|
 (1.92MＢ)
|
|
独立行政法人 国立環境研究所 |
|
|
社会環境システム研究領域 環境計画研究室 |
|
原沢英夫・肱岡靖明 |
地球環境研究センター |
一ノ瀬俊明 |
|
平成l3〜15年度合計予算額 10,197千円
(うち、平成15年度予算額 3,117千円)
上記の予算額には、間接経費 2,353千円を含む
多様な機能を兼ね備える都市は経済発展の原動力となってきたが、人口、交通、エネルギー利
用の集中により、大気汚染、交通渋滞、ヒートアイランド現象など都市環境の悪化をもたらした。エ
ネルギーの集中利用から排出される二酸化炭素は温暖化を促進する原因物質であり、都市は温暖化促
進の原因も作りだしている。本研究では、持続可能なコンパクト・シティを念頭において、都市の環
境面も考慮した総合評価の枠組みを提示するために、現段階で入手可能な都市データを収集してデー
タベースを構築し、コンパクト・シティ創造の一要素である人口密度に注目した都市環境の予備的評
価を行った。結果、コンパクト・シティ実現には、一定の経済力とある程度までの高密度化が必要で
ある事が示された。しかしながら、大気環境や交通事情、食料消費やエネルギー使用量、ゴミ排出量
など様々な観点から、過度な集中は、負荷の増大を導く可能性が示唆され、コンパクト・シティ実現
には適切な空間的コンパクト性が求められることが明らかとなった。
持続可能な都市、コンパクト・シティ、環境負荷、都市データベース、統合評価