環境報告書データベース　詳細

環境報告書データベース

2003年度

業種	電気機器	上場等の状況	東京･大阪･ニューヨーク･アムステルダム
証券番号	6773	担当部署	社会環境部
所在地	〒153- 8654 東京都目黒区目黒1-4-1
電話番号	03-3495-2474	FAX番号	03-3495-4761
ホームページ	－
ホームページ(英語)	－
メールアドレス	－
資本金	488.00(億円) 2000年度末	従業員	28,871人 2000年度
売上高(1億円未満切り捨て)	6,471億円（2000年度）	グループ会社の状況	連結対象会社総数158社
事業内容	オーディオ製品、映像製品、カーエレクトロニクス関連製品、情報通信関連製品等の製造販売ならびにこれらに関連するサービスの提供

環境報告書概要（2003年度版）　( ⇒各項目の判断基準はこちら)
タイトル	パイオニアグループ環境報告書2003
タイトル(英文)	Environmental Report 2003
発行日（次回予定）	2003年7月（2004年7月）	体裁	Ａ４版38ページ
ホームページとの関係	紙媒体と同じモノ+サイトレポート+α	対象組織	パイオニアグループ　国内外事業所
対象期間	2002年4月1日～2003年3月31日	対象分野	環境
ガイドライン等への対応	ＧＲＩガイドライン、環境報告書ガイドラインを踏まえ作成	第3者意見	－
【備考】	－

[記述説明]
　○は、当データベースにおける判断基準と比較して、記載が十分であることを意味する。
　×は、当データベースにおける判断基準と比較して、記載が無いことを意味する。
　△は、当データベースにおける判断基準と比較して、記載があるが十分ではないことを意味する。
　－は、当データベースにおける判断基準と比較して、対象外であることを意味する。
　定性的記述は、原則として当該環境報告書からの引用とする。

１．基本的事項　( ⇒各項目の判断基準はこちら)

　１）経営責任者の緒言

環境問題への認識	○
顕著な環境側面	○
取組方針・目標	○
情報開示に対する姿勢	○
経営責任者等の署名等	○
取組成果、達成状況	○
今後の課題	○
業界水準等との比較	△

　２）報告に当たっての基本的要件

対象組織	○
対象期間	○
発行日（月のみ可）	○
次回発行予定	○
対象分野	電気機器
作成部署	○
連絡先	○
コミュニケーション手段	○
ＨＰアドレス	○
各地域等の問い合わせ先	×
主な関連資料の記載	○

　３）事業概要等

事業の具体的内容等	○
全体的な経営方針等	○
本社所在地	○
主要事業所等の数及び所在地	△
主要事業所生産品目	×
従業員数（経年）	○
売上又は生産高等（経年）	○
事業の沿革及び環境保全への取組の歴史	○
主要な事業地域、販売地域	○
対象市場、顧客の種類	○
報告期間中の重大な事業上の変化	○
活動規模に関する情報	－

２．環境保全に関する方針、目標及び実績等の総括　( ⇒各項目の判断基準はこちら)

　１）環境保全に関する経営方針、考え方

経営方針・考え方等の有無	○
制定時期	○
制定方法	○
位置づけ等	○
方針の解説、説明	○
同意する憲章等	－

　２）環境保全に関する目標、計画及び実績等の総括

環境保全に係わる中長期目標	○
同制定時期	○
同基準時期	○
同対象期間	○
当期環境目標	○
次期対象期間環境目標	○
中長期目標の計画	○
当期目標の計画	○
次期目標の計画	○
目標に対応した実績等の概要の総括データ	○
実績及び取組結果等に対する評価	○
基準時期のデータ	○
報告書の概要	○
事業特性に応じた取組の課題	○
報告対象期間における特徴的な取組	○
前回報告との比較で追加、改善等	△

　３）環境会計情報の総括

集計範囲	○
対象期間	○
環境保全コスト	○
主な取組の内容	○
環境保全対策に係わる効果（環境保全効果及び経済効果）	○
集計に採用した補足情報	○
環境省ガイドラインへの準拠等	○

３．環境マネジメントに関する状況　( ⇒各項目の判断基準はこちら)

　１）環境マネジメントシステムの状況

全社的な構築・運用状況	○
組織・体制の状況	○
ＩＳＯ14001の認証取得状況・時期	○
従業員教育の実施状況および定量情報	△
緊急事態の内容と対応状況	○
環境影響の監視・測定の状況	○
環境監査基準、実施状況、結果及び対応方法等	○
環境マネジメントシステムの全体像を示すフロー図	○
環境活動評価プログラム参加登録の状況	○
環境保全への取組成果の社員等の業績評価への反映	○
社内での表彰制度	○

　２）環境保全のための技術、製品・サービスの環境適合設計（DｆE)等の研究開発

環境適合設計の研究開発の状況	○
ＬＣＡを用いた研究開発の状況	○

　３）環境情報開示、環境コミュニケーションの状況

環境情報開示等の実施状況	本報告書、ＷＥＢ、サイトレポート、展示会など
利害関係者とのコミュニケーションの実施状況	本報告書、ＷＥＢ、社内報、展示会

　４）環境に関する規制遵守の状況

環境法規制とその対応状況	○
過去5年以内の法令等違反及び事故の内容、原因、対応策等	○
罰金、科料等の金額、件数	○
環境関連の訴訟	○
利害関係者からの要求等の状況	○

　５）環境に関する社会貢献活動の状況

社会貢献活動の状況	○
加盟又は支援する団体	○
ＮＰＯへの寄付額及び支援額	×

４．環境負荷の低減に向けた取組の状況　( ⇒各項目の判断基準はこちら)

　１）環境負荷の全体像

環境負荷の全体像	○
主要な物質等の定量的なフロー図	○

　２）インプットに係る環境負荷の状況及びその環境負荷の低減対策

①総エネルギー投入量	2,302TJ
低減対策	○
②総物質投入量	26,800t
低減対策	○
③水資源投入量	2,856,000m3
低減対策	○

　３）アウトプットに係る環境負荷の状況及びその環境負荷の低減対策

①温室効果ガス排出量	114,000t-CO2
低減対策	○
②化学物質排出量･移動量	55.7t
低減対策	○
③総製品生産量または販売量	17,900t
④廃棄物等総排出量	8,843t
低減対策	○
⑤廃棄物最終処分量	614t
低減対策	○
⑥総排水量	2,790,000m3
低減対策	○

　４）その他

①輸送に係る環境負荷の状況	○
低減対策	○
②グリーン購入の状況	○
推進対策	○
③製品・サービスのライフサイクルでの環境負荷の状況	○
低減対策	○

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