環境報告書 データベース
2003年度

大成建設株式会社
( ⇒各項目の判断基準はこちら)
業種 建設 上場等の
状況
東京・大阪・名古屋・福岡・札幌・フランクフルト
証券番号 1801 担当部署 安全・環境本部 環境マネジメント部 地球環境室
所在地 〒163- 0606
東京都新宿区西新宿1-25-1
電話番号 03-5381-5008 FAX番号 03-3349-6466
ホームページ
ホームページ(英語)
メールアドレス
資本金 943.00(億円)
2003年3月末現在 
従業員 10,048人
2003年3月
売上高(1億円未満切り捨て) 12400億円(2002年度) グループ会社の状況 連結子会社47
事業内容 建築及び土木工事総合請負業

環境報告書概要 (2003年度版) ( ⇒各項目の判断基準はこちら)
タイトル 大成建設環境報告書2003
タイトル(英文) Taisei Annual Environmental Report2003
発行日
(次回予定)
2003年7月(2004年7月) 体裁 本編:A4版40ページ、ダイジェスト版:A4版8ページ
ホームページとの関係 紙媒体と同じもの、保有技術等は詳細を掲載 対象組織 大成建設株式会社(本社・事業本部・支店・国内作業所)、海外作業所及びグループ会社の一部
対象期間 2002年4月1日~2003年3月31日 対象分野 環境
ガイドライン等への対応 GRI、環境省等のガイドラインを参考にして作成 第3者意見 第三者検証報告書を掲載
【備考】

[記述説明]
 ○は、当データベースにおける判断基準と比較して、記載が十分であることを意味する。
 ×は、当データベースにおける判断基準と比較して、記載が無いことを意味する。
 △は、当データベースにおける判断基準と比較して、記載があるが十分ではないことを意味する。
 -は、当データベースにおける判断基準と比較して、対象外であることを意味する。
 定性的記述は、原則として当該環境報告書からの引用とする。

1.基本的事項 ( ⇒各項目の判断基準はこちら)
 1)経営責任者の緒言
環境問題への認識
顕著な環境側面
取組方針・目標
情報開示に対する姿勢
経営責任者等の署名等
取組成果、達成状況
今後の課題
業界水準等との比較
 2)報告に当たっての基本的要件
対象組織
対象期間
発行日(月のみ可)
次回発行予定
対象分野環境保全活動、環境関連技術
作成部署
連絡先
コミュニケーション手段
HPアドレス
各地域等の問い合わせ先
主な関連資料の記載
 3)事業概要等
事業の具体的内容等
全体的な経営方針等
本社所在地
主要事業所等の数及び所在地
主要事業所生産品目
従業員数(経年)
売上又は生産高等(経年)
事業の沿革及び環境保全への取組の歴史×
主要な事業地域、販売地域
対象市場、顧客の種類
報告期間中の重大な事業上の変化
活動規模に関する情報資本金、経常利益
2.環境保全に関する方針、目標及び実績等の総括 ( ⇒各項目の判断基準はこちら)
 1)環境保全に関する経営方針、考え方
経営方針・考え方等の有無
制定時期
制定方法
位置づけ等
方針の解説、説明
同意する憲章等×
 2)環境保全に関する目標、計画及び実績等の総括
環境保全に係わる中長期目標
同制定時期×
同基準時期×
同対象期間
当期環境目標
次期対象期間環境目標
中長期目標の計画
当期目標の計画
次期目標の計画
目標に対応した実績等の概要の総括データ
実績及び取組結果等に対する評価
基準時期のデータ×
報告書の概要×
事業特性に応じた取組の課題
報告対象期間における特徴的な取組
前回報告との比較で追加、改善等
 3)環境会計情報の総括
集計範囲
対象期間
環境保全コスト
主な取組の内容
環境保全対策に係わる効果(環境保全効果及び経済効果)
集計に採用した補足情報
環境省ガイドラインへの準拠等
3.環境マネジメントに関する状況 ( ⇒各項目の判断基準はこちら)
 1)環境マネジメントシステムの状況
全社的な構築・運用状況
組織・体制の状況
ISO14001の認証取得状況・時期
従業員教育の実施状況および定量情報
緊急事態の内容と対応状況×
環境影響の監視・測定の状況
環境監査基準、実施状況、結果及び対応方法等
環境マネジメントシステムの全体像を示すフロー図
環境活動評価プログラム参加登録の状況
環境保全への取組成果の社員等の業績評価への反映×
社内での表彰制度
 2)環境保全のための技術、製品・サービスの環境適合設計(DfE)等の研究開発
環境適合設計の研究開発の状況
LCAを用いた研究開発の状況
 3)環境情報開示、環境コミュニケーションの状況
環境情報開示等の実施状況ホームページ、環境報告書
利害関係者とのコミュニケーションの実施状況見学会、ステークホルダーミーティング、社内報
 4)環境に関する規制遵守の状況
環境法規制とその対応状況
過去5年以内の法令等違反及び事故の内容、原因、対応策等×
罰金、科料等の金額、件数×
環境関連の訴訟×
利害関係者からの要求等の状況×
 5)環境に関する社会貢献活動の状況
社会貢献活動の状況
加盟又は支援する団体
NPOへの寄付額及び支援額
4.環境負荷の低減に向けた取組の状況 ( ⇒各項目の判断基準はこちら)
 1)環境負荷の全体像
環境負荷の全体像
主要な物質等の定量的なフロー図
 2)インプットに係る環境負荷の状況及びその環境負荷の低減対策
①総エネルギー投入量5,440,000,000MJ
低減対策
②総物質投入量8,070,000t
低減対策
③水資源投入量
低減対策×
 3)アウトプットに係る環境負荷の状況及びその環境負荷の低減対策
①温室効果ガス排出量309,000t-CO2
低減対策
②化学物質排出量・移動量
低減対策
③総製品生産量または販売量
④廃棄物等総排出量1,700,000t
低減対策
⑤廃棄物最終処分量80,000t
低減対策
⑥総排水量
低減対策
 4)その他
①輸送に係る環境負荷の状況
低減対策
②グリーン購入の状況
推進対策
③製品・サービスのライフサイクルでの環境負荷の状況
低減対策

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