(1) 調査目的 |
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この調査は、多種類の化学物質を同時に感度よく分析できるという特長を持ったGC/MSを用いて、環境調査の結果等により底質中に残留していることが確認されている化学物質について、その残留状況の長期的推移を把握することにより環境汚染の経年監視を行うことを主たる目的として実施しているものである。
なお、水質モニタリングについては、現在の分析対象物質及び分析方法では、ほとんどの物質で不検出となることが予想されるため実施せず、平成11年からは、底質モニタリングのみを実施した。 |
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(2) 調査内容 |
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1) |
調査対象物質:「化学物質審査規制法」に基づく第一種特定化学物質を中心に、p,p'-DDT等20物質を実施した【表5】。 |
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2) |
調査地点:【図4】に示す20地点を調査地点として実施した。 |
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(3) 調査結果 |
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平成13年度調査結果の一覧を【表5】に示した。
底質からは、20物質すべてが検出された。
調査地点別に平成13年度の調査結果をとりまとめると以下のとおりである。
検出状況は、信濃川下流(新潟県)、五反田川五反田橋(鹿児島県)及び中城湾(沖縄県)の3地点を除く17地点でそれぞれ2~20物質が検出され、大和川河口(大阪府)においては20物質すべてが検出された。 大和川河口以外で、11物質以上(過半数以上の物質)が検出された地点は、隅田川河口(東京都、14物質)、大阪港(大阪府、15物質)及び洞海湾(北九州市、14物質)の計3地点となっている。また、調査対象物質毎の最高値を2物質以上記録した地点は、隅田川河口(2物質)、大阪港(5物質)、洞海湾(6物質)及び大和川河口(7物質)であり、閉鎖性の内湾部の汚染レベルが高いことが示唆される。 |
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(4) 調査結果に対する評価 |
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調査対象物質別に平成13年度の調査結果をとりまとめると次のとおりである。 |
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【1】ヘキサクロロベンゼン(HCB) |
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1) |
HCBは、難分解性で、生物に蓄積しやすくかつ慢性毒性を有するため、昭和54年8月に、「化学物質審査規制法」に基づく第一種特定化学物質に指定されており、環境中の濃度レベルを追跡することは、種々の観点から重要と考えられる。 |
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2) |
検出範囲は0.51~2.4ng/g-dry、検出頻度は20検体中3検体であった。 |
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3) |
HCBは、POPs条約に掲げられている物質であり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。なお、HCBは平成14年度の本調査におけるモニタリング調査の対象物質(水質、底質、生物及び大気)である。 |
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○ ヘキサクロロベンゼン(HCB)検出状況 |
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年度 |
検出頻度 (検出数/検体数) |
検出範囲 (検出検体) |
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平成13年度 |
15% ( 3/20) |
0.51~2.4 ng/g-dry |
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平成12年度 |
24% ( 4/17) |
0.18~4.9 ng/g-dry |
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平成11年度 |
28% ( 5/18) |
0.26~4.1 ng/g-dry |
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調査対象物質一覧 先頭
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【2】ディルドリン |
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1) |
ディルドリンは、ドリン系の殺虫剤である。ドリン系の農薬としての使用は、昭和30年代がピークであったと言われ、昭和46年以降実質的に生産、使用が中止されたが、ディルドリンはその後も白蟻防除剤として使われていた。しかし、昭和56年10月、「化学物質審査規制法」に基づく第一種特定化学物質に指定され、農薬としての規制と併せて、その使用が全面的に中止されることとなった。 |
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2) |
検出範囲は0.67ng/g-dry、検出頻度は20検体中1検体であった。 |
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3) |
ディルドリンは、POPs条約に掲げられている物質であり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。なお、ディルドリンは平成14年度の本調査におけるモニタリング調査の対象物質(水質、底質、生物及び大気)である。 |
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○ ディルドリン検出状況 |
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年度 |
検出頻度 (検出数/検体数) |
検出範囲 (検出検体) |
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平成13年度 |
5% ( 1/20) |
0.67 ng/g-dry |
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平成12年度 |
6% ( 1/17) |
1.8 ng/g-dry |
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平成11年度 |
6% ( 1/18) |
0.56 ng/g-dry |
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調査対象物質一覧 先頭
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【3】DDT類(p,p'-DDE、p,p'-DDD、p,p'-DDT) |
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1) |
DDTは、ヘキサクロロシクロヘキサンやドリン類と共に多用された殺虫剤である。農薬としての使用は、昭和46年以降中止されている。また、昭和56年10月には、ドリン類と併せて「化学物質審査規制法」に基づく第一種特定化学物質に指定された。DDTには芳香環に置換している塩素の位置によっていくつかの異性体があるが、本調査においては、DDTの有効成分であるp,p′-DDTのほか、DDTの環境中での分解産物であるp,p′-DDD、p,p′-DDE、の2種の誘導体も含めて、対象物質としてモニタリングを実施している。 |
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2) |
p,p'-DDEの検出範囲は0.20~13ng/g-dry、検出頻度は20検体中8検体であった。p,p'-DDDの検出範囲は0.32~7.2ng/g-dryであった。p,p'-DDTの検出範囲は0.17~3.2ng/g-dry、検出頻度は20検体中3検体であった。 |
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3) |
DDT類は、p,p'-DDTがPOPs条約に掲げられている物質であり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。なお、DDT類は、平成14年度の本調査におけるモニタリング調査の対象物質(水質、底質、生物及び大気)である。 |
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○ DDT類(p,p'-DDE、p,p'-DDD、p,p'-DDT)検出状況 |
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年度 |
検出頻度 (検出数/検体数) |
検出範囲 (検出検体) |
p,p'-DDE |
平成13年度 |
40% ( 8/20) |
0.20~13 ng/g-dry |
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平成12年度 |
59% (10/17) |
0.13~11 ng/g-dry |
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平成11年度 |
56% (10/18) |
0.13~25 ng/g-dry |
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年度 |
検出頻度 (検出数/検体数) |
検出範囲 (検出検体) |
p,p'-DDD |
平成13年度 |
35% ( 7/20) |
0.32~7.2 ng/g-dry |
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平成12年度 |
41% ( 7/17) |
0.15~15 ng/g-dry |
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平成11年度 |
39% ( 7/18) |
0.13~7.6 ng/g-dry |
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年度 |
検出頻度 (検出数/検体数) |
検出範囲 (検出検体) |
p,p'-DDT |
平成13年度 |
15% ( 3/20) |
0.17~3.2 ng/g-dry |
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平成12年度 |
24% ( 4/17) |
0.20~5.9 ng/g-dry |
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平成11年度 |
11% ( 2/18) |
1.8 ng/g-dry |
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調査対象物質一覧 先頭
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【4】クロルデン類(trans-クロルデン、cis-クロルデン、trans-ノナクロル、cis-ノナクロル) |
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1) |
クロルデン類は、木材(一次加工)用及び合板用に用いられ、白蟻防除のために家屋等に使用されていたが、難分解性等の性状を有するため、昭和61年9月、「化学物質審査規制法」に基づく第一種特定化学物質に指定された。工業的に生産されたクロルデン類の組成は多岐にわたるが、本調査では、クロルデン類8物質(ヘプタクロル、γ-クロルディーン、ヘプタクロルエポキシド、trans-クロルデン、cis-クロルデン、trans-ノナクロル、cis-ノナクロル、オキシクロルデン)を対象物質とした昭和57年度精密環境調査において特に検出頻度が高かった5物質(trans-クロルデン、cis-クロルデン、trans-ノナクロル、cis-ノナクロル、オキシクロルデン)を対象物質として選定したが、昭和61及び62年度において全く検出されなかったオキシクロルデンを対象物質から外した。 |
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2) |
trans-クロルデンの検出範囲は0.59~4.7ng/g-dry、検出頻度は20検体中6検体であった。cis-クロルデンの検出範囲は1.0~4.7ng/g-dry、検出頻度は20検体中4検体であった。trans-ノナクロルの検出範囲は0.31~4.8ng/g-dry、検出頻度は20検体中5検体であった。cis-ノナクロルの検出範囲は1.3~1.6ng/g-dry、検出頻度は20検体中3検体であった。 |
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3) |
クロルデン類は、trans-クロルデン、cis-クロルデン及びヘプタクロルがPOPs条約に掲げられている物質であり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。なお、クロルデン類5物質(trans-クロルデン、cis-クロルデン、trans-ノナクロル、cis-ノナクロル、オキシクロルデン)及びヘプタクロルは平成14年度の本調査におけるモニタリング調査の対象物質(水質、底質、生物及び大気)である。 |
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○ クロルデン類(trans-クロルデン、cis-クロルデン、trans-ノナクロル、cis-ノナクロル)検出状況 |
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年度 |
検出頻度 (検出数/検体数) |
検出範囲 (検出検体) |
trans-クロルデン |
平成13年度 |
30% ( 6/20) |
0.59~4.7 ng/g-dry |
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平成12年度 |
35% ( 6/17) |
0.22~7.2 ng/g-dry |
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平成11年度 |
22% ( 4/18) |
0.26~2.0 ng/g-dry |
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年度 |
検出頻度 (検出数/検体数) |
検出範囲 (検出検体) |
cis-クロルデン |
平成13年度 |
20% ( 4/20) |
0.1.0~4.7 ng/g-dry |
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平成12年度 |
29% ( 5/17) |
0.21~5.7 ng/g-dry |
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平成11年度 |
17% ( 3/18) |
0.39~2.0 ng/g-dry |
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年度 |
検出頻度 (検出数/検体数) |
検出範囲 (検出検体) |
trans-ノナクロル |
平成13年度 |
25% ( 5/20) |
0.31~4.8 ng/g-dry |
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平成12年度 |
18% ( 3/17) |
0.35~7.0 ng/g-dry |
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平成11年度 |
17% ( 3/18) |
0.63~1.8 ng/g-dry |
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年度 |
検出頻度 (検出数/検体数) |
検出範囲 (検出検体) |
cis-ノナクロル |
平成13年度 |
15% ( 3/20) |
1.3~1.6 ng/g-dry |
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平成12年度 |
12% ( 2/17) |
1.9~3.0 ng/g-dry |
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平成11年度 |
11% ( 2/18) |
0.71~1.2 ng/g-dry |
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調査対象物質一覧 先頭
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【5】ヘキサクロロシクロヘキサン(HCH類)(α-HCH、β-HCH) |
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1) |
HCH類は過去に農薬として使用されていたが、昭和46年以降使用が中止されている。
HCH類には多くの異性体が存在するが、本調査においてはα、βの2種の異性体を対象にモニタリングを実施した。 |
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2) |
α-HCHの検出範囲は0.21ng/g-dry、検出頻度は20検体中1検体であった。β-HCHの検出範囲は0.48~6.8ng/g-dry、検出頻度は20検体中3検体であった。 |
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3) |
HCH類は、POPs条約の候補物質となる可能性があり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。なお、HCH類は平成14年度の本調査におけるモニタリング調査の対象物質(底質及び生物)である。 |
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○ ヘキサクロロシクロヘキサン(HCH)類(α-HCH、β-HCH)検出状況 |
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年度 |
検出頻度 (検出数/検体数) |
検出範囲 (検出検体) |
α-HCH |
平成13年度 |
5% ( 1/20) |
0.21 ng/g-dry |
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平成12年度 |
6% ( 1/17) |
0.15 ng/g-dry |
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平成11年度 |
0% ( 0/18) |
不検出 ng/g-dry |
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年度 |
検出頻度 (検出数/検体数) |
検出範囲 (検出検体) |
β-HCH |
平成13年度 |
15% ( 3/20) |
0.48~6.8 ng/g-dry |
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平成12年度 |
12% ( 2/17) |
0.58~0.80 ng/g-dry |
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平成11年度 |
6% ( 1/18) |
16 ng/g-dry |
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調査対象物質一覧 先頭
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【6】ジクロロベンゼン類(o-ジクロロベンゼン、m-ジクロロベンゼン、p-ジクロロベンゼン) |
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1) |
ジクロロベンゼン類は、有機溶媒、殺虫剤及び染料の中間体等広い用途に用いる。 |
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2) |
o-ジクロロベンゼンの検出範囲は0.33~72 ng/g-dry、検出頻度は20検体中11検体であった。m-ジクロロベンゼンの検出範囲は0.11~14ng/g-dry、検出頻度は20検体中6検体であった。p-ジクロロベンゼンの検出範囲は0.31~180ng/g-dry、検出頻度は20検体中16検体であった。 |
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3) |
ジクロロベンゼン類は、経年変化があまり見られないことから、調査間隔を長くし、調査を継続する必要がある。また、o-ジクロロベンゼンは「化学物質審査規制法」に基づく指定化学物質であり、第二種特定化学物質としての該非を検討する必要がある。o-ジクロロベンゼンは平成14年度の本調査における暴露量調査の対象物質(水質、底質及び大気)である。 |
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○ ジクロロベンゼン類(o-ジクロロベンゼン、m-ジクロロベンゼン、p-ジクロロベンゼン)検出状況 |
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年度 |
検出頻度 (検出数/検体数) |
検出範囲 (検出検体) |
o-ジクロロベンゼン |
平成13年度 |
55% (11/20) |
0.33~72 ng/g-dry |
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平成12年度 |
53% ( 9/17) |
0.42~23 ng/g-dry |
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平成11年度 |
78% (14/18) |
0.26~32 ng/g-dry |
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年度 |
検出頻度 (検出数/検体数) |
検出範囲 (検出検体) |
m-ジクロロベンゼン |
平成13年度 |
30% ( 6/20) |
0.11~14 ng/g-dry |
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平成12年度 |
35% ( 6/17) |
0.28~5.8 ng/g-dry |
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平成11年度 |
33% ( 6/18) |
0.2~12 ng/g-dry |
|
年度 |
検出頻度 (検出数/検体数) |
検出範囲 (検出検体) |
p-ジクロロベンゼン |
平成13年度 |
80% (16/20) |
0.31~180 ng/g-dry |
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平成12年度 |
82% (14/17) |
2.5~36 ng/g-dry |
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平成11年度 |
83% (15/18) |
1.2~130 ng/g-dry |
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調査対象物質一覧 先頭
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【7】2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノール(BHT) |
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1) |
BHTは、酸化防止剤及びプラスチックの劣化防止剤等の用途に用いられている。 |
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2) |
検出範囲は1.8~30ng/g-dry、検出頻度は20検体中7検体であった。 |
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3) |
BHTは、経年変化があまり見られないことから、調査間隔を長くし、調査を継続する必要がある。 |
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○ 2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノール(BHT)検出状況 |
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年度 |
検出頻度 (検出数/検体数) |
検出範囲 (検出検体) |
BHT |
平成13年度 |
35% ( 7/20) |
1.8~30 ng/g-dry |
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平成12年度 |
41% ( 7/17) |
1.2~60 ng/g-dry |
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平成11年度 |
44% ( 8/17) |
0.93~76 ng/g-dry |
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調査対象物質一覧 先頭
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【8】ターフェニル類(o-ターフェニル、m-ターフェニル、p-ターフェニル) |
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1) |
ターフェニル類は、熱媒体及びその原料として使用されている。 |
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2) |
o-ターフェニルの検出範囲は0.50~5.1ng/g-dry、検出頻度は20検体中3検体であった。m-ターフェニルの検出範囲は2.3~67ng/g-dry、検出頻度は20検体中7検体であった。p-ターフェニルの検出範囲は1.2~38ng/g-dry、検出頻度は20検体中8検体であった |
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3) |
ターフェニル類は、経年変化があまり見られないことから、調査間隔を長くし、調査を継続する必要がある。 |
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○ ターフェニル類(o-ターフェニル、m-ターフェニル、p-ターフェニル)検出状況 |
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年度 |
検出頻度 (検出数/検体数) |
検出範囲 (検出検体) |
o-ターフェニル |
平成13年度 |
15% ( 3/20) |
0.50~5.1 ng/g-dry |
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平成12年度 |
29% ( 5/17) |
0.28~14 ng/g-dry |
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平成11年度 |
22% ( 4/18) |
0.34~13 ng/g-dry |
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年度 |
検出頻度 (検出数/検体数) |
検出範囲 (検出検体) |
m-ターフェニル |
平成13年度 |
35% ( 7/20) |
2.3~67 ng/g-dry |
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平成12年度 |
65% (11/17) |
1.1~160 ng/g-dry |
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平成11年度 |
56% (10/18) |
0.57~95 ng/g-dry |
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年度 |
検出頻度 (検出数/検体数) |
検出範囲 (検出検体) |
p-ターフェニル |
平成13年度 |
40% ( 8/20) |
1.2~38 ng/g-dry |
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平成12年度 |
59% (10/17) |
0.54~82 ng/g-dry |
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平成11年度 |
44% ( 8/18) |
0.25~55 ng/g-dry |
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調査対象物質一覧 先頭
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【9】リン酸トリブチル |
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1) |
リン酸トリブチルは、合成ゴムの可塑剤、金属の抽出溶媒及び製紙用・繊維加工用消泡剤等に用いられている。 |
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2) |
検出範囲は2.1~52ng/g-dry、検出頻度は20検体中12検体であった。 |
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3) |
リン酸トリブチルは、経年変化があまり見られないことから、調査間隔を長くし、調査を継続する必要がある。 |
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○ リン酸トリブチル検出状況 |
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年度 |
検出頻度 (検出数/検体数) |
検出範囲 (検出検体) |
リン酸トリブチル |
平成13年度 |
60% (12/20) |
2.1~52 ng/g-dry |
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平成12年度 |
53% ( 9/17) |
0.61~13 ng/g-dry |
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平成11年度 |
56% (10/18) |
3.5~53 ng/g-dry |
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調査対象物質一覧 先頭
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【10】ベンゾ[a]ピレン |
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1) |
ベンゾ[a]ピレンは、石炭等の乾留で発生するほか、石油、石炭、木材等の燃焼過程で非意図的に生成される化学物質である。平成元年度に実施した環境調査の結果、水質からは検出されなかったが、底質からは高頻度で検出されたため、平成3年度から新たに調査対象物質とした。 |
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2) |
検出範囲は2.4~1700ng/g-dry、検出頻度は20検体中16検体であった。 |
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3) |
ベンゾ[a]ピレンは、経年変化があまり見られないことから、調査間隔を長くし、調査を継続する必要がある。また、本物質はPOPs条約の候補物質となる可能性がある。なお、本物質は平成14年度の本調査における暴露量調査(水質、底質及び生物)の調査対象物質である。 |
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○ ベンゾ[a]ピレン検出状況 |
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年度 |
検出頻度 (検出数/検体数) |
検出範囲 (検出検体) |
ベンゾ[a]ピレン |
平成13年度 |
80% (16/20) |
2.4~1700 ng/g-dry |
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平成12年度 |
71% (12/17) |
2.4~2300 ng/g-dry |
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平成11年度 |
78% (14/18) |
3.1~1700 ng/g-dry |
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調査対象物質一覧 先頭
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