業種 |
電気機器
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上場等の 状況 |
東京・大阪・名古屋・福岡・札幌・アムステルダム・フランクフルト・パリ |
証券番号 |
7752 |
担当部署 |
社会環境本部 |
所在地 |
〒107-
8544
東京都港区南青山1-15-5
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電話番号 |
03-5411-4404 |
FAX番号 |
03-5411-4410 |
ホームページ |
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ホームページ(英語) |
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メールアドレス |
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資本金 |
1,034.00(億円) 2000年度
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従業員 |
74,300人
(2000年度)/有価証券報告書のリコーグループの範囲における実績
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売上高(1億円未満切り捨て) |
グループ15,382億円(2000年度)/有価証券報告書のリコーグループの範囲における実績 |
グループ会社の状況 |
連結対象子会社数320社 持分法適用会社数69社 |
事業内容 |
事務機器(複写機器、情報機器)光学機器、その他デバイス製品等の開発・生産・販売・サービス |
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環境報告書概要 (2001年度版) ( ⇒各項目の判断基準はこちら)
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タイトル |
リコーグループ社会環境報告書2001 |
発行日 (次回予定) |
2001年7月(2002年夏) |
体裁 |
A4版74ページ |
ホームページとの関係 |
紙媒体と同じもの+環境保全活動に関する最新情報+最新活動事例+各種企業情報(環境保全・社会貢献・IR)を掲載、小中学生向けECO TODAYを提供 |
対象組織 |
リコーグループ |
対象期間 |
2000年4月~2001年3月(目標値などに関して一部2001年度の内容を含む) |
対象分野 |
環境、社会、経済活動 |
ガイドライン等への対応 |
GRIガイドラインを参考 |
第3者意見 |
第三者審査報告書を掲載 |
【備考】 |
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4.環境負荷の低減に向けた取組の状況 ( ⇒各項目の判断基準はこちら)
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1)環境負荷の全体像 |
環境負荷の全体像 | ○ |
主要な物質等の定量的なフロー図 | ○ |
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2)物質・エネルギー等のインプットに係る環境負荷の状況及び環境負荷の低減対策 |
①総物質投入量 | ○ |
低減対策 | ○ |
②事業所内部での物質の循環利用量 | × |
増大対策 | ○ |
③総エネルギー消費量 | ○ |
低減対策 | ○ |
④再生可能エネルギー消費量 | × |
増大対策 | ○ |
⑤水利用量 | ○ |
低減対策 | ○ |
⑥事業所内部での水循環利用量 | × |
増大対策 | × |
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3)事業エリアの上流での環境負荷の状況及びその低減対策 |
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4)不要物質等のアウトプットに係る環境負荷の状況及び環境負荷の低減対策 |
(1)大気への排出 |
①温室効果ガス排出量 | ○ |
低減対策 | ○ |
②オゾン層破壊物質排出量 | × |
低減対策 | × |
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(2)水域・土壌への排出 |
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(3)廃棄物等の排出 |
①廃棄物等の総排出量 | ○ |
低減対策 | ○ |
②再使用される循環資源の量 | × |
増大対策 | ○ |
③再生利用される循環資源の量 | △ |
増大対策 | ○ |
④熱回収される循環資源の量 | × |
増大対策 | × |
⑤焼却処分される廃棄物の量 | × |
低減対策 | × |
⑥最終処分される廃棄物の量 | △ |
低減対策 | ○ |
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5)事業エリアの下流での環境負荷の状況及びその低減対策 |
①製品等の特性に応じた環境負荷の状況及び低減対策 | ○ |
②環境負荷の低減に資する製品等の生産・販売量等及び取組状況 | × |
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6)輸送に係る環境負荷の状況及びその低減対策 |
①総輸送量 | × |
低減対策 | ○ |
②輸送に伴う二酸化炭素排出量 | ○ |
低減対策 | ○ |
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7)ストック汚染、土地利用、その他の環境リスク等に係る環境負荷の状況及びその低減対策 |
ストック汚染、土地利用、その他の環境リスク等に係る環境負荷の状況及びその低減対策 | 化学物質管理、土壌汚染管理 |
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