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(505KB)
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[研究代表者] |
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資源環境技術総合研究所環境影響予測部 |
●林正康 |
[通商産業省資源環境技術総合研究所] |
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環境影響予測部 |
●林正康 |
環境影響予測部広域域間環境研究室 |
●田口彰一 |
11,228千円
(平成10年度予算額3,191千円)
観測された大気中二酸化炭素濃度と対流圏移流拡散モデルを用いて、陸域および海域が大気と交換する二酸化炭素の量を推定した。化石燃料の燃焼による発生は全球分布、陸域の植生は13、海城は12の領域を設定し、年平均交換量および季節変動量が年々変動を行わないという仮定の下に逆問題を解いた。1979年から2年間の地表、上空あわせて51地点の濃度観測を用いた。移流拡散モデルは1992年の気象データで走らせた。逆問題の解と拘束条件の関係を調べた。その結果現状の観測ネットワークでは、アフリカ、熱帯域のアジア、南米、熱帯太平洋西部、熱帯から南半球の大西洋などの交換量を推定することができないことと、このために全球の収支も閉じないことが分かった。現在のネットワークでもシベリアでの吸収、北米高緯度での放出、北米中緯度での吸収などを解として得た。北米の中緯度の陸上植生がもつ季節変動は南米やアフリカの熱帯雨林やサバンナ領域の季節変動より小さいという結果も得た。
移流拡散モデル、逆問題、特異値分解法、炭素循環