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[研究代表者] |
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国立公衆衛生院 |
●内山巌雄 |
国立公衆衛生院 |
●内山巌雄、上田伸男、佐々木昭彦 |
東京大学医学部 |
●柏崎 浩 |
国立環境研究所 |
●本田 靖、小野雅司 |
１１，０９９千円
温暖化の健康影響を（１）死亡時の気温分布の統計的な偏り、（２）栄養摂取の温度依存性と経年変化、（３）生活温度環境の調節と労働・日常行動・健康に関する集団調査と個人実測、から予測するための基礎的研究を行った。
１）１９７２年と１９８０−１９９１年の死亡個票と対応する日の気温を用いた。九州の総死亡率は日最高気温に対して１５℃未満では高く、２５−３３℃で最低となり、３３℃以上で再増加するが、その位置は１９７２年と比べて１９８０年代前半は下降し、後半は再上昇した。また、全国の県別交通事故死亡率は月平均気温と２−３月には正の、６−８月には負の相関を示した。夏と冬の死亡当日の平均気温別にみた死亡事故の累積度数分布は、１９８０年代前半と比べて後半には約１℃高く、約４℃狭い範囲に集中した。
２）県別の国民栄養調査の対象市町村に近い測定点の１１月の日平均気温を用いた。栄養素摂取量は対象全体と農村部で有意な負相関を示したが、都市部では糖質だけが軽度に有意な負相関を示した。この関係は１９８２−１９８６年の農村部のみに残り、１９８７−１９９０年には農村部でも消失した。
３）那覇市近郊では空調が急速に普及し、年間の半分以上の長期使用が多かった。とくに集合住宅居住者では風通しが悪いと室内に居り、身体症状が多かった。人間ドック受診者における職場の設定温度環境は個人の快適温度よりも低く、最低２２．７±２．９℃、最高２５．０±２．６℃であった。高血圧・心電図有所見者の職場の最低温度は低かった。
健康影響、労働、生活行動、個人温度環境、２４時間心拍数、空調