もともと自然の中での遊び（ダイビング、スノーボード、山登りなど）が好きで、遊びの中で豊かな自然に触れる中で、これをいつまでも豊かなまま残していきたいと考えるようになりました。
また、民間企業と並行して就職活動をして、企業の方々のお話を伺う中で、環境に関する様々な課題を解決する手立てを考える上では制度を設計する側に立つ方が自分のやりたいことができるのではないかとの思いを持ちました。
こうしたことから、国家公務員、環境省を志望しました。

　廃棄物・リサイクル対策部（現　資源循環局）（平成23年度～25年度）→福島環境再生事務所（平成26年度～27年度）→除染チーム（現　資源循環局）（平成28年度～平成29年度）→大臣官房環境計画課（平成29年度）→国土交通省住宅局（出向）（平成30年度～令和元年度）→地球環境局（令和２年度）→環境保険部（令和２年度～令和３年度）→産休・育休（令和３年度～令和４年度）→環境保険部（令和４年度～令和５年度）→大臣官房地域脱炭素政策調整担当参事官室（現職・令和５年度～）

　2030年温室効果ガス46％削減、2050年カーボンニュートラルに向けて、地域・くらしの脱炭素化を進めるため、主に自治体が取り組む、脱炭素に向けた計画の策定や脱炭素に関する事業の実施への支援を行っています。全国に約1700の自治体がある中で、各地域の状況や脱炭素に向けた取組みはまちまちです。それぞれの自治体が持つ強みを生かし、抱える課題をどう克服・解決していくか、自治体ともコミュニケーションをとりながら一緒につくっていく面白さがあります。

　福島環境再生事務所での勤務が印象に残っています。着任当初、福島県内の津波被災地域は、津波に流された車や船がそのままになっている状況でした。私の担当は、単純な焼却処理の難しい廃棄物の処理先を探すことであり、地元の民間処理業者回って処理をお願いしました。はじめはなかなか話を聞いて頂けないこともありましたが、放射性物質などに関する疑問を１つ１つ解消しながら不安を取り除いたり、地元・被災地の復興に対する強い気持ちに共感する中で、少しずつ処理を進めて頂けるようになりました。こうした経験は国家公務員、環境省の仕事のやりがいを強く意識するきっかけとなったとともに、今の業務にも生きる部分が多くあると感じています。

　政策を進める上では様々なステークホルダーと調整が必要になります。そのため、自分の仕事を様々な視点で考えてみることを大切にしています。環境省としてしっかりと進めていくべき部分・大切にすべき部分を軸にしながら、それを環境省外から見たときにどうか、ということもあわせて考えるように心がけています。

　休日は家族と過ごす時間が多いです。最近は子どもが走り回るようになり、追いかけては筋肉痛になる日々です。たまにリフレッシュでスーパー銭湯に行ったり、美味しいお酒巡りをするのも楽しみです。

　環境省はテレワークをはじめ両立しやすい環境・雰囲気があると思っています。子育てと家庭の両立は簡単ではないですが、子育てをしているからこそ、効率的な時間の使い方や決められた時間の中で少しでも成果を上げていくことを常に意識できるというようなメリットもあると考えています。