1.はじめに 2.調査の概要 3.調査結果 4.調査結果の考察 (1)PCB及びHCB (2)ドリン類(ディルドリン) (3)DDT類及びその誘導体 (4)クロルデン類 (5)HCH類(α-HCH、β-HCH)
水質、底質、大気など環境媒体中の化学物質の濃度は、特殊な局地汚染の場合などを除いて一般に極めて低いレベルにあることが多いが、魚類及び貝類や鳥類などの生物には、特定の化学物質が濃縮・蓄積され、環境媒体中の濃度に比較して高いレベルを示すことが知られている。また、水質及び大気などの非生物的な環境試料の測定値が瞬間値であり時間的なばらつきが大きいのに対して、魚類及び貝類や鳥類の測定値は、ある期間の積分値であり安定していると考えられる。
こうした点に着目し、化学物質による生物の汚染を系統的かつ定期的に測定すれば、人の健康や生態系に対して問題があると考えられる物質の環境中での挙動や汚染レベルの推移の把握など、多くの面で有効に利用し得るデータを得ることが可能となる。
昭和53年度から開始された本調査は、化学物質環境安全性総点検調査の一環として位置付けられており、生物を指標とした化学物質による環境汚染の監視を主な目的としている。
(1) 調査対象地点
調査対象地点は、特定地域(都市や工業地帯の周辺等)の汚染、日本列島周辺の汚染を総合的に把握出来ると期待される場所を選択し、長期的な調査対象地点として設定している。
平成10年度の調査対象地点は全国20地点で、調査対象地点と各地点における採取生物種名を図1に示す。
(2) 調査対象生物
調査対象とする生物種は、指標としての有意性、実用性を考慮するとともに国際的な比較に耐え得るものとし、また、地球的な規模での汚染レベルを把握できる種を含めて、スズキ及びムラサキイガイを中心に魚類8種、貝類2種及び鳥類2種、計12種を選定している(平成7年度の調査から、ウミネコの採取場所が八戸市蕪島に変更されている)。
平成10年度において調査対象となった各生物種の特性等を表1に示す。
また、表2には、各採取生物ごとに、分析に供した検体の概要をまとめた。ウミネコは、幼鳥を検体として使用した。
(3) 調査対象物質
調査対象物質は、過去の実績を踏まえ、検出の程度に差がなかったり、ほとんど検出されないようなものについては、一定期間を置いた調査でその消長を追跡することとしている。
平成10年度における調査対象物質は、これまでの知見及び調査結果を踏まえて生物を利用したモニタリングを行うことが必要であると考えられる有機塩素系化合物及び有機スズ化合物の計18種とした。
a) 有機塩素系化合物(16種) | ||
(ア) PCB及びその類似化合物 | 2種 | PCB、HCB |
(イ) ドリン類 | 1種 | ディルドリン |
(ウ) DDT類及びその誘導体 | 6種 | o,p'-DDT、p,p'-DDT o,p'-DDE、p,p'-DDE o,p'-DDD、p,p'-DDD |
(エ) クロルデン類 | 5種 | trans-クロルデン、cis-クロルデン trans-ノナクロル、cis-ノナクロル オキシクロルデン |
(オ) HCH類 | 2種 | α-HCH、β-HCH |
b) 有機スズ化合物 |
2種 |
トリブチルスズ化合物(TBT) トリフェニルスズ化合物(TPT) |
(4) 分析方法の概略
a) 分析に供した試料の概要
b) 分析方法
(5) 統一検出限界処理
試料の性状、利用可能な分析装置等が異なるため、各調査対象物質とも分析にあたっては検出限界の目標値を定めて分析を行い、結果として、その値をもって統一検出限界とした。
平成10年度の調査結果は、表3-1、表3-2に示すとおりである。これら表の中から検出頻度の部分のみを抜き出し、調査結果の概要として整理したものを表4に示す。
次に、これまでの調査結果とあわせて、調査対象物質の年度別濃度を各採取地点の生物種ごとにまとめ、表5~表13に示した。また、各汚染物質の累積検出割合を表14に、主要汚染物質の検出割合の経年推移を魚類及び貝類について集約したものを表15、表16及び図2(PDF形式)に、表17には、平成10年度に調査した物質について、各物質の検出頻度及び検出濃度範囲に関して、平成9年度の結果*との比較を載せた。
調査対象物質ごとに調査結果をとりまとめ、考察を加えると次のとおりである。
なお、有機スズ化合物の調査結果については、本編第5部「平成10年度有機スズ化合物に関する環境調査結果の概要」の項を参照されたい。(以下かっこ内の検出状況は平成9年度の値*を表す)
a) PCB及びHCBは、難分解性等の性状を有するため昭和49年6月にPCBが、また、昭和54年8月にHCBが、それぞれ「化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律(以下、化学物質審査規制法という)」に基づく第一種特定化学物質に指定されており、環境中の濃度レベルを追跡することは、種々の観点から重要と考えられる。本調査においては、昭和53年度からPCB及びHCBを調査対象物質として選定し、モニタリングを実施している。
b) PCBは魚類、貝類及び鳥類から検出されており、魚類及び貝類からの検出範囲は、0.01~0.29μg/g-wet(0.01~0.37μg/g-wet)、検出頻度は、100検体中49検体(100検体中60検体)、地点別検出頻度は20地点中10地点、鳥類からの検出範囲は、0.01~0.02μg/g-wet(0.02μg/g-wet)、検出頻度は10検体中5検体(10検体中5検体)、地点別検出頻度は2地点中1地点であった。
HCBは、魚類及び鳥類から検出され、魚類からの検出範囲は0.001μg/g-wet(0.001μg/g-wet)、検出頻度は70検体中8検体(70検体中5検体)、地点別検出頻度は14地点中2地点、鳥類からの検出範囲は、0.001μg/g-wet(0.001~0.002μg/g-wet)、検出頻度は10検体中3検体(10検体中5検体)、地点別検出頻度は2地点中1地点であった。
c) PCBは、昭和47年度以降一般に使用が中止され、平成4年7月に「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」に基づく特別管理産業廃棄物に指定されているが、なお延べ11地点から検出されている。平成10年度の調査結果は、PCBが依然として広範な地点の環境中に残留していることを示している。
PCBについては、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続しその消長を追跡する必要がある。
HCBは、検出濃度レベルが低く、検出状況は概ね横ばいないし改善の傾向にある。また、非意図的生成が知られているものの、既に実質的に生産、使用が中止されていることを考慮すれば、汚染状況はさらに改善されていくものと期待される。HCBについては、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続しその消長を追跡する必要がある。
*:平成9年度に調査を実施していない物質については平成8年度の結果
a) ディルドリンは、ドリン系の殺虫剤である。ドリン系の農薬としての使用は、昭和30年代がピークであったと言われ、昭和46年以降実質的に生産、使用が中止されたが、ディルドリンはその後も白蟻防除剤として使われていた。しかし、昭和56年10月、化学物質審査規制法に基づく第一種特定化学物質に指定され、農薬としての規制と併せて、その使用が全面的に中止されることとなった。本調査においては、昭和53年度から調査対象物質として選定し、モニタリングを行っている。
b) ディルドリンは、魚類、貝類及び鳥類から検出されており、魚類及び貝類での検出範囲は0.001~0.055μg/g-wet(0.001~0.071μg/g-wet)、検出頻度は100検体中14検体(100検体中19検体)、地点別検出頻度は20地点中4地点、鳥類からの検出範囲は0.001μg/g-wet(0.001μg/g-wet)、検出頻度は10検体中5検体(10検体中6検体)、地点別検出頻度は2地点中1地点であった。
c) ディルドリンは、近年、検出頻度、検出レベルとも低下傾向にあると考えられるが、全地球的な汚染監視の観点からも調査を継続し、その傾向を把握していく必要がある。
a) DDTは、HCHやドリン類と共に多用された殺虫剤である。農薬としての使用は、昭和46年以降中止されている。また、昭和56年10月には、ドリン類と併せて化学物質審査規制法に基づく第一種特定化学物質に指定された。DDTにはベンゼン環に置換している塩素の位置によっていくつかの異性体があるが、本調査においては、DDTの有効成分であるp,p′-DDTのほか、o,p′-DDTを、また、DDTの環境中での分解産物であるo,p′-DDD、p,p′-DDD、o,p′-DDE、p,p′-DDEの4種の誘導体も含めて、昭和53年度から調査対象物質として選定し、モニタリングを実施しており、平成10年度はこれら6物質を調査対象物質とした。
b) p,p′-DDTは魚類及び鳥類から検出されており、魚類からの検出範囲は0.001~0.005μg/g-wet(0.001~0.047μg/g-wet)、検出頻度は70検体中35検体(70検体中26検体)、地点別検出頻度は14地点中9地点、鳥類からの検出範囲は0.001~0.002μg/g-wet(不検出)、検出頻度は10検体中6検体(10検体中すべて不検出)、地点別検出頻度は2地点中2地点であった。
o,p′-DDTは魚類のみから検出されており、検出範囲は0.001μg/g-wet(0.001~0.008μg/g-wet)、検出頻度は70検体中2検体(70検体中9検体)、地点別検出頻度は14地点中1地点であった。
p,p′-DDEは魚類、貝類及び鳥類から検出されており、魚類及び貝類からの検出範囲は0.001~0.021μg/g-wet(0.001~0.033μg/g-wet)、検出頻度は100検体中79検体(100検体中65検体)、地点別検出頻度は20地点中17地点であった。また、鳥類からの検出範囲は0.010~0.14μg/g-wet(0.009~0.149μg/g-wet)、検出頻度は10検体中10検体(10検体中10検体)、地点別検出頻度は2地点中2地点であった。
o,p′-DDEは魚類のみから検出されており、検出範囲は0.001~0.002μg/g-wet(0.001~0.003μg/g-wet)検出頻度は70検体中9検体(70検体中6検体)、地点別検出頻度は14地点中2地点であった。
p,p′-DDDは魚類及び貝類から検出されており、魚類及び貝類からの検出範囲は0.001~0.009μg/g-wet(0.001~0.009μg/g-wet)、検出頻度は100検体中39検体(100検体中45検体)、地点別検出頻度は20地点中10地点であった。
o,p′-DDDは魚類のみから検出されており、検出範囲は0.001~0.003μg/g-wet(0.001~0.004μg/g-wet)、検出頻度は70検体中6検体(70検体中10検体)、地点別検出頻度は14地点中2地点であった。
c) 各物質の検出範囲はこれまでと比べ大きな差異はなく、これまでと同様に鳥類からのp,p′-DDEは他のDDT類からの検出値に比べて高い濃度で検出された。また、p,p'-DDTの検出頻度が、前年度調査と比べて増加した。
p,p'体DDT類は、低いレベルながら広範囲に環境中に残留しており、また、全地球的な汚染監視の観点からも、今後ともモニタリングを続けていく必要がある。
a) クロルデン類は、昭和57年度に実施された精密環境調査の結果、広範囲にわたる地点の底質及び魚類から検出されたため、昭和58年度から新たに調査対象物質として加えられたものである。我が国においては、白アリ防除用、木材(一次加工)用及び合板用に用いられてきたが、難分解性等の性状を有するため、昭和61年9月、化学物質審査規制法に基づく第一種特定化学物質に指定された。工業的に生産されたクロルデン類の組成は多岐にわたるが、本調査では、クロルデン類8物質を調査対象物質とした昭和57年度精密環境調査において特に検出頻度が高かった5物質を調査対象物質として選定している。
b) trans-ノナクロル及びオキシクロルデンは魚類、貝類及び鳥類から、その他のクロルデン類3物質は、魚類及び貝類から検出された。魚類におけるこれらクロルデン類の物質別の検出範囲は、0.001~0.010μg/g-wet(0.001~0.011μg/g-wet)、クロルデン類全体としては0.001~0.026μg/g-wet(0.001~0.025μg/g-wet)であった。貝類における物質別の検出範囲は0.001~0.016μg/g-wet(0.001~0.023μg/g-wet)、クロルデン類全体では0.002~0.022μg/g-wet(0.002~0.033μg/g-wet)であった。鳥類における物質別検出範囲は0.001~0.002μg/g-wet(0.001~0.002μg/g-wet)、クロルデン類全体では0.002μg/g-wet(0.001~0.002μg/g-wet)であった。魚類及び貝類におけるこれらクロルデン類の検出頻度は依然として高く、魚類で70検体中40検体(70検体中40検体)、地点別検出頻度は14地点中9地点、貝類で30検体中20検体(30検体中20検体)、地点別検出頻度は6地点中4地点であった。また、鳥類ではtrans-ノナクロルで10検体中6検体(10検体中5検体)、地点別検出頻度は、2地点中2地点と比較的高頻度で検出された。
c) クロルデン類は、比較的近年まで使用されてきており、検出頻度も高い。また、全地球的な汚染監視の観点からも、今後とも環境中における残留状況を注意深く追跡していく必要がある。
a) HCH類は過去に農薬として使用されていたが、昭和46年以降使用が中止されている。
HCH類には多くの異性体が存在するが、本調査においてはα、β、γ、δの4種の異性体を調査対象物質として選定し、昭和53年度からモニタリングを行っている。平成10年度は、α、βの2種の異性体を対象にモニタリングを実施した。
b) α-HCHは魚類及び貝類から、β-HCHは魚類及び鳥類から検出された。
α-HCHの魚類及び貝類からの検出範囲は、0.001~0.002μg/g-wet(0.001μg/g-wet)、検出頻度は100検体中11検体(100検体中4検体)、地点別検出頻度は20地点中3地点であった。
β-HCHの魚類及び鳥類からの検出範囲は、それぞれ、0.001~0.003μg/g-wet(0.001~0.007μg/g-wet)、0.001~0.002μg/g-wet(0.003~0.009μg/g-wet)、検出頻度は、それぞれ、70検体中10検体(70検体中12検体)及び10検体中10検体(10検体中10検体)、地点別検出頻度は14地点中2地点及び2地点中2地点であった。
c) γ体以外のHCH異性体は残留性の高い物質といわれており、全地球的な汚染監視の観点からも、調査を継続することにより、環境中における消長を確認する必要がある。