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独立行政法人国立環境研究所 |
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水土壌圏環境研究領域 |
海洋環境研究室 |
原島省・中村泰男 |
化学環境研究領域 |
動態化学研究室 |
功刀正行 |
流域管理研究プロジェクト |
海洋環境管理研究チーム |
木幡邦男 |
東海大学開発工学部 |
福島甫・虎谷充浩 |
平成ll年度〜13年度合計予算額 49,989千円
(うち、平成13年度予算額 16,812千円)
経済成長の著しいアジア各国に隣接する海域では、様々な環境変質が懸念されている。その中の「シリカ欠乏仮説」すなわち、「人為影響によりリン(P)および窒素(N)の負荷が増加し、自然の風化作用によるケイ素(Si)の補給が減少するため、海洋生態系の基盤においてケイ藻類に対する非ケイ藻類植物プランクトンの割合が増加する1)-5)」という仮説に基づき、海水のSi対Nの存在比および植物プランクトン分類群別の存在比を環境健康度の1つの指標とする。これらの量は時空間変動が顕著なため、定期航路船舶により反復的な空間分布の計測をする必要がある。本研究では、そのための技術を発展させ、平成12〜13年度の2年間、日本近海〜東・南シナ海〜マラッカ海峡を定期航行するコンテナ船にモニタリング装置を設置して各6測点で12回にわたる計測を行った。この結果、東シナ海・南シナ海全体としては各栄養塩濃度は低く、SiよりもむしろNが枯渇していたが、香港近傍海域および大阪湾で、時期に依存してSiの相対比が小さくなった。また、渦鞭毛藻類などの非ケイ藻植物プランクトンが出現することが確認された。このことは、「シリカ欠乏仮説」と符合する。ただし、栄養塩組成がプランクトン組成を決定するという解釈(ボトムアップコントロール)だけでは説明できず、逆にケイ藻類がSiを吸収してシリカ欠乏に至るという解釈(準トップダウンコントロール)も必要であると考えられる。本研究のうち、シリカ欠乏のプロセス研究部分は、SCOPE主催によるシリカワークショップの議論への貢献となった。一方、定期航路船舶による海洋健康度評価については、関連沿岸国の研究者を招聘したワークショップを開催し、これらの機関の国際協力のもとに推進することの意義が合意された。また、開発された定期航路利用技術は、欧州フェリーボックス計画および北太平洋科学機構(PICES)の海洋モニタリング計画推進への貢献となった。
アジア縁辺海域、シリカ欠乏仮説、DSi/DIN比、ケイ藻類/非ケイ藻類比、定期航路モニタリング