グッドライフアワード
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実行委員会の紹介

グッドライフアワード実行委員会は、アワードの主旨に賛同いただいている、環境と社会によい活動に関わる分野でご活躍中の有識者の集まりです。実行委員会はグッドライフアワードの厳正な選考を行います。また、また、応募、受賞されたプロジェクトが世の中に広がっていくためのサポートなど「グッドライフ」が日本全国に広がるよう、さまざまなかたちでご協力をいただきます。 NPOや地方公共団体はもちろん、個人や企業などの応募も大歓迎。 実行委員のみなさんからの「期待」の声をご紹介します。

山本良一 実行委員長
地球温暖化はますます深刻な状況になりつつあります。わたしたちは、真剣に社会を変える気概をもつべき時になっているのです。地球の環境を守りつつ、社会を変える意気込みをもち、アグレッシブに広がろうとする取組の応募に期待しています!

東京大学名誉教授、国際基督教大学客員教授
1946年、茨城県生まれ。東京大学大学院工学系研究科博士課程修了。1988年から東京大学先端科学技術 センター教授、1992年から東京大学生産技術研究所教授。 2001年、東京大学国際・産学共同研究センターのセンター長に就任。
専門は材料科学、持続可能製品開発論、エコデザイン学。エコマテリアル・フォーラム名誉会長、環境経営学会会長、環境プランニング学会会長、日本LCA学会会長、LCA日本フォーラム会長、環境効率フォーラム会長、国際グリーン購入ネットワーク会長、エコプロダクツ展示会実行委員長、北京大学、清華大学など中国の33の客員教授を歴任。

大葉ナナコ 実行委員
最近生まれた孫が85歳になると22世紀が訪れます。美しい日本を、地球を、22世紀の子どもや孫たちの世代に渡していけるように、未来を愛する気持ちが感じられる取組を応援したいですね。

株式会社バースセンス研究所 代表取締役。
バースコーディネーター。公益社団法人誕生学協会代表理事。ベビー&バースフレンドリー財団 代表理事。
1987年の初産時から女性の身体能力やセルフ ケアに関心を持ち、出産準備教育を学ぶ。 妊娠出産の知識といのちの大切さを、多くの世代が妊娠出産の基礎知識やいのちの大切さを学べるようにと、1997年バースコーディネーター業を創職。2003年にバースセンス研究所を設立。2005年に日本誕生学協会を設立(2011年3月公益認定を受ける)。 自尊感情を高めるいのちの教育プログラム「誕生学」(商標登録)が行政、学校、PTA、育児支援企業に好評を博す。少子化対策と女性活躍推進の両立支援事業や、官公省庁の委員や次世代育成のための官民各種プロジェクトに参画。著書24冊。現在、国立大学院にて、愛情ホルモンと環境の関係性を研究中。

炭谷茂 実行委員
福祉、雇用、街づくり。解決すべき課題はさまざまですが、全国各地を訪れると、ユニークな素晴らしい活動と出会うことが少なくありません。「ここにしかない」取組を日本中に広めるためにも、ぜひ応募してください。

社会福祉法人恩賜財団済生会 理事長。
1946年富山県生まれ。1969年東京大学法学部卒業後、厚生省(当時)入省。2001年環境省官房長、地球環境局長、2002年総合環境政策局長、2003年7月環境事務次官に就任、2006年9月退任。2008年より現職。大学等で社会福祉学、環境政策学、環境福祉論等の教育と研究に従事。 環境福祉学会会長、日本ソーシャルインクルージョン推進協議会代表、ソーシャルファームジャパン理事長、人権文化を育てる会代表世話人等を通じて社会貢献活動に従事。

中井徳太郎 実行委員
2015年7月17日に決定した「日本の約束草案」では、2030年には温室効果ガス排出を2013年比26%減とする目標が発表されました。この数字は、2050年に温室効果ガス排出を80%減とするための通過点です。環境・生命文明社会を実現していくために、社会にイノベーションをもたらすような取組の応募に期待しています。

環境省大臣官房廃棄物・リサイクル対策部長。
東京大学法学部卒業。大蔵省(当時)入省後、主計局主査などを経て、富山県庁へ出向中に日本海学の確立・普及に携わる。財務省理財局計画官、財務省主計局主計官(農林水産省担当)、環境省総合環境政策局総務課長、環境省大臣官房会計課長、大臣官房環境政策官兼秘書課長、大臣官房審議官を経て、2016年6月より現職。

藤野純一 実行委員
4年目を迎えるグッドライフアワード。いままでの取り組みもご参考に、きらりと光るユニークなグッドライフの取り組みから、普通の生活から生まれる何気ないグッドライフな取り組みまで、ご応募お待ちしています!

公益財団法人 地球環境戦略研究機関 上席研究員。
「成長の限界」が出版された1972年生まれ。大学院時代は長期世界エネルギーシステム分析を行い、そのご縁で2000年4月に国立環境研究所入所。日本低炭素社会シナリオ研究で2050年までにCO2を大幅削減する社会を描いたことなどから、日本の温暖化目標値づくりや「環境未来都市」構想のコンセプトづくりに関わる。またアジアの国や都市の低炭素社会シナリオ構築・その実現策に関心が広がる。東日本大震災をきっかけに特に福島の復興さらには飯舘村の復興計画づくりに関わる。主著書に「低炭素社会に向けた12の方策」(日刊工業新聞社)、「みんなの未来とエネルギー」(文溪堂)。より現場に、よりソリューションに関わっていきたい。

益田文和 実行委員
今、社会にはさまざまな変革の雰囲気が満ちています。現状を変えるためには、まず自分が動き、変わることが重要です。日本、そして世界にグッドライフを広げていくために、若いジェネレーションの力を感じられるような取組を待望します。

株式会社オープンハウス代表取締役。
1949年東京都出身、1973年東京造形大学デザイン学科卒業。1978年以降フリーのインダストリアルデザイナーとして家電をはじめとする様々な製品のデザイン開発や地域産業のデザイン振興など国内外のプロジェクトに関わる。1991年株式会社オープンハウス設立(代表取締役)、2000年より15年まで東京造形大学デザイン学科教授(インダストリアルデザイン/サステナブルプロジェクト)。サステナブルデザイン国際会議実行委員長、2014年よりキッズデザイン賞審査委員長などを務める。著書に「エコデザイン ベストプラクティス100」(共著/ダイヤモンド社)、エコデザイン(共著/東大出版会)など。

南谷えり子 実行委員
社会を変えていくためには新しい力が必要です。まだ手探りでも、始めたばかりでも。環境と社会をよくするために何かに取り組んでいる人は、積極的に応募してみていただきたいと思います。地域や世代を問わず、フレッシュな取組に期待しています!

JMギャラリー 代表。
1950年東京都生まれ。一般社団法人低炭素社会創出促進協会(LCPA)理事、ファッションジャーナリスト、元エルジャポン編集長。
学習院大学、ニューヨーク州立ファッション工科大学(FIT)卒業。伊藤忠ファッションシステム株式会社東京本社、同社ニューヨーク駐在員、『エル・ジャポン』編集長などを経て現職。

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