トップが語る脱炭素
脱炭素経営への取組
パリ協定を契機に、企業が、気候変動に対応した経営戦略の開示(TCFD)や脱炭素に向けた目標設定(SBT、RE100)などを通じ、脱炭素経営に取り組んでいます。
こうした企業の取組は、国際的なESG投資の潮流の中で、自らの企業価値の向上につながることが期待できます
また、気候変動の影響がますます顕在化しつつある今日、先んじて脱炭素経営の取組を進めることにより、他者と差別化を図ることができ、新たな取引先やビジネスチャンスの獲得に結びつくものになっています。
2022年度制作
-
<ダイジェスト版>
脱炭素経営で企業の新たな強みを創ろうなぜ今、中小企業が脱炭素経営に取り組む必要があるのか?脱炭素経営に取り組む中小規模事業者の導入動機や取組等を動画で視覚的に分かりやすく解説しています。
-
導入編 脱炭素経営を知ろう
脱炭素社会に向けて、改めて事業や経営を見直し、自分の会社で何ができるかを「知る」ための動画です。脱炭素経営を導入している中小企業の事例を交えて解説しています。
-
算定編 CO2排出量を測ってみよう
あなたの会社が排出する温室効果ガスの量を「測る」方法を解説しています。
-
実施編 CO2排出量を減らしてみよう
実際にどのようにして温室効果ガスを「減らす」のか?具体的な削減のプロセスについて解説しています。
2021年度制作
-
協発工業
製造従業員数 約40人
発注者から元請けに対してCO2削減要請が強まれば、我々、下請けに対しても波及することが予想されます。だからこそ、脱炭素経営を先取りすることで、お客様から「ここから部品を買っても大丈夫」と選んでもらえる、そうした企業として生き残っていくことができると思っています。
-
艶金
繊維染色従業員数 約130人
重油価格の乱高下への対処を目的に導入したバイオマスボイラーのおかげで自社のCO2排出量が4分の1に削減されたことを知り、脱炭素化を会社の付加価値向上に生かすことにしました。いち早く取り組んだことで、業界内において一目置かれる存在になったと自負しています。
-
ヴァンフォーレ
山梨スポーツクラブサービス従業員数 約15人
環境への取組を続けてきたことによって、地元企業やサポーターから環境意識が非常に高いクラブだと支持を頂けるようになりました。身近なサッカークラブが発信することにより、皆さんと環境問題の距離が近くなる、そんな役割を果たしたいと考えています。
-
深田電機
卸売従業員数 約100人
まずはCO2排出量を半減する目標を掲げることにしました。それによって具体的なアクションを起こせるようになり環境ソリューション企業として事業が拡大しました。気候変動に対する社会の意識の高まりで事業チャンスは今後ますます拡大すると思っています。
ゼロカーボンシティの取組
地球温暖化対策の推進に関する法律では、都道府県及び市町村は
その区域の自然的社会的条件に応じて温室効果ガスの排出の抑制等のための総合的かつ計画的な施策を策定し、
及び実施するように努めるものとするとされています。
こうした制度も踏まえつつ、脱炭素社会の実現に向けて地方公共団体が「2050年二酸化炭素実質排出量ゼロに取り組むこと」を
表明しています。
持続可能な脱炭素社会の構築に向けた社会活動・社会様式に対する行動変容を促す活動が全国各地で行われています。
2021年度制作
-
JCCP国際石油・ガス協力機関
脱炭素化の人材育成で世界に貢献
オイルビジネスに携わる人材育成などを通じて日本と資源国の友好関係維持に努めてきたJCCP国際石油・ガス協力機関。研修プログラムに「カーボンニュートラル」を取り入れ、次世代を担うリーダーと共に脱炭素社会の実現に貢献しています。
-
ジャパンサステナブル
ファッションアライアンス (JSFA)消費者を巻き込み業界全体で脱炭素
『適量生産・適量購入・循環利用によるファッションロス・ゼロ』と『2050年カーボンニュートラル』を目標に持続可能な産業への移行を推進。賛同企業がタッグを組み、消費者の行動変容を起こすことで脱炭素化の取組拡大を目指しています。
-
全国経営者団体連合会
脱炭素化の流れを作り出す
中小企業の経営者に人脈形成などの機会を提供することで経済発展に貢献してきた全国経営者団体連合会。その人脈を活かして「カーボンニュートラル」に貢献しようと、経営者一人ひとりの意識改革、脱炭素化への取組推進を呼びかけています。
-
全国小水力発電大会
(全国小水力利用推進協議会)クリーンエネルギーの一翼へ
年間降水量が多く、豊富な水源に恵まれた日本。水力発電が見込まれる未開発地域は全国に200カ所以上あると言われています。その9割を占めるのが1,000kW以下の小水力発電です。脱炭素社会を築くクリーンエネルギー、私たちが暮らすこの国は大きな可能性を秘めています。
-
脱炭素経営EXPO
2050年カーボンニュートラルに向けた経営戦略
パリ協定の採択や2050年カーボンニュートラル宣言を受けて一段と強まる企業の脱炭素化へ向けた要請。日本企業は脱炭素経営にどう取り組んでいくのか?経営戦略の再構築が始まっています。最新の脱炭素ソリューションが一堂に集結する日本最大級のイベントがこれからの企業経営をバックアップしていきます。
-
にいがた環境フェスティバル
(新潟県)2050年脱炭素社会を創造する
新潟県は2020年9月、2050年までに温室効果ガス排出量の実質ゼロを目指すことを表明しました。その取組の一つが「新潟の未来の環境をみんなで考えよう!」をテーマに若い世代も楽しみながら学べて、環境への意識が高まるイベント。未来のために今から行動を起こす。脱炭素に向けたアクションの輪が広がり始めています。
-
日本商工会議所⻘年部
脱炭素化への前進
日本商工会議所⻘年部は、全国の中小企業のこれからを担う若手経営者の集まり。2050年カーボンニュートラル、SDGs...。持続可能な社会の実現に向けた取組を推進し、未来を形づくる活動を実践しようと“⻘年経済人”たちが結束を強めています。
-
Blue Earth Project
未来を変える楽しさ
『女子高校生が社会を変える』を合言葉に2006年、神戸市の松蔭高校で誕生したBlue Earth Project。 地球上で起きているグローバルな問題解決に貢献できる身近なActionを実践しようと全国の高校生に訴える活動を行っています。