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４ 平成14年度モニタリング調査結果の概要 |
| （１）調査目的 | |||
| （２）調査対象物質及び調査地点 | |||
| （３）評価方法 | |||
| （４）調査結果 | |||
| （５）調査結果に対する評価 | |||
| １） ＰＣＢ類 | ５） クロルデン類 | ||
| ２） ＨＣＢ | ６） ヘプタクロル | ||
| ３） ドリン類 | ７） ＨＣＨ類 | ||
| ４） ＤＤＴ類 | ８） 有機スズ化合物 | ||
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| （１） 調査目的 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 「残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約」（平成13年5月採択。以下「ＰＯＰｓ条約」）対象物質並びに同条約対象物質の候補となり得る性状を有する物質、化学物質審査規制法第１，２種特定化学物質及び指定化学物質のうち環境残留性が高く環境基準等が設定されていない物質で、環境実態の経年的把握が必要な物質を経年調査（モニタリング）することを目的とする。 ※ＰＯＰｓ（Persistent Organic Pollutants: 残留性有機汚染物質） |
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| （２） 調査対象物質及び調査地点 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 平成14年度のモニタリング調査は、平成14年度化学物質環境汚染実態調査物質選定検討会において検討・選定された優先物質・媒体の中から、次の８物質(群)延べ29物質・媒体について調査を実施した。これらのうち、ＰＯＰｓ条約の対象物質はＰＣＢ類、ＨＣＢ、アルドリン、ディルドリン、エンドリン、p,p’-ＤＤＴ、trans-クロルデン、cis-クロルデン、ヘプタクロルである。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 調査地点は図10～図13のとおりであり、水質は38地点、底質は63地点、生物（魚類・貝類・鳥類）は23地点、大気は34地点で実施した。また調査対象物質は媒体別に全地点同一であった（水質:７物質(群)、底質・生物: ８物質(群)、大気: ６物質(群)）。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| （３） 評価方法 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 平成13年度に化学物質環境汚染実態調査の見直しを行い、平成14年度から調査体系が変更された。このため、調査対象物質、調査地点及び定量下限値について見直し前後の比較を行い、継続性を検討した。次に、個別の物質について、継続性の検討結果に基づき残留状況の推移を評価した。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| １） モニタリング調査の継続性の検討 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 化学物質環境汚染実態調査（昭和49年度開始）において平成13年度まで実施してきた継続的調査として、昭和53年度に開始した「生物モニタリング」を始め、「水質・底質モニタリング」、「指定化学物質等検討調査」、「非意図的生成化学物質汚染実態追跡調査」を行ってきた。また、年度別調査としては一般環境中に残留する化学物質の早期発見及びその濃度レベルの把握を目的とし、種々の調査対象物質を選定して「化学物質環境調査」を行ってきた。これら調査の概要は次のとおりである。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| ・ＰＣＢ類 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| ＰＣＢ類の調査地点については、水質、底質、大気媒体の平成14年度調査地点は平成13年度以前と大幅に変わったため、経年的に評価する場合には考慮を要する。生物媒体では、水質汚濁の進んでいると思われる川崎港、横浜港が追加され、汚濁の比較的少ないと思われる釧路沖、祝言島地先が調査地点ではなくなっているため、経年的に評価する場合、この点に留意する必要がある。 ＰＣＢ類の定量下限値については、水質、底質、大気媒体の平成14年度値は平成13年度以前の値とほぼ同等であるため継続的に評価することが可能である。生物媒体では平成14年度の定量下限値は平成13年度以前に比べて1/1,000程度に下がっているため、検出頻度や幾何平均値により残留状況の傾向を評価する場合には考慮を要する。なお、生物媒体については平成13年度以前は定量下限値未満の検体が多く、推移を評価することは困難である。 |
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| ・ＰＣＢ類以外の有機塩素系化合物 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| ＰＣＢ類以外の有機塩素系化合物では、過去にモニタリングを実施していない物質（ヘプタクロル等）及び媒体（大気等）については残留状況の傾向を判断できないほか、オキシクロルデンの水質及び底質媒体、アルドリン、エンドリンの生物媒体については、前回の調査実施から間隔が開いているため残留状況の傾向を評価する場合には考慮を要する。 ＰＣＢ類以外の有機塩素系化合物の調査地点については、水質、底質媒体の平成14年度調査地点は平成13年度以前と大幅に変わったため、経年的に評価する場合には考慮を要する。生物媒体ではＰＣＢ類と同様の異同があり、経年的に評価する場合には留意が必要である。 ＰＣＢ類以外の有機塩素系化合物の定量下限値については、平成14年度は平成13年度以前に比べて水質媒体では1/10,000程度に、底質及び生物媒体では1/1,000程度に下がっているため、検出頻度や幾何平均値により残留状況の傾向を評価する場合には考慮を要する。なお、生物媒体については平成13年度以前は定量下限未満の検体が多く、推移を評価することは困難である。 |
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| ・有機スズ化合物 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 有機スズ化合物の調査地点については、底質媒体の平成14年度調査地点は平成13年度以前と大幅に変わったため、経年的に評価する場合には考慮を要する。生物媒体では、他の物質と同様の異同があり、経年的な評価をする場合、この点に留意する必要がある。 有機スズ化合物の定量下限値については、底質媒体の平成14年度値は平成13年度以前の値とほぼ同等の値であるため継続的に評価することが可能である。生物媒体では平成14年度の定量下限値は平成13年度以前に比べて1/10程度に下がっているため、検出頻度や幾何平均値により残留状況の傾向を評価する場合には考慮を要する。 |
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| ２） 評価方針 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| モニタリング調査は長期に渡り実施されてきており、その間に調査地点、分析法等の変更が行われている。 そのため、調査開始当初と最近の調査結果をそのまま連続した値として扱うことは困難であるが、一定期間毎にみれば継続性をもって評価を行うことができると考えられる。 評価は、まず物質別、媒体別に一定期間毎の傾向の評価を行い、次いでこれらを総合した全期間を通じた傾向の評価を行う。 |
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| （４） 調査結果 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 平成14年度調査における検出状況の概要を表３－１及び表３－２に示す。
また、ＰＣＢ類、ＨＣＢ、ディルドリン、p,p'-ＤＤＴ、trans-クロルデン、cis-クロルデン、ＴＢＴ、ＴＰＴについて、生物及び底質の経年変化図を図14～図21に示す。 |
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| （５） 調査結果に対する評価 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 平成14年度の調査結果の概要は次のとおりである。 今回の調査では、生物試料において分析精度向上が図られたため、前年度よりも検出割合が増大した。ＰＯＰｓについては鳥類のアルドリンを除き、全ての物質が水質・底質・生物（魚類、貝類）及び大気試料から検出された。また、有機スズ化合物については、鳥類を除き調査を実施した底質及び生物（魚類、貝類）から検出された。 調査結果に対する評価を物質(群)別に以下に示す。 |
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| １） ＰＣＢ類 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 水質は、直近３年間の調査結果があり、幾何平均値で平成12、13、14年度がそれぞれ 560pg/L、440pg/L、460pg/Lとなっている。残留状況の傾向の判断は困難であるが、３年とも全地点・全検体から検出されており、依然として広範な地点で残留が認められる。 底質は、直近３年間の調査結果があり、幾何平均値で平成12、13、14年度がそれぞれ 15,000pg/g-dry、15,000pg/g-dry、9,200pg/g-dryとなっている。濃度は減少傾向にあるが、３年とも全地点・全検体から検出されており、依然として広範な地点で残留が認められる。 魚類は、調査開始当初から近年までの残留状況は減少傾向にあるが、平成14年度は定量下限値 1.2～3pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出されており、依然として広範な地点で残留が認められる。 貝類は、調査開始当初の残留状況は減少傾向にあり、近年は定量下限値（10,000pg/g-wet）未満の値が多かった。平成14年度は定量下限値 1.2～3pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出された。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。 鳥類は、地点数が２地点と少ないことに加え調査地点の変更もあり、調査開始当初からの残留状況の傾向の判断は困難である。近年の残留状況に変化は見られず、依然として残留が認められる。 大気は、直近３年間の調査結果があり、幾何平均値で平成12、13、14年度がそれぞれ 430pg/m3、280pg/m3、100pg/m3と減少している。平成14年度は調査地点が19地点増え、また郊外地域が多数増えたので継続調査地点のみに絞ったところ、平成12、13、14年度がそれぞれ 390pg/m3、220pg/m3、120pg/m3となっており、環境中濃度の減少傾向が伺える。 |
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| ＰＣＢ類はＰＯＰｓ条約に掲げられている物質であり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。また、ＰＣＢ類の分解処理が始まっており、この効果・影響の監視も視野に入れる必要がある。なお、ＰＣＢ類については総量に加え、これまでも不定期に塩素数ごと並びにコプラナーＰＣＢの測定も実施しているが、平成14年度からはこれらを経年でモニタリング調査していく。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| ＰＣＢ類 （経年変化図） | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 注：水質の定量下限値は上段が基本採水システム（採水量 30L）、下段が大量採水システム （採水量 100L）のものである。 |
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| ２） ＨＣＢ | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 水質は、平成13年度までほとんどが定量下限値（10,000pg/L程度）未満であった。平成14年度は定量下限値 0.06又は 0.6pg/Lにおいて全地点・全検体から検出されたことから、これまでの残留状況は定量下限値未満の値で推移していたと想定される。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。 底質は、調査開始当初から最近に至るまで残留状況は減少傾向にあるが、平成14年度は定量下限値 0.9pg/g-dryにおいて全地点・全検体から検出され、依然として広範な地点で残留が認められる。 魚類は、調査開始当初の残留状況は減少傾向にあり、近年は定量下限値（1,000pg/g-wet）未満の値が多かった。平成14年度は定量下限値 0.18pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出された。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。 貝類は、平成13年度まで定量下限値（1,000pg/g-wet）未満であった。平成14年度は定量下限値 0.18pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出されたことから、これまでの残留状況は定量下限値未満の値で推移していたと想定される。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。 鳥類は、地点数が２地点と少ないことに加え調査地点の変更もあり、調査開始当初からの残留状況の傾向の判断は困難である。近年は残留状況の変化に傾向は見られず、依然として残留が認められる。 大気は、平成14年度からモニタリングを開始したため、残留状況の傾向は判断できないが、広範な地点で残留が認められる。 |
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| ＨＣＢはＰＯＰｓ条約に掲げられている物質であり、広範囲に存在しており、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| ＨＣＢ （経年変化図） | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 注：水質の定量下限値は上段が基本採水システム（採水量 30L）、下段が大量採水システム （採水量 100L）のものである。 |
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| ３） ドリン類（アルドリン、ディルドリン、エンドリン） | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| アルドリン | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 水質及び底質は、平成14年度からモニタリングを開始したが、広範な地点で残留が認められる。 魚類は、平成５年度までほとんどが定量下限値（1,000pg/g-wet）未満であり、平成６年度以降未調査であった。平成14年度は定量下限値 4.2pg/g-wetにおいて調査したが全て定量下限値未満であり、残留状況に大幅な濃度の上昇はないと考えられる。 貝類は、平成５年度まで定量下限値（1,000pg/g-wet）未満であり、平成６年度以降未調査であった。平成14年度は定量下限値 4.2pg/g-wetにおいて調査し検出されたことから、これまでの残留状況は定量下限値未満の値で推移していたと想定される。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、残留が認められる。 鳥類は、昭和53年度に検出されて以降、平成５年度まで定量下限値（1,000pg/g-wet）未満であり、平成６年度以降未調査であった。平成14年度は定量下限値 4.2pg/g-wetにおいて調査したが全て定量下限値未満であり、残留状況に大幅な濃度の上昇はないと考えられる。 大気は、平成14年度からモニタリングを開始したが、広範な地点から検出されている。 |
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| アルドリン | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 注：水質の定量下限値は上段が基本採水システム（採水量 30L）、下段が大量採水システム （採水量 100L）のものである。 |
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| ディルドリン | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 水質は、平成13年度まで定量下限値（10,000pg/L程度）未満であった。平成14年度は定量下限値 0.18～1.8pg/Lにおいて全地点で検出されたことから、これまでの残留状況は定量下限値未満の値で推移していたと想定される。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。 底質は、平成13年度までほとんどが定量下限値（1,000pg/g-dry程度）未満であった。平成14年度は定量下限値 3pg/g-dryにおいて全地点・全検体から検出されたことから、これまでの残留状況は定量下限値未満の値で推移していたと想定される。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。 魚類及び貝類は、調査開始当初から最近に至るまで残留状況は減少傾向にあるが、平成14年度は定量下限値 12pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出され、依然として広範な地点で残留が認められる。 鳥類は、地点数が２地点と少ないことに加え調査地点の変更もあり、調査開始当初からの残留状況の傾向の判断は困難である。近年の残留状況に大きな変化は見られないが、依然として残留が認められる。 大気は、平成14年度からモニタリングを開始したが、広範な地点で残留が認められる。 |
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| ディルドリン （経年変化図） | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 注：水質の定量下限値は上段が基本採水システム（採水量 30L）、下段が大量採水システム （採水量 100L）のものである。 |
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| エンドリン | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 水質及び底質は、平成14年度からモニタリングを開始したが、広範な地点で残留が認められる。 魚類は、平成５年度までほとんどが定量下限値（1,000pg/g-wet程度）未満であり、平成６年度以降未調査であった。平成14年度は定量下限値 18pg/g-wetにおいて検出されたことから、平成５年度までの残留状況は定量下限値未満の値で推移していたと想定される。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。 貝類は、平成５年度まで定量下限値 1,000pg/g-wet において特定地域（鳴門、イガイ）で検出されていたが、平成６年度以降未調査であった。平成14年度は定量下限値 18pg/g-wetにおいて８地点中７地点から検出されたことから、他の地域にも広範に残留していることが認められた。 鳥類は、平成５年度まで定量下限値（1,000pg/g-wet程度）未満であり、平成６年度以降未調査であった。平成14年度は定量下限値 18pg/g-wetにおいて全地点から検出されたことから、平成５年度までの残留状況は定量下限値未満の値で推移していたと想定される。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、残留が認められる。 大気は、平成14年度からモニタリングを開始したが、広範な地点で残留が認められる。 アルドリン・ディルドリン・エンドリンは、ＰＯＰｓ条約の対象物質であり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。 |
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| エンドリン | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 注：水質の定量下限値は上段が基本採水システム（採水量 30L）、下段が大量採水システム （採水量 100L）のものである。 |
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| ４） ＤＤＴ類 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| p,p'-ＤＤＴ | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 水質は、平成13年度まで定量下限値（10,000pg/L）未満であった。平成14年度は定量下限値 0.06pg/L又は 0.6pg/Lにおいて全地点・全検体から検出されたことから、これまでの残留状況は定量下限値未満の値で推移していたと想定される。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。 底質は、平成８年度まで残留状況に大きな変化は見られないが、平成９年度以降は減少傾向にある。平成14年度は定量下限値 6pg/g-dryにおいて調査し、全地点・全検体から検出され、依然として広範な地点で残留が認められる。 魚類は、調査開始当初から近年までの残留状況は減少傾向にあるが、平成14年度は定量下限値 4.2pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出されており、依然として広範な地点で残留が認められる。 貝類は、調査開始当初の残留状況は減少傾向にあり、近年は定量下限値（10,000pg/g-wet）未満の値が多かった。平成14年度は定量下限値 4.2pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出された。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。 鳥類は、地点数が２地点と少ないことに加え調査地点の変更もあり、調査開始当初からの残留状況の傾向の判断は困難である。近年は残留状況の傾向に変化は見られず、依然として残留が認められる。 大気は、平成14年度からモニタリングを開始したが、広範な地点で残留が認められる。 |
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| p,p’-ＤＤＴ （経年変化図） | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 注：水質の定量下限値は上段が基本採水システム（採水量 30L）、下段が大量採水システム （採水量 100L）のものである。 |
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| p,p'-ＤＤＥ、p,p'-ＤＤＤ | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 水質は、平成13年度まで定量下限値 10,000pg/L程度において調査し、昭和62年度にp,p'-ＤＤＥが１地点で検出されたのみであった。平成14年度は定量下限値 p,p'-ＤＤＥ: 0.06又は 0.6pg/L、p,p'-ＤＤＤ: 0.024又は 0.24pg/Lにおいて全地点・全検体から検出されたことから、両物質ともこれまでの残留状況は定量下限値未満の値で推移していたと想定される。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。 底質は、両物質とも調査開始当初は残留状況に変化は見られず、近年は緩い減少傾向にある。平成14年度は定量下限値 p,p'-ＤＤＥ: 2.7pg/g-dry、p,p'-ＤＤＤ: 2.4pg/g-dryにおいて全地点・全検体から検出され、両物質とも依然として広範な地点で残留が認められる。 魚類は、両物質とも調査開始当初から近年に至るまで残留状況は緩い減少傾向にある。平成14年度は定量下限値 p,p'-ＤＤＥ: 2.4pg/g-wet、p,p'-ＤＤＤ: 5.4pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出され、両物質とも依然として広範な地点で残留が認められる。 貝類は、p,p'-ＤＤＥは調査開始当初緩い減少傾向にあったが近年は残留状況の変化に傾向は見られず、p,p'-ＤＤＤは調査開始当初から近年に至るまで残留状況に変化は見られない。平成14年度は定量下限値p,p'-ＤＤＥ: 2.4pg/g-wet、p,p'-ＤＤＤ: 5.4pg/g-wet において全地点・全検体から検出され、両物質とも依然として広範な地点で残留が認められる。 鳥類は、地点数が２地点と少ないことに加え、調査地点が変更されたため、調査開始当初からの残留状況の傾向の判断は困難である。近年は残留状況に変化は見られず、依然として残留が認められる。なお、これまでと同様に鳥類からのp,p'-ＤＤＥは他のＤＤＴ類に比べて高い濃度で検出されている。 大気は、平成14年度からモニタリングを開始したが、広範な地点で残留が認められる。 |
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| p,p’-ＤＤＥ | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| p,p’-ＤＤＤ | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 注：水質の定量下限値は上段が基本採水システム（採水量 30L）、下段が大量採水システム （採水量 100L）のものである。 |
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| o,p'-ＤＤＴ、o,p'-ＤＤＥ、o,p'-ＤＤＤ | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 水質及び底質は、平成14年度からモニタリングを開始したが、広範な地点で残留が認められる。 魚類及び貝類は、いずれの物質とも調査開始当初から近年に至るまで残留状況に変化は見られず、定量下限値（1,000pg/g-wet）未満の値が多かった。平成14年度は定量下限値 o,p'-ＤＤＴ: 12pg/g-wet、o,p'-ＤＤＥ: 3.6pg/g-wet、o,p'-ＤＤＤ: 12pg/g-wet において全地点・全検体から検出された。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。 鳥類は、地点数が２地点と少ないことに加え調査地点が変更されたため、調査開始当初からの残留状況の傾向の判断は困難である。近年は残留状況に変化は見られず、依然として残留が認められる。 大気は、平成14年度からモニタリングを開始したが、広範な地点で残留が認められる。 |
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| ＤＤＴ類は、p,p'-ＤＤＴがＰＯＰｓ条約の対象物質であり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| o,p’-ＤＤＴ | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| o,p’-ＤＤＥ | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| o,p’-ＤＤＤ | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 注：水質の定量下限値は上段が基本採水システム（採水量 30L）、下段が大量採水システム （採水量 100L）のものである。 |
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| ５） クロルデン類 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| trans-クロルデン | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 水質は、昭和62年度、平成５年度にそれぞれ１検体ずつから検出されたほかは定量下限値（10,000pg/L）未満であった。平成14年度は定量下限値 0.15又は 1.5pg/Lにおいて全地点・全検体から検出されたことから、これまでの残留状況は定量下限値未満の値で推移していたと想定される。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。 底質は、調査開始当初からの残留状況は減少傾向にあり、近年は定量下限値（1,000pg/g-dry）付近の値が多かった。平成14年度は定量下限値 1.8pg/g-dryにおいて全地点・全検体から検出された。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。 魚類及び貝類は、調査開始当初からの残留状況は緩い減少傾向にあり、近年は定量下限値（1,000pg/g-wet）未満の値が多かった。平成14年度は定量下限値 2.4pg/g-wetにおいて全地点・全権体から検出された。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。 鳥類は、地点数が２地点と少ないことに加え調査地点の変更もあり、調査開始当初からの残留状況の傾向の判断は困難である。近年は昭和62年度から平成13年度まで定量下限値（1,000pg/g-wet）未満であった。平成14年度は定量下限値 2.4pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出されたことから、近年の残留状況は定量下限値未満で推移していたと想定される。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、残留が認められる。 大気は、平成14年度からモニタリングを開始したが、広範な地点で残留が認められる。 |
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| trans-クロルデン （経年変化図） | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 注：水質の定量下限値は上段が基本採水システム（採水量 30L）、下段が大量採水システム （採水量 100L）のものである。 |
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| cis-クロルデン | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 水質は、平成13年度までほとんどが定量下限値（10,000pg/L）未満であった。平成14年度は定量下限値 0.09又は 0.9pg/Lにおいて全地点・全検体から検出されたことから、これまでの残留状況は定量下限値未満の値で推移していたと想定される。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。 底質は、調査開始当初からの残留状況は減少傾向にあり、近年は定量下限値（1,000pg/g-dry）付近のデータが多かった。平成14年度は定量下限値 0.9pg/g-dryにおいて全地点・全検体から検出された。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。 魚類及び貝類は、調査開始当初からの残留状況は緩い減少傾向にあり、近年は定量下限値（1,000pg/g-wet）未満の値が多かった。平成14年度は定量下限値 2.4pg/g-wetにおいて全地点・全検体から検出された。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。 鳥類は、地点数が２地点と少ないことに加え調査地点の変更もあり、調査開始当初からの残留状況の傾向の判断は困難である。近年は平成６年度から平成13年度まで定量下限値（1,000pg/g-wet）未満であった。平成14年度は定量下限値 2.4pg/g-wetにおいて調査し全地点・全検体から検出されたことから、平成６年度から平成13年度の残留状況は定量下限値未満で推移していたと想定される。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、残留が認められる。 大気は平成14年度からモニタリングを開始したが、広範な地点で残留が認められる。 |
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| cis-クロルデン （経年変化図） | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 注：水質の定量下限値は上段が基本採水システム（採水量 30L）、下段が大量採水システム （採水量 100L）のものである。 |
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| trans-ノナクロル、cis-ノナクロル、オキシクロルデン | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 水質は、trans-ノナクロルとcis-ノナクロルは平成13年度までほとんど定量下限値 （10,000pg/L）未満であり、オキシクロルデンは昭和62年度まで定量下限値（10,000pg/L）未満で昭和63年度以降未調査であった。平成14年度は定量下限値 trans-ノナクロル: 0.12pg/L又は 1.2pg/L、cis-ノナクロル: 0.18pg/L又は 1.8pg/L、オキシクロルデン: 0.12pg/L又は 1.2pg/Lにおいて調査し、trans-ノナクロル、cis-ノナクロルは全地点・全検体から、オキシクロルデンは多くの地点・検体から検出されたことから、これまでの残留状況は定量下限値未満の値で推移していたと想定される。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。 底質は、trans-ノナクロル及びcis-ノナクロルは調査開始当初の残留状況は減少傾向にあり、近年は定量下限値（1,000pg/g-dry）付近のデータが多く、オキシクロルデンは昭和62年度まで定量下限値（1,000pg/g-dry）未満で昭和63年度以降未調査であった。平成14年度は定量限界値 trans-ノナクロル: 1.5pg/g-dry、cis-ノナクロル:2.1pg/g-dry、オキシクロルデン: 1.5pg/g-dryにおいて調査し、trans-ノナクロル、cis-ノナクロルは全地点・全検体から、オキシクロルデンは多くの地点・検体から検出されたことから、これまでの残留状況は定量下限値未満の値で推移していたと想定される。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。 魚類及び貝類は、３物質とも、調査開始当初からの残留状況は緩い減少傾向にあり、オキシクロルデンの近年は定量下限値（1.000pg/g-wet）未満の値がほとんどであった。平成14年度は定量限界値 trans-ノナクロル: 2.4pg/g-wet、cis-ノナクロル: 1.2pg/g-wet、オキシクロルデン: 3.6pg/g-wetにおいて調査し、trans-ノナクロル、cis-ノナクロルは全地点・全検体から、オキシクロルデンは多くの地点・検体から検出されたことから、依然として広範な地点で残留が認められる。 鳥類は、地点数が２地点と少ないことに加え調査地点の変更もあり、調査開始当初からの残留状況の判断は困難である。近年は３物質とも定量下限値（1.000pg/g-wet）未満の値が多い。平成14年度は定量下限値 trans-ノナクロル: 2.4pg/g-wet、cis-ノナクロル: 1.2pg/g-wet、オキシクロルデン: 3.6pg/g-wetにおいて調査し、trans-ノナクロル、cis-ノナクロルは全地点・全検体から、オキシクロルデンは全地点のほとんどの検体から検出されたことから、これまでの残留状況は定量下限値未満の値で推移していたと想定される。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。 大気は、平成14年度からモニタリングを開始したが、広範な地点で残留が認められる。 |
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| trans-ノナクロル | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| cis-ノナクロル | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| オキシクロルデン | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 注：水質の定量下限値は上段が基本採水システム（採水量 30L）、下段が大量採水システム （採水量 100L）のものである。 |
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| クロルデン類は、trans-クロルデン、cis-クロルデンがＰＯＰｓ条約の対象物質であり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| ６） ヘプタクロル | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 全媒体において、平成14年度からモニタリングを開始した。 水質は、定量下限値 0.15pg/L又は 1.5pg/Lにおいて38地点で調査を実施し、全地点から検出された。 底質は、定量下限値 1.8pg/g-dryにおいて63地点で調査を実施し、60地点から検出された。 魚類は、定量下限値 4.2pg/g-wetにおいて14地点で調査を実施し、12地点から検出された。 貝類は、定量下限値 4.2pg/g-wetにおいて８地点で調査を実施し、６地点から検出された。 鳥類は、定量下限値 4.2pg/g-wetにおいて２地点で調査を実施し、２地点から検出された。 大気は、定量下限値 0.12pg/m3において34地点で調査を実施し、全地点・全検体から検出された。 |
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| ヘプタクロル | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 注：水質の定量下限値は上段が基本採水システム（採水量 30L）、下段が大量採水システム （採水量 100L）のものである。 |
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| ７） ＨＣＨ類 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 水質は、α-ＨＣＨ、β-ＨＣＨとも減少傾向にあり、平成６年度以降定量下限値（10,000pg/L）未満であった。平成14年度は定量下限値 0.09pg/L又は 0.9pg/Lにおいて全地点・全検体から検出されたことから、平成６年度以降の残留状況は定量下限値未満で推移していたと推定される。過去の定量下限値が高いため残留状況の傾向の判断は困難であるが、広範な地点で残留が認められる。 底質は、α-ＨＣＨ、β-ＨＣＨともに過去データにおける数値の変動が大きく残留状況の傾向の判断は困難である。平成14年度は定量下限値α-ＨＣＨ: 1.2pg/g-dry、β-ＨＣＨ: 0.9pg/g-dry において全地点・全検体から検出されたことから、依然として広範な地点で残留が認められる。 魚類及び貝類は、昭和50年代後半から昭和60年代の残留状況は減少傾向にあり、近年は定量下限値（1,000pg/g-wet）未満の値が多かった。平成14年度は定量下限値 α-ＨＣＨ: 4.2pg/g-wet、β-ＨＣＨ: 12pg/g-wetにおいて全地点・検体から検出されたことから、依然として広範な地点で残留が認められる。 鳥類は、地点数が２地点と少ないことに加え調査地点の変更もあり、調査開始当初からの残留状況の傾向の判断は困難である。近年は残留状況の変化に傾向は見られず、依然として残留が認められる。 |
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| ＨＣＨ類は、γ体以外の異性体は残留性が高いと言われていてＰＯＰｓ条約の候補物質となる可能性があり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続しその消長を追跡する必要がある。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| α-ＨＣＨ | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| β-ＨＣＨ | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 注：水質の定量下限値は上段が基本採水システム（採水量 30L）、下段が大量採水システム （採水量 100L）のものである。 |
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| ８） 有機スズ化合物（ＴＢＴ、ＴＰＴ） | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 底質は、ＴＢＴは調査開始当初から最近に至るまでの残留状況は減少傾向にある。ＴＰＴは平成11年度までは減少傾向にあったが、平成12年度及び平成14年度は高濃度となっている。平成14年度は定量下限値 ＴＢＴ: 3.6ng/g-dry、 ＴＰＴ: 1.6ng/g-dry において調査し検出されたことから、ＴＢＴ、ＴＰＴともに依然として広範な地点で残留が認められる。 魚類は、ＴＢＴ, ＴＰＴともに調査開始当初の残留状況は減少傾向にあったが、近年は残留状況の変化に傾向は見られない。平成14年度の定量下限値は平成13年度に比べてＴＢＴで3/10、ＴＰＴで3/40となったため検出頻度は上がっているが、95%値ではＴＢＴは平成13、14年度はそれぞれ 70ng/g-wet、83ng/g-wet、ＴＰＴはそれぞれ 30ng/g-wet、28ng/g-wetであり、残留状況の変化に傾向は見られない。 貝類は、ＴＢＴ, ＴＰＴともに調査開始当初の残留状況は減少傾向にあったが、近年は残留状況の変化に傾向は見られない。平成14年度には定量下限値が平成13年度の定量下限値に比べてＴＢＴで3/10、ＴＰＴで3/40となったため検出頻度は上がっているが、95%値ではＴＢＴは平成13、14年度はそれぞれ 50ng/g-wet、54ng/g-wet、ＴＰＴはそれぞれ 20ng/g-wet、18ng/g-wetであり、残留状況の変化に傾向は見られない。 鳥類は、過去にはＴＰＴで平成元年度及び平成2年度に1地点で検出された他は定量下限値（ＴＢＴ10～50ng/g-wet ＴＰＴ 20ng/g-wet）未満であり、平成14年度は定量下限値 ＴＢＴ: 3ng/g-wet、ＴＰＴ: 1.5ng/g-wetにおいて調査し不検出であったことから、残留状況に大きな濃度の上昇は無いと判断される。 |
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| 現在の我が国のＴＢＴ, ＴＰＴの生産状況（国内における開放系用途の生産／使用はほとんどない）を考慮すれば、汚染状況はさらに改善されていくものと期待される。しかし、未規制国・地域の存在に伴う汚染も考えられることから、今後も引き続き環境汚染対策を継続するとともに、環境汚染状況を監視していく必要がある。また内分泌撹乱作用を有する疑いのある化学物質との指摘があることなどから、関連の情報を含め、毒性関連知見の収集に努めることも必要である。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| ＴＢＴ （経年変化図） | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| ＴＰＴ （経年変化図） | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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