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ヤマハ発動機株式会社 ( ⇒各項目の判断基準はこちら) |
業種 | 輸送用機器 | 上場等の 状況 |
東京 | ||
証券番号 | 7272 | 担当部署 | 地球環境室 | ||
所在地 |
〒438-
8501 静岡県磐田市新貝2500 |
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電話番号 | 0538-32-1100 | FAX番号 | 0538-37-4258 | ||
ホームページ | - | ||||
ホームページ(英語) | - | ||||
メールアドレス | - | ||||
資本金 |
231.00(億円) 2001年3月末 |
従業員 |
10,443人 |
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売上高(1億円未満切り捨て) | 単独5,902億円 連結8,840億円(2001年3月期) | グループ会社の状況 | 国内の主な製造会社7ヶ所 | ||
事業内容 | モーターサイクル・スクーター・電動ハイブリッド自転車・ボート・ヨット・ウェータービークル・プール・和船・漁船・船外機・ディーゼルエンジン・ATV・レーシングカート・ゴルフカー・汎用エンジン・発電機・ウェーターポンプ・スノーモビル・小型除雪機・自動車用エンジン・IM・産業用無人ヘリコプター・電動車イスおよび車イス電動ユニット・乗用ヘルメット等の製造及び販売、 各種商品の輸入・販売・観光開発事業およびレジャー・レクリエーション施設の経営ならびにこれに付帯する事業 | ||||
環境報告書概要 (2001年度版) ( ⇒各項目の判断基準はこちら) | |||||
タイトル | ヤマハ発動機 2001年環境活動 報告書 | ||||
発行日 (次回予定) |
(2002年6月頃) | 体裁 | 本編A4版19ページ+データブックA4版11ページ | ||
ホームページとの関係 | 紙媒体と同じもの(報告書・データブックとも)+環境活動に関する情報を公開 | 対象組織 | ヤマハ発動機㈱ | ||
対象期間 | 2000年4月~2001年3月 | 対象分野 | 環境 | ||
ガイドライン等への対応 | 記載なし | 第3者意見 | なし | ||
【備考】 | - |
1.基本的事項 ( ⇒各項目の判断基準はこちら) | ||||||||||||||||||||||||
1)経営責任者の緒言 | ||||||||||||||||||||||||
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2)報告に当たっての基本的要件 | ||||||||||||||||||||||||
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3)事業概要等 | ||||||||||||||||||||||||
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2.環境保全に関する方針、目標及び実績等の総括 ( ⇒各項目の判断基準はこちら) | ||||||||||||||||||||||||||||||||
1)環境保全に関する経営方針、考え方 | ||||||||||||||||||||||||||||||||
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2)環境保全に関する目標、計画及び実績等の総括 | ||||||||||||||||||||||||||||||||
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3)環境会計情報の総括 | ||||||||||||||||||||||||||||||||
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3.環境マネジメントに関する状況 ( ⇒各項目の判断基準はこちら) | ||||||||||||||||||||||
1)環境マネジメントシステムの状況 | ||||||||||||||||||||||
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2)環境保全のための技術、製品・サービスの環境適合設計の研究開発の状況 | ||||||||||||||||||||||
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3)環境情報開示、環境コミュニケーションの状況 | ||||||||||||||||||||||
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4)環境に関する規制遵守の状況 | ||||||||||||||||||||||
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5)環境に関する社会貢献活動の状況 | ||||||||||||||||||||||
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4.環境負荷の低減に向けた取組の状況 ( ⇒各項目の判断基準はこちら) | ||||||||||||||||||||||||
1)環境負荷の全体像 | ||||||||||||||||||||||||
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2)物質・エネルギー等のインプットに係る環境負荷の状況及び環境負荷の低減対策 | ||||||||||||||||||||||||
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3)事業エリアの上流での環境負荷の状況及びその低減対策 | ||||||||||||||||||||||||
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4)不要物質等のアウトプットに係る環境負荷の状況及び環境負荷の低減対策 | ||||||||||||||||||||||||
(1)大気への排出 | ||||||||||||||||||||||||
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(2)水域・土壌への排出 | ||||||||||||||||||||||||
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(3)廃棄物等の排出 | ||||||||||||||||||||||||
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5)事業エリアの下流での環境負荷の状況及びその低減対策 | ||||||||||||||||||||||||
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6)輸送に係る環境負荷の状況及びその低減対策 | ||||||||||||||||||||||||
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7)ストック汚染、土地利用、その他の環境リスク等に係る環境負荷の状況及びその低減対策 | ||||||||||||||||||||||||
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