DDT類は、ヘキサクロロシクロヘキサンやドリン類と共に多用された殺虫剤である。農薬としての使用は、昭和46年以降中止されている。また、昭和56年10月には、ドリン類と併せて化学物質審査規制法に基づく第１種特定化学物質に指定された。DDTには芳香環に置換している塩素の位置によっていくつかの異性体があるが、本件調査においては、DDTの有効成分であるp,p′-DDTのほかo,p′-DDTを、また、DDTの環境中での分解産物であるp,p′-DDE、o,p′-DDE、p,p′-DDD、o,p′-DDDの４種の誘導体も含めて昭和53年度から調査対象物質として選定し、モニタリングを実施している。
　過去の本件調査において、p,p′-DDT、p,p′-DDE、p,p′-DDDは「生物モニタリング」で昭和53年度から平成13年度の全期間に亘って生物媒体(貝類、魚類、鳥類)について調査を実施し、「水質・底質モニタリング」で水質は昭和61年度から平成10年度まで、底質は昭和61年度から平成13年度の全期間に亘って調査を実施している。また、o,p′-DDT、o,p′-DDE、o,p′-DDDは「生物モニタリング」で昭和53年度から平成８年度の毎年と平成10、12、13年度に生物媒体(貝類、魚類、鳥類)について調査を実施している。

　環境省内の他調査としては、「環境ホルモン戦略計画SPEED’98」(1998年5月。2000年11月改訂)に基づいた「内分泌撹乱化学物質に係る環境実態調査」²⁾ において平成10年度以降調査を実施しているほか、p,p′-DDT、p,p′-DDE、p,p′-DDDは「海洋環境モニタリング調査」(地球環境局環境保全対策課) ³⁾ において沿岸200海里以内の水質、底質、水生生物(貝類、魚類)の調査を平成７年度以降実施している。

　平成15年度のモニタリング調査において、ＤＤＴ類はほとんどの媒体、地点、検体から検出された。
　p,p’-DDTの測定結果は、水質で tr(2.8)～740 pg/L(幾何平均値 14 pg/L)、底質で 3～55,000　pg/g-dry(同 240 pg/g-dry)、貝類で 49～1,800 pg/g-wet(同 290 pg/g-wet)、魚類で tr(3.7)～1,900　pg/g-wet(同 210 pg/g-wet)、鳥類で 180～1,400 pg/g-wet(同 540 pg/g-wet)、大気で温暖期 0.75～24 pg/m³ (同 5.8 pg/m³)、寒冷期 0.31～11 pg/m³ (同 1.7 pg/m³)であった。
　p,p’-DDＥの測定結果は、水質で 5～380 pg/L(幾何平均値 26 pg/L)、底質で 9.5～80,000 pg/g-dry(同 710 pg/g-dry)、貝類で 190～6,500 pg/g-wet(同 1,100 pg/g-wet)、魚類で 180～12,000 pg/g-wet(同 2,000 pg/g-wet)、鳥類で 18,000～240,000 pg/g-wet(同 63,000 pg/g-wet)、大気で温暖期 1.2～51 pg/m³(同 7.2 pg/m³)、寒冷期1.1～22 pg/m³(同 2.8 pg/m³)であった。
　p,p’-DDＤの測定結果は、水質で 4～410 pg/L(幾何平均値 19 pg/L)、底質で 3.7～32,000 pg/g-dry(同 590 pg/g-dry)、貝類で tr(7.5)～2,600 pg/g-wet(同 380 pg/g-wet)、魚類で 43～3,700 pg/g-wet(同 500 pg/g-wet)、鳥類で 110～3,900 pg/g-wet(同 590 pg/g-wet)、大気で温暖期 0.063～1.4 pg/m³(同 0.30 pg/m³)、寒冷期 tr(0.037)～0.52 pg/m³(同 0.13 pg/m³)であった。
　o,p’-DDTの測定結果は、水質で tr(1.5)～100 pg/L(幾何平均値 6 pg/L)、底質で nd～3,200 pg/g-dry(同 43 pg/g-dry)、貝類で 35～480 pg/g-wet(同 130 pg/g-wet)、魚類で 2.9～520 pg/g-wet(同 80 pg/g-wet)、鳥類で 8.3～66 pg/g-wet(同 18 pg/g-wet)、大気で温暖期 0.61～38 pg/m³(同 6.9 pg/m³)、寒冷期 0.43～6.4 pg/m³(同 1.6 pg/m³)であった。
　o,p’-の測定結果は、水質で tr(0.42)～170 pg/L(幾何平均値 2.2 pg/L)、底質で tr(0.5)～24,000 pg/g-dry (同 43 pg/g-dry)、貝類で 17～460 pg/g-wet(同 84 pg/g-wet)、魚類で nd～2,500 pg/g-wet(同 48 pg/g-wet)、鳥類で nd～4.2 pg/g-wet(同 tr(2.0) pg/g-wet)、大気で温暖期 0.17～7.5 pg/m³(同 1.4 pg/m³)、寒冷期 0.18～1.7 pg/m³(同 0.50 pg/m³)であった。
　o,p’-DDDの測定結果は、水質で 1.1～160 pg/L(幾何平均値 7.1 pg/L)、底質でtr(1.0)～8,800 pg/g-dry(同 140 pg/g-dry)、貝類で 6.5～1,900 pg/g-wet(同 200 pg/g-wet)、魚類でnd～920 pg/g-wet(同 73 pg/g-wet)、鳥類で tr(5.0)～36 pg/g-wet(同 14 pg/g-wet)、大気で温暖期 0.059～1.3 pg/m³(同 0.37 pg/m³)、寒冷期 0.062～0.42 pg/m³(同 0.15 pg/m³)であった。

　水質は、平成13年度まで検出下限値（10,000 pg/L）未満であった。平成15年度は定量下限値 3 pg/L、検出下限値 0.9 pg/Lにおいて全地点・全検体から検出された。過去の検出下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。

　底質は、平成８年度まで残留状況に大きな変化は見られないが、平成９年度以降は減少傾向にある。平成15年度は定量下限値 2 pg/g-dry、検出下限値 0.4 pg/g-dryにおいて全地点・全検体から検出され、依然として広範な地点で残留が認められる。

　貝類は、調査開始当初の残留状況は減少傾向にあり、近年は検出下限値（1,000 pg/g-wet）未満の値が多かった。平成15年度は定量下限値 11 pg/g-wet、検出下限値 3.5 pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出された。過去の検出下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。
　魚類は、調査開始当初から近年までの残留状況は減少傾向にあるが、平成15年度は定量下限値 11 pg/g-wet、検出下限値3.5 pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出されており、依然として広範な地点で残留が認められる。
　鳥類は、地点数が２地点と少ないことに加え調査地点の変更もあり、調査開始当初からの残留状況の傾向の判断は困難である。近年は残留状況の傾向に変化は見られず、依然として残留が認められる。

　大気は、平成14年度からモニタリングを開始したため残留状況の傾向は判断できないが、広範な地点で残留が認められる。

　水質は、平成13年度まで検出下限値 10,000 pg/L程度において調査し、昭和62年度にp,p'-ＤＤＥが１地点で検出されたのみであった。平成15年度は定量下限値 p,p'-ＤＤＥ: 4 pg/L p,p'-ＤＤＤ: 2 pg/L、検出下限値p,p'-ＤＤＥ: 2 pg/L p,p'-ＤＤＤ: 0.5 pg/Lにおいて全地点・全検体から検出された。過去の検出下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。

　底質は、両物質とも調査開始当初は残留状況に変化は見られないが、その後は緩い減少傾向にある。平成15年度は両物質とも定量下限値 0.9 pg/g-dry、検出下限値 0.3 pg/g-dryにおいて全地点・全検体から検出され、依然として広範な地点で残留が認められる。

　貝類のp,p'-ＤＤＥは調査開始当初緩い減少傾向にあったが近年は残留状況の変化に傾向は見られず、p,p'-ＤＤＤは調査開始当初から近年に至るまで残留状況に変化は見られない。平成15年度は定量下限値 p,p'-ＤＤＥ: 5.7 pg/g-wet p,p'-ＤＤＤ: 9.9 pg/g-wet、検出下限値 p,p'-ＤＤＥ: 1.9 pg/g-wet p,p'-ＤＤＤ: 3.3 pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出され、両物質とも依然として広範な地点で残留が認められる。
　魚類は、両物質とも調査開始当初から近年に至るまで残留状況は緩い減少傾向にある。平成15年度は定量下限値 p,p'-ＤＤＥ: 5.7pg/g-wet p,p'-ＤＤＤ: 9.9 pg/g-wet、検出下限値 p,p'-ＤＤＥ: 1.9 pg/g-wet p,p'-ＤＤＤ: 3.3 pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出され、両物質とも依然として広範な地点で残留が認められる。
　鳥類は、地点数が２地点と少ないことに加え、調査地点が変更されたため、調査開始当初からの残留状況の傾向の判断は困難である。近年の残留状況に変化は見られないが、依然として残留が認められる。なお、これまでと同様に鳥類からのp,p'-ＤＤＥは他のＤＤＴ類に比べて高い濃度で検出されているのに加え、他の媒体のp,p'-ＤＤＥと比べても高い傾向が認められる。

　大気は、平成14年度からモニタリングを開始したため残留状況の傾向は判断できないが、広範な地点で残留が認められる。

　o,p'-ＤＤＴ、o,p'-ＤＤＥ、o,p'-ＤＤＤ
水質及び底質は、平成14年度からモニタリングを開始したため、残留状況の傾向は判断できないが、広範な地点で残留が認められる。

　貝類及び魚類は、いずれの物質とも調査開始当初から近年に至るまで残留状況に変化は見られず、検出下限値（1,000 pg/g-wet）未満の値が多かった。平成15年度は定量下限値o,p'-ＤＤＴ: 2.9 pg/g-wet o,p'-ＤＤＥ: 3.6 pg/g-wet o,p'-ＤＤＤ: 6.0 pg/g-wet、検出下限値o,p'-ＤＤＴ: 0.97 pg/g-wet o,p'-ＤＤＥ: 1.2 pg/g-wet o,p'-ＤＤＤ: 2.0 pg/g-wet において全地点・全検体から検出された。過去の検出下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。

　鳥類は、地点数が２地点と少ないことに加え調査地点が変更されたため、調査開始当初からの残留状況の傾向の判断は困難である。近年の残留状況に変化は見られないが、依然として残留が認められる。

　大気は、平成14年度からモニタリングを開始したため残留状況の傾向は判断できないが、広範な地点で残留が認められる。

　ＤＤＴ類は、ＰＯＰｓ条約の対象物質であり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。