今回の調査では、調査対象15物質（群）について同時分析できる26種類の物質を調査し、水質11物質中２物質 （LAS、3,3’-ジクロロベンジジン）、底質８物質中３物質（1,3-ジクロロ-4-ニトロベンゼン、1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカン、デカブロモジフェニルエーテル）、水生生物３物質中１物質 （クロルピリホス）、大気13物質中９物質 （HCFC-141b、HCFC-22、HCFC-123、HCFC-142b、HCFC-225ca、HCFC-225cb、HFC-134a、イソプレン、ブロモメタン）が検出された。
本調査における試料の分析は、各調査地点を管轄する調査担当機関で行った。各調査担当機関における検出下限値は、試料の性状や利用可能な測定装置が異なることから必ずしも同一となっていないため、集計に際しては「目標検出下限値」※を用いて、各調査担当機関から報告された分析値を次の２つの手順でとりまとめた。
| １． | 高感度の分析における検出値の不検出扱い |
調査担当機関によってはより感度の高い分析を実施し、目標検出下限値未満の検出報告もあるが、全国集計上は目標検出下限値で再評価し、不検出として取り扱うこととした（概念図 aを参照）。しかしながら、高感度な分析の検出結果については、それ自体が重要な情報であることから、調査結果の評価において、該当する調査物質毎に、数値を明示することとした。 |
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| ２． | 感度不足の分析における不検出値の欠測扱い |
調査担当機関における検出下限値が目標検出下限値より大きく、かつ調査対象物質が検出されない場合は欠測扱いとした（概念図 bを参照）。 |
なお、調査担当機関毎に報告された測定結果及び検出下限値については、こちらを参照のこと。
物質選定検討会で環境リスク初期評価等に必要な、理想的な要求感度が提示される。この要求感度を満たす分析法がある場合には、その既存分析法を採用する。しかしながら、この要求感度を満たす分析法がない場合にあっては、要求感度を参照しつつ、自治体分析機関において分析法が開発される。自治体分析機関で開発された分析法については、必ずしも要求感度を満たすものばかりではないが、その場合であっても、当初の環境リスク初期評価等の行政要求に対応し得る感度であった場合には、この分析法を採用する。この場合の検出下限値が目標検出下限値となる。
各地方自治体分析機関は、それぞれ分析調査を実施するに際し、この目標検出下限値を目標に調査を実施する。
