ＨＣＢは、難分解性で、生物に蓄積しやすくかつ慢性毒性を有するため、昭和54年８月に、化学物質審査規制法に基づく第１種特定化学物質に指定されており、環境中の濃度レベルを追跡することは、種々の観点から重要と考えられる。

　過去の本件調査においては、「生物モニタリング」で昭和53年度から平成８年度までの毎年と平成10、12、13年度に生物媒体(貝類、魚類、鳥類)について調査を実施し、「水質・底質モニタリング」で水質は昭和61年度から平成10年度まで、底質は昭和61年度から平成13年度の全期間に亘って調査を実施している。平成14、15年度は本調査において水質・底質・生物(貝類、魚類、鳥類)・大気の調査を実施した。

　環境省内の他調査としては、「環境ホルモン戦略計画SPEED’98」(1998年5月。2000年11月改訂)に基づいた「内分泌撹乱化学物質に係る環境実態調査」²⁾ において平成10年度以降調査を実施しているほか、「海洋環境モニタリング調査」(地球環境局環境保全対策課) ³⁾ において沿岸200海里以内の水質、底質、水生生物(貝類、魚類)の調査を平成７年度から平成９年度まで実施している。

　平成15年度のモニタリング調査において、ＨＣＢは全ての環境媒体から検出された。

　ＨＣＢの測定結果は、水質で 11～340 pg/L(幾何平均値 29 pg/L)、底質で 5～42,000 pg/g-dry(同 140 pg/g-dry)、貝類でtr(21)～660 pg/g-wet(同 44 pg/g-wet)、魚類で 28～1,500 pg/g-wet(同 170 pg/g-wet)、鳥類で 790～4,700 pg/g-wet(同 1,700 pg/g-wet)、大気で温暖期 81～430 pg/m³(同 150 pg/m³)、寒冷期 64～320 pg/m³(同 94 pg/m³)であった。

　水質は、昭和61年度から平成10年度までは、ほとんどが検出下限値（10,000 pg/L程度）未満であった。平成15年度は定量下限値 5 pg/L、検出下限値 2 pg/Lにおいて全地点・全検体から検出された。過去の検出下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。

　底質は、調査開始当初から最近に至るまで残留状況は減少傾向にあるが、平成14年度、平成15年度とも全地点・全検体から検出されており、依然として広範な地点で残留が認められる。

　貝類は、平成13年度まで検出下限値（1,000 pg/g-wet）未満であった。平成15年度は定量下限値 23 pg/g-wet、検出下限値 7.5 pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出された。過去の検出下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。

　魚類は、調査開始当初の残留状況は減少傾向にあり、近年は検出下限値（1,000 pg/g-wet）未満の値が多かった。平成15年度は定量下限値 23 pg/g-wet、検出下限値 7.5 pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出された。過去の検出下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。

　鳥類は、地点数が２地点と少ないことに加え調査地点の変更もあり、調査開始当初からの残留状況の傾向の判断は困難である。鳥類は貝類、魚類に比べ高濃度で検出され、ウミネコ > ムクドリ、鳥類 > 魚類 > 貝類の大小関係が認められ、依然として残留が認められる。

　大気は、平成14年度からモニタリングを開始したため残留状況の傾向は判断できないが、広範な地点で残留が認められる。

　ＨＣＢはＰＯＰｓ条約に掲げられている物質であり、広範囲に存在しており、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。