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(360KB)
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[平成10年度改変、平成8・9年度課題名]
[研究代表者] |
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農業環境技術研究所環境管理部計測情報科上席研究官 |
●斎藤元也 |
[農業環境技術研究所] |
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環境管理部計測情報科上席研究官 |
●LilikBudiPrasetyo、斎藤元也 |
企画調整部地球環境研究チーム |
●岡本勝男、新藤純子、袴田共之 |
13,773千円
(平成10年度予算額4,540千円)
温室効果ガス収支に関する多種情報のデータベース化を行うための装置の開発とデータベース、モデル間のプロトコルを検討するとともに、インドネシアスマトラ島パシルマイヤン地域で土地利用変化の把握と地球温暖化ガス把握に関するデータベースの作成を行った。
土地利用変化の抽出と現地観測地点の周囲環境条件把握のためにリモートセンシング・データ解析機能を有し、空間情報データベースとして機能させるためにラスタ型とべクタ型両方の地理情報システム機能を有するものとした。地図情報入力のためにディジタイザを装備し、大型スキャナともリンクさせ、分散して存在しているデータを格納し提供するためのデータ・サーバとして自動対応大容量データ蓄積装置と一体化して利用するものとした。データベースとモデル間のプロトコルを検討するため、既存モデルにおける入カバラメータの調査を行い、あらかじめ用意しておくべき入力項目について明らかにした。1993年と1995年のLANDSAT/TM画像により、パシルマイヤン地域での土地利用変化の把握を行い、この地区で、現地調査炭素存在量およびフラックス量を用いてこの地域での地上蓄積カーボン量の変化および温室効果ガスフラックス変化を推定した。
観測地点周囲環境、リモートセンシング、データ・サーバ、ラスタ型データ、ベクタ型データ、地理情報システム