の組換えDNA実験指針に基づき実験室段階の安全性を確認後、農林水産省の指針に基づき、隔離ほ場試験等を行い、開放系利用における環境に対する安全性の確認が行われています。平成13年末までにわが国では、61件の組換え植物について、環境に対する安全性が確認されています。
　これまで、遺伝子組換え技術等バイオテクノロジーの開発・利用により、環境保全上特段の問題が生じた事例は報告されていませんが環境省においては、環境への影響についての知見を集積してきました。
　農林水産省、経済産業省（旧通商産業省）においては、バイオレメディエーションに関する研究開発等を実施しました。また、国立環境研究所においては、バイオレメディエーションの研究開発及び利用に伴う環境影響評価手法に関する研究を実施しました。