第3章の要約
　持続可能な社会の構築のためには、個人、企業、NGO、行政などの各主体が、おのおのの社会経済の営みの各段階において、意識や行動に環境配慮を織り込みながら、パートナーシップを確立していくことが必要です。
　この章では、環境コミュニケーションが、各主体が問題認識を共有した上で、環境意識を向上させ、信頼関係を深め、パートナーシップを形成しながら共通の目標に向かって自主的に取り組んでいくことを可能にすること、それが社会のあり方を変えていくことの重要性について考えます。