2 化学物質環境安全性総点検調査について
(1) 環境調査
平成元年度においては、環境調査(水系)は全国54地区の水質、底質及び49地区の魚類を対象として行った。このうち、重点調査物質として、ピレン類のうちベンゾアントラセン、ベンゾピレン、ベンゾフルオランテン、ベンゾフルオランテン、ベンゾフルオランテン(ただし、ベンゾフルオランテン、ベンゾフルオランテン、ベンゾフルオランテンについては、3物質の和として測定した。)の5物質を全地区で調査した。その他、ピレン、フェニルスズ化合物等16物質については、それぞれ22〜26地区で調査した。
大気環境調査は、全国13地点において、16物質を対象として調査した。
ア 環境調査(水系)
19物質のうち、ピレン、フェニルスズ化合物等5物質が水質から検出された。また、ピレン、ベンゾピレン等13物質が底質から、フェニルスズ化合物、ジフェニルスズ化合物等10物質が魚類から検出された。(第1-6-3表)今回調査したピレン類7物質については、水質及び魚類は、検出頻度、検出濃度とも低いが、底質において検出頻度は高く、検出濃度も高い所が散見される。ピレン類は、一般に発癌性を有することが多く、これら毒性を勘案すると特に底質において、今後とも定期的にモニタリングを行い、その推移を把握する必要性が高いと考えられる。
フェニルスズ化合物及びジフェニルスズ化合物については、水質、底質及び魚類のいずれからも検出されており、検出頻度、検出濃度とも比較的高い傾向にある。しかしその検出濃度はトリフェニルスズ化合物に比べると低く、一般に一置換、二置換の有機スズは、三置換のものに比べて毒性が低いとされていることを勘案すれば、特に問題となるようなものではないと判断される。
しかし、トリフェニルスズ化合物の環境汚染状況に鑑み、その汚染状況を総合的に判断するため、これら化合物についても生物において定期的にモニタリングを行い、その推移を把握する必要性が高いと考えられる。
イ 大気環境調査
16物質のうち、ピレン等11物質が検出された。(第1-6-4表)
検出された11物質のうち、検出頻度、検出濃度とも比較的高かったのはピレン類である。
しかしながら、従来より継続的に測定されているピレン類、(ベンゾピレン)のデータと比較して同レベルの結果であり、特に新たな問題点を示唆するものではない。
(2) 水質・底質のモニタリングの概要
ガスクロマトグラフ/質量分析計(GC/MS)を用いた水質・底質モニタリングは、化学物質環境調査の一環として昭和61年度新たに開始された。この調査は、多種類の化学物質を同時に感度良く分析できるという特徴を持ったGC/MSを用いて、環境調査の結果等により水質及び底質中に残留していることが確認されている化学物質について、その残留状況の長期的推移を把握することにより環境汚染の経年監視を行うとともに、環境中に存在する未知物質の検索についても検討していくことを目的としている。
平成元年度においては、全国17地区において19物質を対象に調査を実施した。その結果、水質からはp-ジクロロベンゼン等10物質が検出され、底質からはα-HCHを除く18物質が検出された(第1-6-5表)。
調査地区別にみると、水質からの検出物質数は、1地区を除いて1〜4物質であり、全体的に低い状況である。
底質からの検出状況は、水質に比べて全体的に高く、5物質以上検出された地区は11地区あり、このうち、過半数の10物質以上検出された地区は4地区となっている。調査対象物質ごとの最高値をみると、閉鎖性の内湾部の汚染レベルが高いことが示唆される。
(3) 生物モニタリングの概要
生物モニタリングは、「化学物質審査規制法」に基づく第1種特定化学物質及び環境調査結果等から当該化学物質による環境汚染の進行を未然に防止する上で注意深く監視を行う必要があると考えられる物質について、全国18地域で生物(魚、貝、鳥)を対象に環境汚染の経年監視を行うものである。
平成元年度においては、26物質について生物中の残留濃度を調査した。その結果、PCB、クロルデン類(5物質)等については、使用が中止されているものの、なお環境中に広範囲に残留しており、今後ともその残留状況を注意深く追跡していく必要がある。
トリブチルスズ化合物、トリフェニルスズ化合物については、中央公害対策審議会化学物質専門委員会で、次のとおり評価された。
トリブチルスズ化合物による環境汚染の状況は?現在の汚染レベルが直ちに危険な状況にあるとは考えられないが、?トリブチルスズ化合物の使用状況を勘案すれば、環境汚染の進行を防止するため、引き続き環境汚染の状況を監視していくとともに、?関係各方面の緊密な協力のもとに、今後とも引き続き環境汚染対策が推進されることが必要であると考えられる。
トリフェニルスズ化合物による環境汚染の状況は、?広域的であり、また、その検出濃度も依然として高い状況にあり、?現時点で直ちにヒトの健康に問題を生ずるとは考えられないものの、現在の汚染の程度が長期にわたって継続するならば、将来、影響を及ぼす可能性があり、?これを防止するため、引き続き環境汚染の状況を監視していくとともに、?関係各方面の緊密な協力のもとに、今後とも引き続き環境汚染対策が推進されることが必要であると考えられる。