１．調査方法
健康調査及び環境調査を実施して、その関係を解析、評価した。
- 健康調査：
- 全国38自治体に委託し、調査対象地域在住の３歳児の家庭に対して、保護者が記入する方式の環境省版ATS-DLD簡易調査票を送付・回収することにより行った。
- 環境調査：
- 調査対象地域及びその周辺の一般環境大気測定局におけるNO2、NOx、SO2及びSPMの年平均値から、対象者ごとにその居住地点での大気汚染物質背景濃度を推定した。
２．結果
（１）調査対象者数及び回答率
調査対象者は94,241名、そのうち回答者は79,730名、回答率は84.6％であった。
全38地域での回答率と地域数
（２）平成１５年度単年度解析結果
- [1]
- 対象者別背景濃度区分ごとの呼吸器症状有症率
全調査対象者について、大気汚染物質の背景濃度区分ごとの呼吸器症状有症率を集計したところ、これらの関係に一定の傾向はみられなかった。
- [2]
- 調査対象地域ごとの対象者別背景濃度の平均値と呼吸器症状有症率
各調査対象地域の対象者別背景濃度の平均値と呼吸器症状有症率との相関を解析したところ、大気汚染物質濃度の高い地域のほうが低い地域より有症率が高くなる傾向はみられなかった。
ぜん息の調整有症率の相関 全体(男児＋女児)
- [3]
- オッズ比による検討
呼吸器症状有症率について、どのような要因が関連するか検討したところ、性差、母の家庭内喫煙、家屋構造、ペットの有無、昼間の保育者、生後３ヶ月までの栄養方法、本人のアレルギー疾患既往及び親のアレルギー疾患既往について関連が示唆されたが、大気汚染物質については、全体として、その濃度が高いほど有症率が高くなることを示す結果は得られなかった。
- (注)
- 各モデルとも、性別、家庭内喫煙、家屋構造、暖房方法、居住年数、 ペットの有無、昼間の保育者、生後３ヶ月までの栄養方法、本人の アレルギー疾患既往、親のアレルギー疾患既往に当該汚染物質１種を 加えた説明変数で計算を行った。
（３）経年データ及び統合データの解析結果
過去８年間（平成８年度〜１５年度）のデータを用いて、経年変化に関する解析及び全調査年次のデータを統合したデータベースを用いた統合解析を行ったが、１５年度単年の解析結果と同様、大気汚染物質濃度の変化とぜん息の変化との関連性を示す結果はみられなかった。