１ 住まいや仕事場での「環境のわざ」の例
日本の建築物は、これまで風通しのよさに重点をおいて設計され、北海道などの寒冷地を除き、建築物の断熱対策はあまり進んでなく、例えば、日本の複層ガラスの普及率は、欧州各国と比較すると低くなっています。冬の暖房時に流出する熱の58％、夏の冷房時に流入する熱の73％が窓や扉などの開口部を経ているとされています。このため、開口部に複層ガラスや断熱性能に優れたサッシなどを用いることは冷暖房に使うエネルギーの削減に有効です。また、壁などに用いられる断熱材の性能を向上させることも、建築物の断熱性能を向上させます。さらに、庇や軒を設けたり、庭に木を植えたり、ブラインド、カーテン等を活用することなどにより、夏季の日射が強い時期に涼しく快適な居住空間が創出できます。
家庭用の太陽光発電設備は、市場の拡大とともに価格も低下しています。また、家庭用の燃料電池は、平成17年の市場への導入が見込まれています。家庭でのエネルギーの使用の合理化に関しては、省エネナビや家庭用エネルギーマネジメントシステム（HEMS）などの利用も効果があるものとして挙げられます。
事業所でも、太陽光発電施設やコージェネレーション設備が設置されています。また、ビルや工場の省エネ化に必要な技術、設備、人材、資金などを包括的に提供するサービスであるESCOが注目されています。
家電製品については、省エネ法により、現在商品化されている製品のうちエネルギー消費効率が最も優れているものの性能、技術開発の見通し等を勘案して基準を定めるトップランナー方式を採用することで、一層の省エネ技術開発を促進しています。例えば、テレビでは、消費電力の低減を図るとともに、待機時の消費電力の低減化が図られています。また、ブラウン管より消費電力が少ない液晶テレビも急速に広がっています。
照明に要する電力消費量は、家庭における電力消費量の約16％を占めています。電球型蛍光ランプは同じ明るさの白熱灯に比べ電力消費が約3分の1に、寿命が約6倍になります。
エアコンで冷暖房に使用されるエネルギーは、家庭で使用される電力の約25％を占め、最大のエネルギー使用機器となっています。エアコンも、インバーター制御化などの技術の進展により、省エネ化が進み、同程度の出力のものであれば、5年前のものに比べ、消費電力は約2割少なくなりました。
