(1)　土壌環境の現状
　土壌は環境の面から見ると様々な働きがある。土壌は物質・エネルギー循環の構成要素の一つであり、無機物、有機物、微生物及び動植物は土壌を媒介の一つとして循環している。また、具体的に人間生活の面から考察すると、農業基盤、天然資源、保水能力及び地下水の形成、多様な生態系の維持など人間生活に必須のものといえる。したがって、土壌の機能が損なわれると、人間をはじめとする生物の生存が脅かされたり、生態系の悪化をもたらしたりするおそれがある。
　土壌汚染は、汚染物質が直接土壌に混入するものや、大気汚染や水質汚濁を通じ間接的に土壌に負荷を与える場合がある。土壌汚染は一旦生じると農作物や地下水等に長期にわたって影響を与える蓄積性の汚染であり、改善が困難である。また、有機塩素系化合物等による土壌汚染は、地下水汚染につながることが多く、水循環を通じて水質汚濁の問題と密接にかかわっている。
　農用地の土壌汚染については、「水質汚濁防止法」等による汚染発生源対策が行われていることに加え、「農用地の土壌の汚染防止等に関する法律」に基づき、カドミウム、銅、砒素について基準値を設け、これを超えて汚染された農用地について客土等の対策事業を行うこととなっており、汚染検出面積に対する対策事業等完了面積の割合は、検出面積7,140haに対して74.2%(平成7年度は72.3%)となっている。
　農用地以外の市街地土壌については全国で汚染が顕在化するケースが増加しており、特に工場跡地などの再利用等の土地改変に伴って土壌汚染が判明する例が頻出している(第4-3-1表)。
　土壌汚染の原因は、製造施設の破損等に伴う漏出、「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」(廃棄物処理法)施行前の工場敷地内での廃棄物の不適正な埋立、汚染原因物質の不適正な取扱、不法投棄などとなっており、事業種別に見ると化学工業、金属製品製造業、電気機械器具製造業が多い。汚染物質は鉛、六価クロム、水銀等の重金属に加え、近年では、トリクロロエチレン、テトラクロロエチレンの増加が著しい。
　土壌への負荷としては土壌汚染だけでなく土壌浸食がある。土壌は、かつては、生成と流亡を繰り返しながら全体のストックとしては均衡していた。しかし、現在の土壌の流亡は生成を上回っており、土壌浸食を引き起こしている。土壌浸食は水や風の作用によって起こり、浸食量は気候、地形、植生、土壌種類、人為的要因によって影響される。人為的要因とは過放牧、過度の森林伐採、不適正な農業、大規模開発などである。
　我が国は、傾斜地が多く多雨なので浸食を受けやすいが、水田によって、表土流出防止が図られている。しかし、近年の農山村の人口減少等により、水田や森林の保全管理が十分なされなくなることが懸念されており、留意する必要がある。

(2)　地盤環境の現状
　地盤沈下は、主に地下水の過剰な採取によって地下水位が低下し、粘土層が収縮することによって生じる現象である。すなわち、地下水は雨水や河川水等の地下浸透により供給されているが、この供給に見合う以上の汲み上げによって、帯水層の水圧が低下(地下水位が低下)し、粘土層の間隙水が帯水層に排出されて、粘土層が収縮することによる(第4-3-1図)。一旦沈下した地盤はもとには戻らず建造物の損壊や洪水時の浸水被害の増大などをもたらす。
　地下水が良質、恒温の水資源であり、また生活用水、工業用水、農業用水、消雪用などとして容易かつ安価に採取できるため、生活水準の向上、各種産業の発展等による水需要の増大や深井戸さく井技術の発達に伴って大きな地盤沈下が発生してきた。
　古くは戦前から東京都江東区や大阪市西部で地盤沈下が見られ、戦後の一時期、経済の停滞により一旦は沈静化したが、昭和40年代には全国的に発生し、年間20cmを超える激しい沈下も見られた。その後地下水の採取制限が行われ、長期的には地盤沈下は沈静化の方向へ向かっているものの、一部地域では依然として沈下が続いている(第4-3-2図)。ピークに比べ改善傾向が見られるものの、都市化の進展によりコンクリートやアスファルトによって地表が覆われ、地中に水分が浸透しないことや、森林の減少により土壌の保水力が減退しているなど、地下水への水の供給量の減少が懸念されている。
　平成7年度における年間2cm以上の地盤沈下地域の面積は、平成6年度の21地域902km
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から14地域21km
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へと大幅に減少した。また、年間4cm以上の地盤沈下地域の面積も6年度の6地域113km
2
から2地域0.5km
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未満と大幅に減少している(第4-3-3図)。
　地域別に見ると、新潟県南魚沼で年間沈下量が5.3cmで全国最大沈下地点となっており、過去5ヶ年の累計では30cmとなっている。この地域の沈下原因は主に消雪用の地下水くみ上げによるものと考えられる。その他にも関東平野北部等著しい地盤沈下が生じている地域が依然としてあり、今後も推移を注視し、適切に対応していく必要がある。