［E］

EANET

「東アジア酸性雨モニタリングネットワーク」参照。

EPMS

「交通公害低減システム」参照。

ESCO

Energy Service Company（ビルや工場の省エネ化に必要な、「技術」・「設備」・「人材」・「資金」などのすべてを包括的に提供するサービス）。ESCO事業は、省エネ効果をESCOが保証するとともに、省エネルギー改修に要した投資・金利返済・ESCOの経費等が、すべて省エネルギーによる経費削減分でまかなわれるため、導入企業における新たな経済的負担はなく、契約期間終了後の経費削減分はすべて顧客の利益となる。

ESD

Education for Sustainable Development（持続可能な開発のための教育）。環境の保全、経済の開発、社会の発展を調和の下に進めていくことを実現するために、私達一人ひとりが日常生活や経済活動の場で世界の人間や将来世代、環境との関係性の中で生きていることを認識し、行動を変革するための教育。

ETC

Electronic Toll Collection System（自動料金支払いシステム）。有料道路における料金所渋滞の解消等を目的に、料金所ゲートと通行車との間の無線通信により自動的に料金の支払いを行い、料金所を停止することなく通行可能とするシステム。

E-waste

Electronic and Electrical Wastes（電気電子機器廃棄物）。使用済みのテレビ、パソコン等の電気電子機器であって中古利用されずに分解・リサイクル又は処分されるものを指す。その発生量及び輸出入量が増加しているといわれているが、鉛などの有害物質が含まれているため、不適正な処理に伴う環境及び健康に及ぼす悪影響が懸念されている。