3 指定化学物質等検討調査の概要

　環境庁においては、指定化学物質及び第二種特定化学物質についての一般環境中の残留状況を把握することを目的として、昭和63年度から「指定化学物質等環境残留性検討調査」を開始し、さらに平成2年度より、新たに暴露経路調査(日常生活において、人がさらされている媒体別の化学物質量に関する調査)を開始し、調査名を「指定化学物質等検討調査」と改めた。
　平成7年度は、環境残留性調査においては、水質・底質について、1,4-ジオキサン等6物質を35地点で、大気について、トリクロロエチレン等6物質を29地点で、また、暴露経路調査においては、一般大気、室内大気及び食事についてトリクロロエチレン等6物質を9地点でそれぞれ調査を実施した。
　その結果、環境残留性調査においては、水質・底質から5物質、大気から6物質が検出された。また、暴露経路調査においては、一般大気及び室内大気から6物質、食事から3物質が検出された。